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GMOメディア：プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と『月刊私塾界』「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施
[18/02/21]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜プログラミング教育必修化の認知度は約半数〜
----------------------------------------------------------------------
プレスリリースのお詫びと訂正
----------------------------------------------------------------------
2018年2月20日（火）12:00に発表したプレスリリースにおいて、
記載内容に一部誤りがございました。
お詫びして訂正させていただきます。
▼訂正箇所については、以下のURLをご参照ください。
URL：https://coeteco.jp/articles/10102
-----------------------------------------------------
2018年2月20日
報道関係各位
GMOメディア株式会社
株式会社私塾界
=============================================================
プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と『月刊私塾界』
「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施
〜プログラミング教育必修化の認知度は約半数〜
=============================================================
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝
幸 以下、GMOメディア）が運営する、プログラミング教育メディア「コエテコ
byGMO（以下、コエテコ）」と、株式会社私塾界（代表取締役：山田 未知之 以
下、私塾界）が発行する『月刊私塾界』は、小学生のお子さんを持つ保護者を対
象に「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施いたしました。
＜調査概要＞
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■ 調査テーマ プログラミング教育に関する調査
■ 調査対象 小学生のお子さんを持つ保護者
■ 調査期間 2018年1月18日〜2018年1月24日
■ 調査方法 インターネットリサーチ
■ 有効回答数 2,056名
■ 調査主体 「コエテコ byGMO」、『月刊私塾界』
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
※本調査レポートの百分率表示は四捨五入で端数処理を行っており、
合計しても100％とならない場合がございます。
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【調査結果】
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■アンケート回答者の属性（図1〜図4）
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
アンケート回答者の性別は、「男性（51.1%）」と「女性（48.9%）」でやや男
性が多く、年齢は「40代（58.3%）」が約6割を占め、「30代（19.6%）」と「50
代以上（20.0%）」が約2割となりました。職業については、「会社員・公務員（
47.8%）」が約半数となり、回答者の最終学歴は「4年制大学卒業（42.1%）」が4
割超を占めました。
■「小学校でのプログラミング教育必修化」認知度は約半数（図5〜図6）
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
まず、「ご自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、
「プログラミングの知識はある程度ある（43.9%）」が4割超にのぼり、「プログ
ラミングができる（16.3%）」と合計すると、6割超（60.2%）の保護者が、
プログラミングについて何らかの知識を持っていることがわかりました。一方、
保護者の約4割が、プログラミングについてよく知らないようです。
また、「2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度」を尋ね
たところ、「必修化されることを知っていた（49.3%）」と「必修化されること
を知らなかった（50.7%）」で拮抗する結果となり、保護者の半数がプログラミ
ング教育の必修化を認知していないことがわかりました。
■「プログラミング教育の必要性」については「わからない」が半数（図7〜図9）
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
続いて「小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか」を尋ねたところ、
「必要だと思う（30.8%）」が3割超にのぼった一方で、「わからない（45.6%）」
が約半数を占めました。
また、「必要だと思う」と答えた方にその理由を尋ねたところ、「将来役に立
つから（60.3%）」という回答が突出する結果となり、続いて「必要性を感じて
いるから（26.8%）」と続きました。お子さんの将来に必要な教育だと認識して
いる人が多いようです。
一方、プログラミング教育が「必要だと思わない（23.6％）」と答えた人に、
その理由を尋ねると、「小学生にはまだ早いと思うから（38.4%）」、「何をす
るのかよくわからないから（25.6%）」という項目に回答が集まりました。
■「プログラミング教育」は学校教育で十分？スクールでの学習意向は？
（図10〜図12）
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
昨今では、学校の授業だけでなく、民間のスクールやプログラミング教室など、
様々な場所でプログラミング教育が行われています。そこで、「お子さんにプロ
グラミングを習わせたいかどうか」を尋ねました。その結果、「習わせたい（37.
