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VR体験者の約4割は勤務先での活用可能性があると回答 『VRビジネス調査報告書2018［業務活用が進むVR／AR／MRの動向と将来展望］』 1月29日発行
[18/01/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小川 亨）のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、新産業調査レポート『VRビジネス調査報告書2018［業務活用が進むVR/AR/MRの動向と将来展望］』(https://book.impress.co.jp/books/1117501014)を2018年1月29日（月）に発売（予約受付中）いたします。
エンターテインメントに限らず、VRの業務での活用が進み始めています。企業の研修やトレーニング、設計・デザイン、不動産の内見など、BtoB、BtoBtoCのどちらでも様々な分野で活用し、業務の課題解決、生産効率の向上、顧客満足度の向上等への取り組みが始められています。
本報告書は、このVRのビジネス活用に焦点をあてて、市場の全体動向、産業別の動向、関連企業の動向、消費者の体験状況などを多角的に調査しまとめたものです。
＜＜VR体験率調査の注目の調査結果＞＞
■VRの認知度は87.6％、ARは34.0％、MRは20.3％
モバイルユーザーに「VR（バーチャルリアリティ：仮想現実）」という言葉を知っている聞いたところ、「よく知っている」が26.5％、「なんとなくわかる」が44.5％、「言葉だけは知っている」が16.6％となりました。これらを合計した認知度は87.6％となります。一方、「AR（オーギュメントリアリティ：拡張現実）」や「MR（ミックスドリアリティ：複合現実）」については、VRと比較すると認知度は低く、ARの認知度が34.0％、MRの認知度は20.3％となっています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-784816-0.jpg ]
【図表1. VR／AR／MRの認知度】
■この１年間のVR体験者はモバイルユーザーの13.9％
VR用ヘッドセット（ゴーグル）を見た経験があるか聞いたところ、VR用のヘッドセットを見たことがある人は全体で21.2％となりました。画像や写真で見たことがある人は61.3％で、両者を合計した82.5％がヘッドセットを認知しています。
続いて、ヘッドセットを実際に見たことがある人を対象にこの１年間のVR体験の経験を聞いたところ、この1年間にVRを体験したことがある人は65.6％となりました。これは調査対象者全体に対しては13.9％に相当します。よく体験している人は13.1％（調査対象者全体の2.8％）であり、体験者の中でも大部分は1〜数回程度体験したことがある程度となっています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-592136-1.jpg ]
【図表2.VRヘッドセットを見た経験とVR体験の有無】
※調査にあたっては、ヘッドセットとしてPlayStation VRとGearVR、ハコスコの3製品の画像を例示している。
＜＜VR体験の実態及び今後の意向調査の注目の調査結果＞＞
■VRの体験内容はエンターテインメントが上位
VR体験者を対象とした調査では、VRを体験した場所を聞いたところ、「自宅」が43.3％で最も高く、「イベント会場」が24.1％、「アミューズメント施設」が19.1％と続きます。
同様に、VRで体験した内容では、「ゲーム機やPC用のゲーム」が27.6％、「映像コンテンツ（実写）の鑑賞」が25.8％、「映像コンテンツ（アニメ・CG）の鑑賞」が23.7％、「スマートフォン用のゲーム体験」が21.2％の順となっており、エンターテイメントでの体験が上位を占めています。
BtoBtoCの活用が想定される「博物館・美術館・水族館・動物園」や「小売店の店頭等（VR以外の商品の紹介や説明等）」「観光スポット」「不動産会社」等での体験やそれで想定される体験内容はいずれも少数でまだ限定的です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-796048-2.jpg ]
【図表3. VRの体験場所（複数回答）】
[画像4: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-951450-3.jpg ]
【図表4. VRの体験内容（複数回答）】
■４割が勤務先企業で活用可能性があると回答
調査対象者のうち、働いている人を対象に、勤務先の企業でVRの活用可能性があるか聞いたところ、「非常にあると思う」が11.1％、「ややあると思う」が27.6％となり、合計で38.7％が勤務先の業務でVR活用の可能性があると回答しています。
また、勤務先企業で活用可能性があると回答した人を対象に用途を尋ねると、「研修やトレーニング」が48.2％、「顧客への商品説明やプレゼンテーション」が37.0％、「製品の設計やデザイン」が31.2％、「商品やサービスのプロモーション・広告」が30.1％という順になっています。BtoB、BtoBtoCのどちらの用途でも可能性が考えられていますが、研修やトレーニングは実際の導入が進んでいる用途であり、顧客への商品説明やプレゼンテーションについても不動産会社や旅行会社等で導入が進んでいます。
実際に企業への導入にあたっては、例えば研究部門がVR導入を勧めても、担当部門や経営陣の理解が得られずに導入に至らないという課題も指摘されています。今後、業務での利用が促進されるためには、消費者にVRが普及・浸透していくことも重要と考えられます。
[画像5: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-645263-4.jpg ]
【図表5. 勤務先でのVR活用の可能性】
[画像6: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-880230-5.jpg ]
【図表6. 勤務先企業で活用の可能性のある用途（複数回答）】
