モバイルオーダーサービス「ぐるなびFineOrder」 NECモバイルPOSとの連携開始
[22/10/31]
提供元:PRTIMES
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多様な飲食店への導入拡大に向けてサブスク型POSと初の連携
株式会社ぐるなび(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉原章郎 以下、ぐるなび)が提供するモバイルオーダーサービス「ぐるなびFineOrder(ファインオーダー)」は、日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 CEO 森田 隆之、以下NEC)が提供するサブスク型POS「NECモバイルPOS」の最新バージョン(Ver2.45.0)と2022年10月5日(水)より連携を開始したことをお知らせいたします。
<公式ページURL> https://pro.gnavi.co.jp/fineorder/
[画像: https://prtimes.jp/i/1511/1201/resize/d1511-1201-c12eccbc346a29da519d-0.jpg ]
「ぐるなびFineOrder」は店内オーダーとテイクアウト注文機能を備えたモバイルオーダーシステムで、2021年6月に全国の飲食店を対象に本格リリースを開始して以来、「注文点数増加による客単価アップ」「教育コストの最小化によるアルバイトの即戦力化」「業務量削減による接客の質の向上」「注文・会計業務の効率化による省人化」など、導入した飲食店から様々な効果が見られています。この度、大手飲食チェーンならびに中小個店まで多様な飲食店への導入拡大を目指し、「NECモバイルPOS」との連携に至りました。「ぐるなびFineOrder」がサブスク型POSと連携するのは初となります。
「NECモバイルPOS」は、基本的なPOSレジとしての機能に加えて、サブスク型のメリットを活かした各種外部サービスとの連携を容易としており、大手飲食事業者を中心に1,200社以上に導入されています。本連携により、飲食店は「ぐるなびFineOrder」で入力された注文情報を「NECモバイルPOS」に取り込み、注文情報の一元管理と会計処理ができるようになります。
今後も連携するPOSをさらに拡充させることで、全国の飲食店で「ぐるなびFineOrder」の導入を加速させ、人件費や食材費の高騰など多くの課題を抱える飲食店の業務効率化を推進します。
ぐるなびは、「食でつなぐ。人を満たす。」という存在意義(PURPOSE)のもと、事業を推進しています。今後も「飲食店経営サポート企業」としてさらなるサービスの拡充を図ってまいります。
株式会社ぐるなび(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:杉原章郎 以下、ぐるなび)が提供するモバイルオーダーサービス「ぐるなびFineOrder(ファインオーダー)」は、日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 CEO 森田 隆之、以下NEC)が提供するサブスク型POS「NECモバイルPOS」の最新バージョン(Ver2.45.0)と2022年10月5日(水)より連携を開始したことをお知らせいたします。
<公式ページURL> https://pro.gnavi.co.jp/fineorder/
[画像: https://prtimes.jp/i/1511/1201/resize/d1511-1201-c12eccbc346a29da519d-0.jpg ]
「ぐるなびFineOrder」は店内オーダーとテイクアウト注文機能を備えたモバイルオーダーシステムで、2021年6月に全国の飲食店を対象に本格リリースを開始して以来、「注文点数増加による客単価アップ」「教育コストの最小化によるアルバイトの即戦力化」「業務量削減による接客の質の向上」「注文・会計業務の効率化による省人化」など、導入した飲食店から様々な効果が見られています。この度、大手飲食チェーンならびに中小個店まで多様な飲食店への導入拡大を目指し、「NECモバイルPOS」との連携に至りました。「ぐるなびFineOrder」がサブスク型POSと連携するのは初となります。
「NECモバイルPOS」は、基本的なPOSレジとしての機能に加えて、サブスク型のメリットを活かした各種外部サービスとの連携を容易としており、大手飲食事業者を中心に1,200社以上に導入されています。本連携により、飲食店は「ぐるなびFineOrder」で入力された注文情報を「NECモバイルPOS」に取り込み、注文情報の一元管理と会計処理ができるようになります。
今後も連携するPOSをさらに拡充させることで、全国の飲食店で「ぐるなびFineOrder」の導入を加速させ、人件費や食材費の高騰など多くの課題を抱える飲食店の業務効率化を推進します。
ぐるなびは、「食でつなぐ。人を満たす。」という存在意義(PURPOSE)のもと、事業を推進しています。今後も「飲食店経営サポート企業」としてさらなるサービスの拡充を図ってまいります。