SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
LINE Pay、住信SBIネット銀行と連携
[20/03/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
ご利用の口座を連携し、簡単にチャージ可能に
LINE Pay株式会社は、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」において、本日より、住信SBIネット銀行と連携いたします。
LINE Pay株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長CEO：長福 久弘）は、コミュニケーションアプリ「LINE（ライン）」上で展開するモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」（ https://pay.line.me/portal/jp/main ）において、決済プラットフォームとしての利便性向上を目的に、本日より、住信SBIネット銀行 株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：円山 法昭）と連携いたします。
このたびの連携で、住信SBIネット銀行に口座をお持ちのユーザーは、「LINE Pay」のチャージ画面で住信SBIネット銀行を選択し、ご自身の口座を登録*1することができます。初回登録以降は、アプリ内の操作のみで登録した口座から「LINE Pay」に直接チャージすることができます。「LINE Pay」がチャージ・出金機能において連携する金融機関は、本連携により全104行となります。
＊1：「LINE Pay」の利用に際しての本人確認および口座振替登録は、口座番号などの必要情報を入力後、提携銀行・金融機関のWEBページに連携し、口座振替受付サービス及びそのオプション機能を利用して行います。
「LINE Pay」は、「LINE」を通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。モバイル時代の新たな決済インフラを目指し、2014年12月のサービス開始以降、ユーザーがさらに「LINE Pay」を簡単・便利に利用できるようになる銀行口座の登録を推奨しています。サービス内で銀行口座の登録を行うことで、残高のチャージがスムーズになるだけでなく、「LINE」の友だちに普段のメッセージのやりとりの中で残高を送って割り勘をスムーズに行うことができる送金機能が利用可能になったり、残高上限が上がったりと、利用の幅がより広がります。
「LINE Pay」は、今後も各地域の銀行・金融機関との連携や、「LINE Pay」導入加盟店の拡大、新機能の追加、ユーザーへの各種キャンペーンの提供を積極的に行い、サービスの利便性向上および利用機会の拡大を図ってまいります。
【住信SBIネット銀行 概要】
名称： 住信SBIネット銀行 株式会社
本店所在地： 東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー18階
代表者： 代表取締役社長 円山 法昭
資本金：310億円
設立：2007（平成19年）年9月
【LINE Payと連携する銀行】
（全104行）
みずほ銀行、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、りそな銀行、埼玉りそな銀行、横浜銀行、伊予銀行、滋賀銀行、百五銀行、親和銀行、福岡銀行、秋田銀行、十六銀行、熊本銀行、千葉銀行、北洋銀行、八十二銀行、ゆうちょ銀行、鳥取銀行、愛媛銀行、静岡銀行、百十四銀行、北陸銀行、北海道銀行、足利銀行、常陽銀行、東邦銀行、広島銀行、京葉銀行、武蔵野銀行、群馬銀行、香川銀行、北日本銀行、高知銀行、大光銀行、第三銀行、大東銀行、中京銀行、徳島大正銀行、栃木銀行、トマト銀行、荘内銀行、北都銀行、阿波銀行、七十七銀行、愛知銀行、福井銀行、auじぶん銀行、京都銀行、ジャパンネット銀行、みちのく銀行、仙台銀行、三重銀行、四国銀行、楽天銀行、青森銀行、岩手銀行、東和銀行、千葉興業銀行、山形銀行、山梨中央銀行、筑波銀行、SBJ銀行、きらやか銀行、東北銀行、北越銀行、第四銀行、福島銀行、イオン銀行、大垣共立銀行、山陰合同銀行、紀陽銀行、長野銀行、西日本シティ銀行、山口銀行、もみじ銀行、北九州銀行、筑邦銀行、肥後銀行、池田泉州銀行、但馬銀行、清水銀行、富山銀行、琉球銀行、佐賀銀行、スルガ銀行、沖縄銀行、静岡中央銀行、大分銀行、中国銀行、労働金庫（北海道労働金庫、東北労働金庫、中央労働金庫、新潟県労働金庫、長野県労働金庫、静岡県労働金庫、北陸労働金庫、東海労働金庫、近畿労働金庫、中国労働金庫、四国労働金庫、九州労働金庫、沖縄県労働金庫）、住信SBIネット銀行
※開始日・五十音順
【LINE Pay株式会社 概要（2020年3月時点）】
社名：LINE Pay株式会社
本社所在地：東京都品川区西品川1-1-1 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
代表者：代表取締役社長CEO 長福 久弘
資本金：21,100百万円
設立：2014年5月9日
主な事業内容：電子マネーその他の電子的価値情報及び前払式支払手段の発行、販売並びに管理、電子決済システムの提供及び資金移動業、「LINE公式アカウント」の販売・運営、「LINE家計簿」の運営、サービス開発事業、広告代理事業
LINE Pay株式会社では、下記の協会への加入および事業者登録を行っております。
・前払式支払手段（第三者型）発行者（登録番号：関東財務局長00669号 ／ 登録日：2014年10月1日）
・資金移動業者 （登録番号：関東財務局長00036号／ 登録日：2014年10月1日）
・一般社団法人日本資金決済業協会 （ http://www.s-kessai.jp/ ／入会日：2014年8月6日）
・電子決済等代行業者 （登録番号：関東財務局長（電代）第10号 ／ 登録日：2018年12月20日）
・クレジットカード番号等取扱契約締結事業者（登録番号：関東（ク）第80号／登録日：2019年4月1日）