＜＜調査概要＞＞
■VR体験率調査
調査対象 ：コロプラ スマートアンサーの保有するモニター
有効回答数 ：10,780サンプル
サンプリング ：性年齢階層別スマートフォンでのインターネット利用人口構成比に可能な限り整合する
ように抽出
調査手法 ：スマートフォン・タブレット上でのウェブアンケート
調査期間 ：2017年11月27日（月）〜11月29日（水）
■VR体験の実態及び今後の意向調査
調査対象 ：上記のVR体験率調査でこの１年以内にVRの体験があると回答した個人
有効回答数 ：1,079サンプル
調査手法 ：スマートフォン・タブレット上でのウェブアンケート
調査期間 ：2017年11月29日（木）〜11月29日（木）
＜＜構成・各章の概要＞＞
第1章「VR市場の概要」
VRの定義やデバイス、配信プラットフォームなどの基本を解説した上で、VRの業務活用の現状、市場規模、課題、今後の展望について解説します。
第2章「産業分野別の現状と展望」
「建設・不動産」「製造業」から「周辺サービス」までの12分野のそれぞれの用途別に、現況、メリット、主なプレイヤーやサービス、課題についてまとめています。また、幾つかの用途については、市場成長性も掲載しています。
第3章「企業動向」
VRに関連する代表的な企業や特徴的な企業について、取組概要や今後の展望を掲載しています。
第4章「VR体験に関するユーザー調査」
モバイルユーザーに対して実施したアンケート調査の結果を掲載しています。約1万に対してVRの認知度や使用の経験を聞くとともに、実際にVRを体験した約1000人に対しては、体験した場所や内容、満足度、所有するデバイスや購入意向、さらには勤務先での業務活用の可能性などについて、まとめています。
第5章「主要なVR／MR／ARデバイス」
デバイスをハイエンド、スタンドアローン、モバイルハイエンド、モバイルローエンド、MR、ARに区分して、計16機種について解説しています。
特別付録
4章に掲載したユーザーのVR体験に関する調査結果の図表をExcel形式で収録しています。
＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
■調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内
書名 ：VRビジネス調査報告書2018
著・編 ：森田秀一／インプレス総合研究所
発行所 ：株式会社インプレス
発売日 ：2018年1月29日（月）＜予約受付中＞
価格 ：CD（PDF）版 68,000円（税別）
CD（PDF）＋冊子版 78,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：248ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://book.impress.co.jp/books/1117501014
以上
【株式会社インプレス】 http://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア＆サービス事業を幅広く展開しています。
【インプレスグループ】 http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：唐島夏生、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。2017年4月1日に創設25周年を迎えました。
エンターテインメントに限らず、VRの業務での活用が進み始めています。企業の研修やトレーニング、設計・デザイン、不動産の内見など、BtoB、BtoBtoCのどちらでも様々な分野で活用し、業務の課題解決、生産効率の向上、顧客満足度の向上等への取り組みが始められています。
本報告書は、このVRのビジネス活用に焦点をあてて、市場の全体動向、産業別の動向、関連企業の動向、消費者の体験状況などを多角的に調査しまとめたものです。
＜＜VR体験率調査の注目の調査結果＞＞
■VRの認知度は87.6％、ARは34.0％、MRは20.3％
モバイルユーザーに「VR（バーチャルリアリティ：仮想現実）」という言葉を知っている聞いたところ、「よく知っている」が26.5％、「なんとなくわかる」が44.5％、「言葉だけは知っている」が16.6％となりました。これらを合計した認知度は87.6％となります。一方、「AR（オーギュメントリアリティ：拡張現実）」や「MR（ミックスドリアリティ：複合現実）」については、VRと比較すると認知度は低く、ARの認知度が34.0％、MRの認知度は20.3％となっています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-784816-0.jpg ]
【図表1. VR／AR／MRの認知度】
■この１年間のVR体験者はモバイルユーザーの13.9％
VR用ヘッドセット（ゴーグル）を見た経験があるか聞いたところ、VR用のヘッドセットを見たことがある人は全体で21.2％となりました。画像や写真で見たことがある人は61.3％で、両者を合計した82.5％がヘッドセットを認知しています。
続いて、ヘッドセットを実際に見たことがある人を対象にこの１年間のVR体験の経験を聞いたところ、この1年間にVRを体験したことがある人は65.6％となりました。これは調査対象者全体に対しては13.9％に相当します。よく体験している人は13.1％（調査対象者全体の2.8％）であり、体験者の中でも大部分は1〜数回程度体験したことがある程度となっています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-592136-1.jpg ]
【図表2.VRヘッドセットを見た経験とVR体験の有無】
※調査にあたっては、ヘッドセットとしてPlayStation VRとGearVR、ハコスコの3製品の画像を例示している。
＜＜VR体験の実態及び今後の意向調査の注目の調査結果＞＞
■VRの体験内容はエンターテインメントが上位
VR体験者を対象とした調査では、VRを体験した場所を聞いたところ、「自宅」が43.3％で最も高く、「イベント会場」が24.1％、「アミューズメント施設」が19.1％と続きます。