7%）」が約4割にのぼったものの、「わからない（47.8%）」という回答も約半数
となり、プログラミング教育の必要性同様、保護者の間でもまだ理解や検討が進
んでいない様子がうかがえます。
また、「現在、お子さんがプログラミングを習っているか」を聞いたところ、
「習っている（7.4%）」と回答した人は1割未満に留まり、実際に習わせている
人はまだ少数ということがわかりました。
さらに、「お子さんにプログラミングを習わせたい」と答えた人に「プログラ
ミングをどこで習わせたいか」を尋ねたところ、「学校の授業で（49.7%）」が
約半数を占めて最多となり、次いで「子供向けITスクール・パソコン教室（19.2
%）」が続きました。「学校の授業で」が多いものの、約半数の保護者は「学校
以外」での学習を望んでいることがわかりました。
--------------------------------------------
【私塾界の見解】
--------------------------------------------
民間のプログラミング教室（ロボット・プログラミングを含む）は、2015年頃
から急速に広がりをみせており、現在では全国で2,000教室を超えていると見ら
れます。しかし、展開地域は首都圏などまだ一部の地域に限られているのが現状
です。今回の調査では、「プログラミング教育の必修化」に対する認知度が半数
程度に留まっていることや、「プログラミング教育」の必要性についても「わか
らない」という保護者の方が多いことから、「プログラミング教育」自体の認知
が課題として浮かび上がりました。今後は、公教育の現場を筆頭にプログラミン
グ教育の認知を広げていくことで、学習ニーズも高まり、民間事業者による教室
展開が加速していくと考えられます。
--------------------------------------------
【「コエテコ」とは】
（URL：https://coeteco.jp/ ）
--------------------------------------------
GMOメディアが運営する「コエテコ」は、「プログラミング教育がわかる、プ
ログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設し
たプログラミング教育メディアです。プログラミング教育に関する最新ニュース
や調査結果をはじめ、様々なプログラミングスクールの情報を伝えることで、小
学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深める
とともに、プログラミングスクール選びの参考となることを目指しています。
--------------------------------------------
【私塾界について】
（URL：http://www.shijyukukai.jp/ ）
--------------------------------------------
教育サービス業界唯一の専門誌として、1981年に創刊した『月刊私塾界』を毎
月5,000部発行。全国各地で先進的な教育に取り組む、学習塾・予備校、私立学
校、教材出版社をはじめとする約2,000の会員企業・団体に向けて、日本の教育
の最先端の情報を発信しています。
＋---------------------------------------------------＋
★本プレスリリースの図表等の参考資料は以下のURLからご覧いただけます。
URL：https://coeteco.jp/articles/10102
（図1）回答者の性別［N＝2,056 単一回答］
（図2）回答者の年代［N＝2,056 単一回答］
（図3）回答者の職業［N＝2,056 単一回答］
（図4）回答者の最終学歴［N＝2,056 単一回答］
（図5）ご自身のプログラミングについての知識［N＝2,056 単一回答］
（図6）2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度
［N＝2,056 単一回答］
（図7）小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか［N＝2,056 単一回答］
（図8）プログラミング教育が必要だと思う理由［N＝635 単一回答］
（図9）プログラミング教育が必要だと思わない理由［N＝485 単一回答］
（図10）プログラミングを習わせたいかどうか［N＝2,056 単一回答］
（図11）現在、お子さんがプログラミングを習っているか［N＝2,056 単一回答］
（図12）プログラミングをどこで習わせたいか［N＝469 単一回答］
＋---------------------------------------------------＋
以上
----------------------------------------------------
【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 沼田・恒川
TEL：03-5456-2626 FAX：03-5459-6077
E-mail：info@gmo.media
----------------------------------------------------
【報道関係お問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 広報担当 森島
TEL：03-5456-2626 FAX：03-5459-6077
E-mail：pr@gmo.media
●株式会社私塾界
TEL：03-3987-0838 E-mail： info@shijyukukai.co.jp
●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
TEL：03-5456-2695 E-mail：pr@gmo.jp
----------------------------------------------------
【GMOメディア株式会社】 （URL： http://www.gmo.media/ ）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
会社名 GMOメディア株式会社 （東証マザーズ 証券コード：6180）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業 ■その他メディア支援事業
資本金 7億6,197万円
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【株式会社私塾界】（URL：http://www.shijyukukai.jp ）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
会社名 株式会社私塾界 （全国私塾情報センター）
所在地 東京都豊島区東池袋1-39-1 三善ビル3F
代表者 代表取締役 山田未知之
事業内容 ■『月刊私塾界』、各種書籍の発行にかかわる編集・制作・出版
