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「LINE証券」、値動き率が高い上位5銘柄を通知する「ランキング通知」を提供開始
[20/11/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
「LINE証券」公式アカウントより最大月4回の頻度で通知 気になった銘柄をクリックすればそのまま取引が可能に
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：落合 紀貴・米永 吉和）は、スマホ投資サービス「LINE証券」において、「LINE証券」のLINE公式アカウントから、値動き率が高い５銘柄の値動きランキングを最大月4回の頻度で通知する「ランキング通知」の提供を開始いたします。
■「ランキング通知」に関して
直近１ヶ月間で「LINE証券」に訪れたユーザーに、値上がりや値下がりといった値動き率が高い5銘柄の銘柄名、価格、騰落率の情報を「LINE証券」のLINE公式アカウントより通知いたします。通知は、ユーザーの訪問頻度等に応じて、最大月4回の頻度で通知されます。通知された銘柄をクリックすると、銘柄の詳細から取引画面に遷移することができるため、気になった銘柄をLINEから簡単に取引することが可能です。本機能によって、株に関する情報取得から株の売買までワンストップで取引が可能となります。
[画像: https://prtimes.jp/i/1594/2727/resize/d1594-2727-517392-0.png ]
今まで取引する銘柄を選ぶ際、必要な情報を自ら調べる必要がありましたが、「LINE証券」では、今回提供する「ランキング通知」をはじめ、決算速報を「LINE」でお届けする「決算ビジュアルレポート」など、日々利用する「LINE」を活用し、株に関する様々な情報を通知することで、ユーザーの投資判断のサポートしております。今後も、株に関する様々な情報の通知を検討しております。
■ランキング通知の特長
１.値動き状況がLINEから一目で把握できる
値下がり銘柄は赤、値上がり銘柄は緑と、色によって値動きの状況を一目で把握することができます。通知された5銘柄以外の銘柄に関しては、「前日比値動きランキング」より確認が可能です。
２.LINEから気づいた時に取引可能
通知された銘柄をクリックすると、銘柄の詳細から取引画面に遷移することができるため、気になった銘柄をLINEから簡単に取引することが可能です。また、日々利用するLINEから通知が届くので、気が付いた時にすぐに取引することができます。
３.今後も投資に役立つ情報の通知も拡充予定
今後も、様々な株に関する情報の通知を検討しております。必要な情報を必要なタイミングで通知することで、ユーザーの様々な投資ニーズに対応してまいります。
【LINE証券について】
「LINE証券」は、2019年８月のサービス開始以来、1株単位で取引ができる「いちかぶ（単元未満株）」、投資信託、FX取引サービス「LINE FX」、取引所取引（現物取引・信用取引）の取扱いと、わずか1年にも満たない期間で株式取引に関するサービスについてフルラインナップを取り揃え、直近では、「投資信託のつみたて投資」の提供など、お客さまのニーズに寄り添いながらサービスラインナップを拡充しております。総口座数は31万口座を突破しております。（2020年8月時点）
■LINE証券サービストップ画面： https://trade.line-sec.co.jp/
■LINE証券株式会社コーポレートサイト：https://line-sec.co.jp/corp
■LINE公式アカウント： LINE ID：@linesec
■公式サイト：https://line-sec.co.jp/
■公式Twitter：https://twitter.com/linesec_jp
■公式note：https://note.mu/line_sec
LINE証券株式会社の概要
(1) 名称 LINE証券株式会社
(2) 所在地 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者 代表取締役Co-CEO落合 紀貴（LINE株式会社）、米永 吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容 資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび
非対面証券投資コンサル ティングサービスの提供等
(5) 資本金及び資本準備金 400億円（2020年4月10日時点）
(6) 設立年月日 2018年6月1日
ご注意事項
当社でのお取引にあたっては、各商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
国内株式等※の相対取引は、市場価格に取引コストを適用した価格でお取引いただきます。
国内株式等の取引所取引は、売付の場合、約定代金に対して最大1,771円（税込み）の取引手数料をご負担いただきます。買付の場合、取引手数料はかかりません。なお、電話による受注の場合は約定代金に対して最大5,500円(税込み)の取引手数料をご負担いただきます。詳細についてはLINE証券の取引ルールをご確認ください。
国内株式等の信用取引にあたって取引手数料はかかりません。ただし、電話による受注の場合は約定代金に対して最大5,500円(税込み )の取引手数料をご負担いただきます。また、別途管理費および名義書換料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細についてはLINE証券の取引ルールをご確認ください。
投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、購入手数料（換金時手数料）はかかりません。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大0.5％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大2.09％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。なお、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合があります。
※「国内株式等」とは、国内株式、国内ETF、国内ETN、国内REIT、国内インフラファンド等、東京証券取引所に上場している商品のうち、当社が取り扱う商品を指します。
金融商品のお取引においては、株価の変動、為替その他の指標の変動等により損失が生じるおそれがあります。
国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。また、国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
国内株式等の信用取引は、一定の委託保証金を当社に担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33％以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、株価の変動等により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある資産を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた資産の取引価格の変動や為替の変動等により上下するため、これにより損失が生じるおそれがあります。
お取引に際しては、契約締結前交付書面および目論見書等の内容をよくお読みください。
