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医療DXに関するアンケート調査を医師・初期研修医・医学生2,109人に実施 〜医療DXへの関心や成果への期待は大きいものの、取り組みが進むのはまだこれから〜

医療分野の子会社 メディカル・プリンシプル社




[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-e40365dba1ceee4491176555304ae1a4-1000x600.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


株式会社クリーク・アンド・リバー社(以下C&R社)の医療分野の子会社である株式会社メディカル・プリンシプル社(以下MP社)は、「民間医局」の医師会員・初期研修医・医学生2,109人(医師1,600人、初期研修医224人、医学生285人)を対象として、医療DXに関するアンケートを実施しました。
その結果、医療DX推進はこれからだと感じながらも、医療DXに対して高い関心や期待を抱いている医療関係者たちの心情が見えてきました。調査結果の詳細は、医師の情報収集Webサイト「民間医局コネクト」内の記事(https://connect.doctor-agent.com/research/research-51/?utm_source=pr&utm_medium=textlink)にて、 ご確認いただけます。

■調査結果サマリー
1.医療DXについて「理解している」のは32.2%、「理解していない」は50.1%
2.医療DXの進捗状況(進んでいるか、進んでいないか)は、勤務先は「どちらともいえない」が、医療業界全体は「あまり進んでいない」が最多
3.勤務先で医療DXが「進んでいる」と答えた理由は、「導入したツール・システムを現場が使えている」がトップ
4.勤務先で医療DXが「進んでいない」と答えた理由は、「コストがかかる」がトップ
5.勤務先・医療業界全体に対して7割以上の人が「医療DXを推進すべき」と考えている
6.勤務先のDX推進に必要なことは、「医師やスタッフのリテラシー向上」、「セキュリティ対策の強化」がトップ2
7.ICTやAIを活用した医療DX推進で、実現を期待することは、「医師の働き方改革への順応」

1.医療DXについて「理解している」のは32.2%、「理解していない」は50.1%
医療DXについて、自身がどの程度理解をしているのかについて質問したところ、「なんとなく理解している」が27.3%で最多、次が「あまり理解していない」25.4%で、3番目が「まったく理解していない」24.8%。「よく理解している」は最下位の4.9%という結果になりました。「理解している」、「理解していない」、それぞれの数値を合計して比較すると、「理解している」のは32.2%(なんとなく27.3%、よく4.9%)、「理解していない」は50.1%(あまり25.3%、まったく24.8%)で、「理解していない」人が多数派となりました。
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2.医療DXの進捗状況(進んでいるか、進んでいないか)は、勤務先は「どちらともいえない」が、医療業界全体は「あまり進んでいない」が最多
医療DXの進捗状況について質問しました。「(1)勤務先」については、医師・初期研修医に、「(2)日本の医療業界全体」については、医学生も含めた全員に質問しています。勤務先は、「どちらともいえない」29.7%が、医療業界全体は「あまり進んでいない」32.6%が最多となりました。全体としては、「どちらともいえない」「あまり進んでいない」が多くの票を集めましたが、「進んでいる」と回答した人の中では、医療業界全体よりも自身の勤務先の方が進んでいると考えている人が多いことがわかりました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-1f8e4ffbf7da0c709243163b515c3662-718x486.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



3.勤務先で医療DXが「進んでいる」と答えた理由は、「導入したツール・システムを現場が使えている」がトップ
医師・初期研修医のうち、勤務先で医療DXが「かなり進んでいる」「やや進んでいる」と答えた320人に、その理由を聞きました。最も多かったのは、「導入したツール・システムを現場が使えている」の89票、次に「余計な時間を短縮できている」74票、「医療データが活用できている」72票、「労働環境が改善」69票などが続きます。ツールやシステムを使えていること、その上でさまざまな成果が得られていることから、医療DXが「進んでいる」と回答したことがわかりました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-7ea961670da7e0fa8bec0e4ac801617b-790x596.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