■塾向け経営情報の提供
■学習塾経営者、従業員向けの各種セミナーの企画・運営
■経営コンサルタント・M&Aのサポート業務等
■進学資料の提供
資本金 6,000千円
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【GMOインターネット株式会社】 （URL： https://www.gmo.jp/ ）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
会社名 GMOインターネット株式会社 （東証第一部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■仮想通貨事業
資本金 50億円
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Copyright (C) 2018 GMO Media, Inc. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
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プレスリリースのお詫びと訂正
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2018年2月20日（火）12:00に発表したプレスリリースにおいて、
記載内容に一部誤りがございました。
お詫びして訂正させていただきます。
▼訂正箇所については、以下のURLをご参照ください。
URL：https://coeteco.jp/articles/10102
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2018年2月20日
報道関係各位
GMOメディア株式会社
株式会社私塾界
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プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と『月刊私塾界』
「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施
〜プログラミング教育必修化の認知度は約半数〜
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GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝
幸 以下、GMOメディア）が運営する、プログラミング教育メディア「コエテコ
byGMO（以下、コエテコ）」と、株式会社私塾界（代表取締役：山田 未知之 以
下、私塾界）が発行する『月刊私塾界』は、小学生のお子さんを持つ保護者を対
象に「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施いたしました。
＜調査概要＞
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■ 調査テーマ プログラミング教育に関する調査
■ 調査対象 小学生のお子さんを持つ保護者
■ 調査期間 2018年1月18日〜2018年1月24日
■ 調査方法 インターネットリサーチ
■ 有効回答数 2,056名
■ 調査主体 「コエテコ byGMO」、『月刊私塾界』
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※本調査レポートの百分率表示は四捨五入で端数処理を行っており、
合計しても100％とならない場合がございます。
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【調査結果】
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■アンケート回答者の属性（図1〜図4）
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アンケート回答者の性別は、「男性（51.1%）」と「女性（48.9%）」でやや男
性が多く、年齢は「40代（58.3%）」が約6割を占め、「30代（19.6%）」と「50
代以上（20.0%）」が約2割となりました。職業については、「会社員・公務員（
47.8%）」が約半数となり、回答者の最終学歴は「4年制大学卒業（42.1%）」が4
割超を占めました。
■「小学校でのプログラミング教育必修化」認知度は約半数（図5〜図6）
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まず、「ご自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、
「プログラミングの知識はある程度ある（43.9%）」が4割超にのぼり、「プログ
ラミングができる（16.3%）」と合計すると、6割超（60.2%）の保護者が、
プログラミングについて何らかの知識を持っていることがわかりました。一方、
保護者の約4割が、プログラミングについてよく知らないようです。
また、「2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度」を尋ね
たところ、「必修化されることを知っていた（49.3%）」と「必修化されること
を知らなかった（50.7%）」で拮抗する結果となり、保護者の半数がプログラミ
ング教育の必修化を認知していないことがわかりました。
■「プログラミング教育の必要性」については「わからない」が半数（図7〜図9）
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続いて「小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか」を尋ねたところ、
「必要だと思う（30.8%）」が3割超にのぼった一方で、「わからない（45.6%）」
が約半数を占めました。
また、「必要だと思う」と答えた方にその理由を尋ねたところ、「将来役に立
つから（60.3%）」という回答が突出する結果となり、続いて「必要性を感じて
いるから（26.8%）」と続きました。お子さんの将来に必要な教育だと認識して
いる人が多いようです。
一方、プログラミング教育が「必要だと思わない（23.6％）」と答えた人に、
その理由を尋ねると、「小学生にはまだ早いと思うから（38.4%）」、「何をす
るのかよくわからないから（25.6%）」という項目に回答が集まりました。
■「プログラミング教育」は学校教育で十分？スクールでの学習意向は？
（図10〜図12）
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昨今では、学校の授業だけでなく、民間のスクールやプログラミング教室など、
様々な場所でプログラミング教育が行われています。そこで、「お子さんにプロ
グラミングを習わせたいかどうか」を尋ねました。その結果、「習わせたい（37.