同様に、VRで体験した内容では、「ゲーム機やPC用のゲーム」が27.6％、「映像コンテンツ（実写）の鑑賞」が25.8％、「映像コンテンツ（アニメ・CG）の鑑賞」が23.7％、「スマートフォン用のゲーム体験」が21.2％の順となっており、エンターテイメントでの体験が上位を占めています。
BtoBtoCの活用が想定される「博物館・美術館・水族館・動物園」や「小売店の店頭等（VR以外の商品の紹介や説明等）」「観光スポット」「不動産会社」等での体験やそれで想定される体験内容はいずれも少数でまだ限定的です。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-796048-2.jpg ]
【図表3. VRの体験場所（複数回答）】
[画像4: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-951450-3.jpg ]
【図表4. VRの体験内容（複数回答）】
■４割が勤務先企業で活用可能性があると回答
調査対象者のうち、働いている人を対象に、勤務先の企業でVRの活用可能性があるか聞いたところ、「非常にあると思う」が11.1％、「ややあると思う」が27.6％となり、合計で38.7％が勤務先の業務でVR活用の可能性があると回答しています。
また、勤務先企業で活用可能性があると回答した人を対象に用途を尋ねると、「研修やトレーニング」が48.2％、「顧客への商品説明やプレゼンテーション」が37.0％、「製品の設計やデザイン」が31.2％、「商品やサービスのプロモーション・広告」が30.1％という順になっています。BtoB、BtoBtoCのどちらの用途でも可能性が考えられていますが、研修やトレーニングは実際の導入が進んでいる用途であり、顧客への商品説明やプレゼンテーションについても不動産会社や旅行会社等で導入が進んでいます。
実際に企業への導入にあたっては、例えば研究部門がVR導入を勧めても、担当部門や経営陣の理解が得られずに導入に至らないという課題も指摘されています。今後、業務での利用が促進されるためには、消費者にVRが普及・浸透していくことも重要と考えられます。
[画像5: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-645263-4.jpg ]
【図表5. 勤務先でのVR活用の可能性】
[画像6: https://prtimes.jp/i/5875/1988/resize/d5875-1988-880230-5.jpg ]
【図表6. 勤務先企業で活用の可能性のある用途（複数回答）】
＜＜調査概要＞＞
■VR体験率調査
調査対象 ：コロプラ スマートアンサーの保有するモニター
有効回答数 ：10,780サンプル
サンプリング ：性年齢階層別スマートフォンでのインターネット利用人口構成比に可能な限り整合する
ように抽出
調査手法 ：スマートフォン・タブレット上でのウェブアンケート
調査期間 ：2017年11月27日（月）〜11月29日（水）
■VR体験の実態及び今後の意向調査
調査対象 ：上記のVR体験率調査でこの１年以内にVRの体験があると回答した個人
有効回答数 ：1,079サンプル
調査手法 ：スマートフォン・タブレット上でのウェブアンケート
調査期間 ：2017年11月29日（木）〜11月29日（木）
＜＜構成・各章の概要＞＞
第1章「VR市場の概要」
VRの定義やデバイス、配信プラットフォームなどの基本を解説した上で、VRの業務活用の現状、市場規模、課題、今後の展望について解説します。
第2章「産業分野別の現状と展望」
「建設・不動産」「製造業」から「周辺サービス」までの12分野のそれぞれの用途別に、現況、メリット、主なプレイヤーやサービス、課題についてまとめています。また、幾つかの用途については、市場成長性も掲載しています。
第3章「企業動向」
VRに関連する代表的な企業や特徴的な企業について、取組概要や今後の展望を掲載しています。
第4章「VR体験に関するユーザー調査」
モバイルユーザーに対して実施したアンケート調査の結果を掲載しています。約1万に対してVRの認知度や使用の経験を聞くとともに、実際にVRを体験した約1000人に対しては、体験した場所や内容、満足度、所有するデバイスや購入意向、さらには勤務先での業務活用の可能性などについて、まとめています。
第5章「主要なVR／MR／ARデバイス」
デバイスをハイエンド、スタンドアローン、モバイルハイエンド、モバイルローエンド、MR、ARに区分して、計16機種について解説しています。
特別付録
4章に掲載したユーザーのVR体験に関する調査結果の図表をExcel形式で収録しています。
＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
■調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内
書名 ：VRビジネス調査報告書2018
著・編 ：森田秀一／インプレス総合研究所
発行所 ：株式会社インプレス
発売日 ：2018年1月29日（月）＜予約受付中＞
価格 ：CD（PDF）版 68,000円（税別）
CD（PDF）＋冊子版 78,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：248ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://book.impress.co.jp/books/1117501014
以上
【株式会社インプレス】 http://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア＆サービス事業を幅広く展開しています。
【インプレスグループ】 http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：唐島夏生、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。2017年4月1日に創設25周年を迎えました。
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