・一般社団法人日本クレジット協会（ https://www.j-credit.or.jp/ ／入会日：2019年4月1日）
LINE Pay株式会社は、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」において、本日より、住信SBIネット銀行と連携いたします。
LINE Pay株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長CEO：長福 久弘）は、コミュニケーションアプリ「LINE（ライン）」上で展開するモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」（ https://pay.line.me/portal/jp/main ）において、決済プラットフォームとしての利便性向上を目的に、本日より、住信SBIネット銀行 株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：円山 法昭）と連携いたします。
このたびの連携で、住信SBIネット銀行に口座をお持ちのユーザーは、「LINE Pay」のチャージ画面で住信SBIネット銀行を選択し、ご自身の口座を登録*1することができます。初回登録以降は、アプリ内の操作のみで登録した口座から「LINE Pay」に直接チャージすることができます。「LINE Pay」がチャージ・出金機能において連携する金融機関は、本連携により全104行となります。
＊1：「LINE Pay」の利用に際しての本人確認および口座振替登録は、口座番号などの必要情報を入力後、提携銀行・金融機関のWEBページに連携し、口座振替受付サービス及びそのオプション機能を利用して行います。
「LINE Pay」は、「LINE」を通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。モバイル時代の新たな決済インフラを目指し、2014年12月のサービス開始以降、ユーザーがさらに「LINE Pay」を簡単・便利に利用できるようになる銀行口座の登録を推奨しています。サービス内で銀行口座の登録を行うことで、残高のチャージがスムーズになるだけでなく、「LINE」の友だちに普段のメッセージのやりとりの中で残高を送って割り勘をスムーズに行うことができる送金機能が利用可能になったり、残高上限が上がったりと、利用の幅がより広がります。
「LINE Pay」は、今後も各地域の銀行・金融機関との連携や、「LINE Pay」導入加盟店の拡大、新機能の追加、ユーザーへの各種キャンペーンの提供を積極的に行い、サービスの利便性向上および利用機会の拡大を図ってまいります。
【住信SBIネット銀行 概要】
名称： 住信SBIネット銀行 株式会社
本店所在地： 東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー18階
代表者： 代表取締役社長 円山 法昭
資本金：310億円
設立：2007（平成19年）年9月
【LINE Payと連携する銀行】
（全104行）
みずほ銀行、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、りそな銀行、埼玉りそな銀行、横浜銀行、伊予銀行、滋賀銀行、百五銀行、親和銀行、福岡銀行、秋田銀行、十六銀行、熊本銀行、千葉銀行、北洋銀行、八十二銀行、ゆうちょ銀行、鳥取銀行、愛媛銀行、静岡銀行、百十四銀行、北陸銀行、北海道銀行、足利銀行、常陽銀行、東邦銀行、広島銀行、京葉銀行、武蔵野銀行、群馬銀行、香川銀行、北日本銀行、高知銀行、大光銀行、第三銀行、大東銀行、中京銀行、徳島大正銀行、栃木銀行、トマト銀行、荘内銀行、北都銀行、阿波銀行、七十七銀行、愛知銀行、福井銀行、auじぶん銀行、京都銀行、ジャパンネット銀行、みちのく銀行、仙台銀行、三重銀行、四国銀行、楽天銀行、青森銀行、岩手銀行、東和銀行、千葉興業銀行、山形銀行、山梨中央銀行、筑波銀行、SBJ銀行、きらやか銀行、東北銀行、北越銀行、第四銀行、福島銀行、イオン銀行、大垣共立銀行、山陰合同銀行、紀陽銀行、長野銀行、西日本シティ銀行、山口銀行、もみじ銀行、北九州銀行、筑邦銀行、肥後銀行、池田泉州銀行、但馬銀行、清水銀行、富山銀行、琉球銀行、佐賀銀行、スルガ銀行、沖縄銀行、静岡中央銀行、大分銀行、中国銀行、労働金庫（北海道労働金庫、東北労働金庫、中央労働金庫、新潟県労働金庫、長野県労働金庫、静岡県労働金庫、北陸労働金庫、東海労働金庫、近畿労働金庫、中国労働金庫、四国労働金庫、九州労働金庫、沖縄県労働金庫）、住信SBIネット銀行
※開始日・五十音順
【LINE Pay株式会社 概要（2020年3月時点）】
社名：LINE Pay株式会社
本社所在地：東京都品川区西品川1-1-1 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
代表者：代表取締役社長CEO 長福 久弘
資本金：21,100百万円
設立：2014年5月9日
主な事業内容：電子マネーその他の電子的価値情報及び前払式支払手段の発行、販売並びに管理、電子決済システムの提供及び資金移動業、「LINE公式アカウント」の販売・運営、「LINE家計簿」の運営、サービス開発事業、広告代理事業
LINE Pay株式会社では、下記の協会への加入および事業者登録を行っております。
・前払式支払手段（第三者型）発行者（登録番号：関東財務局長00669号 ／ 登録日：2014年10月1日）
・資金移動業者 （登録番号：関東財務局長00036号／ 登録日：2014年10月1日）
・一般社団法人日本資金決済業協会 （ http://www.s-kessai.jp/ ／入会日：2014年8月6日）
・電子決済等代行業者 （登録番号：関東財務局長（電代）第10号 ／ 登録日：2018年12月20日）
・クレジットカード番号等取扱契約締結事業者（登録番号：関東（ク）第80号／登録日：2019年4月1日）
・一般社団法人日本クレジット協会（ https://www.j-credit.or.jp/ ／入会日：2019年4月1日）
SEO関連