金融商品取引業者 LINE証券株式会社 関東財務局長（金商）第3144号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：落合 紀貴・米永 吉和）は、スマホ投資サービス「LINE証券」において、「LINE証券」のLINE公式アカウントから、値動き率が高い５銘柄の値動きランキングを最大月4回の頻度で通知する「ランキング通知」の提供を開始いたします。
■「ランキング通知」に関して
直近１ヶ月間で「LINE証券」に訪れたユーザーに、値上がりや値下がりといった値動き率が高い5銘柄の銘柄名、価格、騰落率の情報を「LINE証券」のLINE公式アカウントより通知いたします。通知は、ユーザーの訪問頻度等に応じて、最大月4回の頻度で通知されます。通知された銘柄をクリックすると、銘柄の詳細から取引画面に遷移することができるため、気になった銘柄をLINEから簡単に取引することが可能です。本機能によって、株に関する情報取得から株の売買までワンストップで取引が可能となります。
[画像: https://prtimes.jp/i/1594/2727/resize/d1594-2727-517392-0.png ]
今まで取引する銘柄を選ぶ際、必要な情報を自ら調べる必要がありましたが、「LINE証券」では、今回提供する「ランキング通知」をはじめ、決算速報を「LINE」でお届けする「決算ビジュアルレポート」など、日々利用する「LINE」を活用し、株に関する様々な情報を通知することで、ユーザーの投資判断のサポートしております。今後も、株に関する様々な情報の通知を検討しております。
■ランキング通知の特長
１.値動き状況がLINEから一目で把握できる
値下がり銘柄は赤、値上がり銘柄は緑と、色によって値動きの状況を一目で把握することができます。通知された5銘柄以外の銘柄に関しては、「前日比値動きランキング」より確認が可能です。
２.LINEから気づいた時に取引可能
通知された銘柄をクリックすると、銘柄の詳細から取引画面に遷移することができるため、気になった銘柄をLINEから簡単に取引することが可能です。また、日々利用するLINEから通知が届くので、気が付いた時にすぐに取引することができます。
３.今後も投資に役立つ情報の通知も拡充予定
今後も、様々な株に関する情報の通知を検討しております。必要な情報を必要なタイミングで通知することで、ユーザーの様々な投資ニーズに対応してまいります。
【LINE証券について】
「LINE証券」は、2019年８月のサービス開始以来、1株単位で取引ができる「いちかぶ（単元未満株）」、投資信託、FX取引サービス「LINE FX」、取引所取引（現物取引・信用取引）の取扱いと、わずか1年にも満たない期間で株式取引に関するサービスについてフルラインナップを取り揃え、直近では、「投資信託のつみたて投資」の提供など、お客さまのニーズに寄り添いながらサービスラインナップを拡充しております。総口座数は31万口座を突破しております。（2020年8月時点）
■LINE証券サービストップ画面： https://trade.line-sec.co.jp/
■LINE証券株式会社コーポレートサイト：https://line-sec.co.jp/corp
■LINE公式アカウント： LINE ID：@linesec
■公式サイト：https://line-sec.co.jp/
■公式Twitter：https://twitter.com/linesec_jp
■公式note：https://note.mu/line_sec
LINE証券株式会社の概要
(1) 名称 LINE証券株式会社
(2) 所在地 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者 代表取締役Co-CEO落合 紀貴（LINE株式会社）、米永 吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容 資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび
非対面証券投資コンサル ティングサービスの提供等
(5) 資本金及び資本準備金 400億円（2020年4月10日時点）
(6) 設立年月日 2018年6月1日
ご注意事項
当社でのお取引にあたっては、各商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
国内株式等※の相対取引は、市場価格に取引コストを適用した価格でお取引いただきます。
国内株式等の取引所取引は、売付の場合、約定代金に対して最大1,771円（税込み）の取引手数料をご負担いただきます。買付の場合、取引手数料はかかりません。なお、電話による受注の場合は約定代金に対して最大5,500円(税込み)の取引手数料をご負担いただきます。詳細についてはLINE証券の取引ルールをご確認ください。
国内株式等の信用取引にあたって取引手数料はかかりません。ただし、電話による受注の場合は約定代金に対して最大5,500円(税込み )の取引手数料をご負担いただきます。また、別途管理費および名義書換料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細についてはLINE証券の取引ルールをご確認ください。
投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、購入手数料（換金時手数料）はかかりません。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大0.5％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大2.09％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。なお、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合があります。
※「国内株式等」とは、国内株式、国内ETF、国内ETN、国内REIT、国内インフラファンド等、東京証券取引所に上場している商品のうち、当社が取り扱う商品を指します。
金融商品のお取引においては、株価の変動、為替その他の指標の変動等により損失が生じるおそれがあります。
国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。また、国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
国内株式等の信用取引は、一定の委託保証金を当社に担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33％以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、株価の変動等により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある資産を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた資産の取引価格の変動や為替の変動等により上下するため、これにより損失が生じるおそれがあります。
お取引に際しては、契約締結前交付書面および目論見書等の内容をよくお読みください。
金融商品取引業者 LINE証券株式会社 関東財務局長（金商）第3144号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
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