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楽天モバイル、2024年度日本顧客満足度指数調査の携帯電話業種 大手キャリア部門にて6指標中4項目で第1位を獲得
[24/07/30]
提供元：PRTIMES
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- サービス満足度や価格対品質、継続利用意向などで高評価 -
楽天モバイル株式会社（以下「楽天モバイル」）は、公益財団法人日本生産性本部 サービス産業生産性協議会が発表する「2024年度 JCSI（日本版顧客満足度指数） 第1回調査」（以下「本調査」）にて、携帯電話業種の大手キャリア（メインブランド、サブブランド）部門内の顧客満足度を示す6指標のうち4項目で第1位を獲得したことをお知らせします（注1、2）。また、顧客満足度以外にも、該当企業・ブランドを利用した際に感動や驚くような経験をどの程度したかを示す「感動指標」においても第1位を獲得しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5889/2225/5889-2225-091ff679443cdc30796eebd77464df11-1610x1619.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5889/2225/5889-2225-2bf74600c57bcb5a3977584e0eaa15cc-1458x449.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本調査は、顧客満足度に関する「顧客期待」「知覚品質」「知覚価値」「顧客満足」「推奨意向」「ロイヤルティ」の6指標と、サービス利用時の経験に関する「感動指標」「失望指標」「CSR指標」の3指標で構成されています。
このたび、楽天モバイルは、顧客満足度に関する「顧客期待」「知覚価値」「顧客満足」「ロイヤルティ」の4指標と、サービス利用時の経験に関する「感動指標」の1指標において、第1位を獲得しました。
楽天モバイルはこれまで、お客様からいただいた声をサービスに反映し、顧客満足度の向上に努めてまいりました。サービスの拡充やネットワーク品質の継続的な改善により、契約数は増加傾向にあり、2024年6月16日（日）には700万回線を突破いたしました（注3）。6月27日（木）には、「Rakuten プラチナバンド」の提供を開始し、さらなる通信品質向上に取り組んでいます。今後もお客様の多様なニーズにお応えできるようなサービスを展開することで、顧客満足度の向上を目指してまいります。
■2024 年度 JCSI（日本版顧客満足度指数） 第 1 回調査
https://www.jpc-net.jp/research/detail/006974.html
■JCSI（日本版顧客満足度指数）について
JCSI（Japanese Customer Satisfaction Index：日本版顧客満足度指数）調査は、サービス産業に開かれた日本最大級の顧客満足度調査です。サービス産業の生産性を測るうえで重要である「顧客満足」を数値化・可視化し、企業や業種の成長に資する情報として用いることを目的に調査を行っています。調査は例年、計30以上の業種・業態、約400社の企業を対象に年度4 回に分けて実施し、優れた企業のベンチマークによるサービス産業全体の生産性の底上げを図るため、上位企業の調査結果を公表しています。
（注1）日本版顧客満足度指数： Japanese Customer Satisfaction Index
（注2）JCSIは、以下6つの指標により評価されています。
・顧客期待： サービスを利用する際に、お客様が事前に持っている企業・ブランドの印象や期待・予想を示す。
・知覚品質： 実際にサービスを利用した際に感じる、品質への評価を示す。
・知覚価値： 受けたサービスの品質と価格・労力とを対比して、お客様が感じる納得感、コストパフォーマンスを示す。
・顧客満足： 利用して感じた満足の度合いを示す。
・推奨意向： 利用したサービスの内容について、肯定的に人に伝えるかどうかを示す。
・ロイヤルティ： 今後もそのサービスを使い続けたいか、もっと頻繁に使いたいかなどの再利用意向を示す。
（注3）700万回線は6月16日（日）時点の、BCP（Business Continuity Plan 用途に販売しているプラン）を除く、「Rakuten 最強プラン」、「Rakuten 最強プラン ビジネス」、「Rakuten Turbo」、MVNE（約20万回線）を合わせた契約数です。
※本プレスリリースに掲載の商品名称やサービス名称などは、一般に各社の商標または登録商標です。