7%）」が約4割にのぼったものの、「わからない（47.8%）」という回答も約半数
となり、プログラミング教育の必要性同様、保護者の間でもまだ理解や検討が進
んでいない様子がうかがえます。
また、「現在、お子さんがプログラミングを習っているか」を聞いたところ、
「習っている（7.4%）」と回答した人は1割未満に留まり、実際に習わせている
人はまだ少数ということがわかりました。
さらに、「お子さんにプログラミングを習わせたい」と答えた人に「プログラ
ミングをどこで習わせたいか」を尋ねたところ、「学校の授業で（49.7%）」が
約半数を占めて最多となり、次いで「子供向けITスクール・パソコン教室（19.2
%）」が続きました。「学校の授業で」が多いものの、約半数の保護者は「学校
以外」での学習を望んでいることがわかりました。
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【私塾界の見解】
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民間のプログラミング教室（ロボット・プログラミングを含む）は、2015年頃
から急速に広がりをみせており、現在では全国で2,000教室を超えていると見ら
れます。しかし、展開地域は首都圏などまだ一部の地域に限られているのが現状
です。今回の調査では、「プログラミング教育の必修化」に対する認知度が半数
程度に留まっていることや、「プログラミング教育」の必要性についても「わか
らない」という保護者の方が多いことから、「プログラミング教育」自体の認知
が課題として浮かび上がりました。今後は、公教育の現場を筆頭にプログラミン
グ教育の認知を広げていくことで、学習ニーズも高まり、民間事業者による教室
展開が加速していくと考えられます。
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【「コエテコ」とは】
（URL：https://coeteco.jp/ ）
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GMOメディアが運営する「コエテコ」は、「プログラミング教育がわかる、プ
ログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設し
たプログラミング教育メディアです。プログラミング教育に関する最新ニュース
や調査結果をはじめ、様々なプログラミングスクールの情報を伝えることで、小
学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深める
とともに、プログラミングスクール選びの参考となることを目指しています。
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【私塾界について】
（URL：http://www.shijyukukai.jp/ ）
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教育サービス業界唯一の専門誌として、1981年に創刊した『月刊私塾界』を毎
月5,000部発行。全国各地で先進的な教育に取り組む、学習塾・予備校、私立学
校、教材出版社をはじめとする約2,000の会員企業・団体に向けて、日本の教育
の最先端の情報を発信しています。
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★本プレスリリースの図表等の参考資料は以下のURLからご覧いただけます。
URL：https://coeteco.jp/articles/10102
（図1）回答者の性別［N＝2,056 単一回答］
（図2）回答者の年代［N＝2,056 単一回答］
（図3）回答者の職業［N＝2,056 単一回答］
（図4）回答者の最終学歴［N＝2,056 単一回答］
（図5）ご自身のプログラミングについての知識［N＝2,056 単一回答］
（図6）2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度
［N＝2,056 単一回答］
（図7）小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか［N＝2,056 単一回答］
（図8）プログラミング教育が必要だと思う理由［N＝635 単一回答］
（図9）プログラミング教育が必要だと思わない理由［N＝485 単一回答］
（図10）プログラミングを習わせたいかどうか［N＝2,056 単一回答］
（図11）現在、お子さんがプログラミングを習っているか［N＝2,056 単一回答］
（図12）プログラミングをどこで習わせたいか［N＝469 単一回答］
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以上
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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 沼田・恒川
TEL：03-5456-2626 FAX：03-5459-6077
E-mail：info@gmo.media
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 広報担当 森島
TEL：03-5456-2626 FAX：03-5459-6077
E-mail：pr@gmo.media
●株式会社私塾界
TEL：03-3987-0838 E-mail： info@shijyukukai.co.jp
●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
TEL：03-5456-2695 E-mail：pr@gmo.jp
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【GMOメディア株式会社】 （URL： http://www.gmo.media/ ）
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会社名 GMOメディア株式会社 （東証マザーズ 証券コード：6180）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業 ■その他メディア支援事業
資本金 7億6,197万円
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【株式会社私塾界】（URL：http://www.shijyukukai.jp ）
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会社名 株式会社私塾界 （全国私塾情報センター）
所在地 東京都豊島区東池袋1-39-1 三善ビル3F
代表者 代表取締役 山田未知之
事業内容 ■『月刊私塾界』、各種書籍の発行にかかわる編集・制作・出版
■塾向け経営情報の提供
■学習塾経営者、従業員向けの各種セミナーの企画・運営
■経営コンサルタント・M&Aのサポート業務等
■進学資料の提供
資本金 6,000千円
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【GMOインターネット株式会社】 （URL： https://www.gmo.jp/ ）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
会社名 GMOインターネット株式会社 （東証第一部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■仮想通貨事業
資本金 50億円
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
Copyright (C) 2018 GMO Media, Inc. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
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