※本プレスリリースにおける各社の商標記載においては、(TM)や(R)などの商標表示を省略する場合があります。
以 上
楽天モバイル株式会社（以下「楽天モバイル」）は、公益財団法人日本生産性本部 サービス産業生産性協議会が発表する「2024年度 JCSI（日本版顧客満足度指数） 第1回調査」（以下「本調査」）にて、携帯電話業種の大手キャリア（メインブランド、サブブランド）部門内の顧客満足度を示す6指標のうち4項目で第1位を獲得したことをお知らせします（注1、2）。また、顧客満足度以外にも、該当企業・ブランドを利用した際に感動や驚くような経験をどの程度したかを示す「感動指標」においても第1位を獲得しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5889/2225/5889-2225-091ff679443cdc30796eebd77464df11-1610x1619.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5889/2225/5889-2225-2bf74600c57bcb5a3977584e0eaa15cc-1458x449.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本調査は、顧客満足度に関する「顧客期待」「知覚品質」「知覚価値」「顧客満足」「推奨意向」「ロイヤルティ」の6指標と、サービス利用時の経験に関する「感動指標」「失望指標」「CSR指標」の3指標で構成されています。
このたび、楽天モバイルは、顧客満足度に関する「顧客期待」「知覚価値」「顧客満足」「ロイヤルティ」の4指標と、サービス利用時の経験に関する「感動指標」の1指標において、第1位を獲得しました。
楽天モバイルはこれまで、お客様からいただいた声をサービスに反映し、顧客満足度の向上に努めてまいりました。サービスの拡充やネットワーク品質の継続的な改善により、契約数は増加傾向にあり、2024年6月16日（日）には700万回線を突破いたしました（注3）。6月27日（木）には、「Rakuten プラチナバンド」の提供を開始し、さらなる通信品質向上に取り組んでいます。今後もお客様の多様なニーズにお応えできるようなサービスを展開することで、顧客満足度の向上を目指してまいります。
■2024 年度 JCSI（日本版顧客満足度指数） 第 1 回調査
https://www.jpc-net.jp/research/detail/006974.html
■JCSI（日本版顧客満足度指数）について
JCSI（Japanese Customer Satisfaction Index：日本版顧客満足度指数）調査は、サービス産業に開かれた日本最大級の顧客満足度調査です。サービス産業の生産性を測るうえで重要である「顧客満足」を数値化・可視化し、企業や業種の成長に資する情報として用いることを目的に調査を行っています。調査は例年、計30以上の業種・業態、約400社の企業を対象に年度4 回に分けて実施し、優れた企業のベンチマークによるサービス産業全体の生産性の底上げを図るため、上位企業の調査結果を公表しています。
（注1）日本版顧客満足度指数： Japanese Customer Satisfaction Index
（注2）JCSIは、以下6つの指標により評価されています。
・顧客期待： サービスを利用する際に、お客様が事前に持っている企業・ブランドの印象や期待・予想を示す。
・知覚品質： 実際にサービスを利用した際に感じる、品質への評価を示す。
・知覚価値： 受けたサービスの品質と価格・労力とを対比して、お客様が感じる納得感、コストパフォーマンスを示す。
・顧客満足： 利用して感じた満足の度合いを示す。
・推奨意向： 利用したサービスの内容について、肯定的に人に伝えるかどうかを示す。
・ロイヤルティ： 今後もそのサービスを使い続けたいか、もっと頻繁に使いたいかなどの再利用意向を示す。
（注3）700万回線は6月16日（日）時点の、BCP（Business Continuity Plan 用途に販売しているプラン）を除く、「Rakuten 最強プラン」、「Rakuten 最強プラン ビジネス」、「Rakuten Turbo」、MVNE（約20万回線）を合わせた契約数です。
※本プレスリリースに掲載の商品名称やサービス名称などは、一般に各社の商標または登録商標です。
※本プレスリリースにおける各社の商標記載においては、(TM)や(R)などの商標表示を省略する場合があります。
以 上
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