4.勤務先で医療DXが「進んでいない」と答えた理由は、「コストがかかる」がトップ
勤務先で医療DXが「あまり進んでいない」「まったく進んでいない」と答えた医師・初期研修医1,248人に、その理由を聞きました。進んでいない理由のトップは「コストがかかる」503票、「医療DX推進部署・プロジェクトチームが存在しない」385票、「DXに伴うシステム・ツールを扱える人材が不足」360票、「現場がデジタル技術に理解不足」344票などが続きました。
医療DXが「進んでいない」と回答した人の中では、コストの高さを理由に挙げる人が多く、次いで医療DX推進に対応する体制の不備(人材不足や理解不足)も大きな理由となっていることがわかりました。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-77eb65ac8f3581f966d3a476fcb35409-741x510.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



5.勤務先・医療業界全体に対して7割以上の人が「医療DXを推進すべき」と考えている
「(1)勤務先」、「(2)医療業界全体」で、医療DXをどの程度推進するべきかについて聞きました。(1)は医師・初期研修医に、(2)は医学生も含めた全員に質問しています。勤務先に対しては、「もっと推進すべきだと思う」44.2%、「少しだけ推進すべきだと思う」28.2%で、72.4%が「推進すべき」と回答しました。医療業界全体に対しては、「もっと推進すべきだと思う」49.5%、「少しだけ推進すべきだと思う」26.3%で、75.8%が「推進すべき」と回答しました。勤務先・医療業界全体に対しても、7割以上の人が「推進すべき」と考えていることがわかりました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-b592e4ff7e42a29bcfdc5ab88ea77d2c-830x568.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



6.勤務先のDX推進に必要なことは、「医師やスタッフのリテラシー向上」、「セキュリティ対策の強化」がトップ2
医師・初期研修医に、勤務先の医療DX推進にあたり、どのようなことが必要だと思うかについて聞きました。勤務先がDXを推進するために必要なことは、「医師やスタッフのリテラシー向上」634票、「セキュリティ対策の強化」590票がトップ2で、その他の項目よりも100票以上多く票を獲得しました。「専門チームの設置」433票、「教育プログラムの拡充」390票、「現在よりさらにDX推進の意識を高める」387票、「医療DXに関するスペシャリストの登用」371票なども数多く回答がありました。現場のリテラシーを向上させるとともに、セキュリティを強化すること、その他にも様々なことが医療DX推進に必要であると医師・初期研修医が考えていることがうかがえる結果となりました。
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-46dee0c52ea084241e7720f4ccf6508d-675x519.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



7.ICTやAIを活用した医療DX推進で、実現を期待することは、「医師の働き方改革への順応」
ICTやAIを活用した医療DX推進によって、実現を期待することについて質問しました。その結果、「医師の働き方改革への順応(効率的な業務管理・時間の削減など)」890票、「医療データの統合と共有(医療機関間での情報共有を促進など)」832票、「医療品質の向上(エビデンスに基づいた医療、患者の安全を確保など)」790票となりました。「その他」「特になし」を除く全ての項目で500票以上を獲得しており、業務効率化、情報共有の効率化・簡便化、医療品質の向上、患者満足の向上など、医療DXによる様々な成果への期待が大きいことがわかりました。
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3670/3767/3670-3767-574dd303fca7df472443d7c27738cb4c-665x501.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



■まとめ
今回のアンケートでは、医療関係者の医療DXに対する高い関心が見えてきました。自身の勤務先や医療業界全体で見ると、DX推進はまだこれからだと感じつつも、業務効率化や医療品質の向上などを目指し、今後積極的にDXを推進していくべきと多くの人が考えており、そのための課題についても、しっかりと把握している印象が見受けられました。

【調査概要】
調査期間:2024年4月18日〜20日
対象   :「民間医局」会員の医師・初期研修医・医学生
回答者数:2,109人(男性1,460人、女性544人、答えたくない105人)
※グラフや文章内の「%」表記は、小数点第二位以下の端数処理のため、数値がずれることがあります。

※引用・転載時のお願い
本調査結果及びデータの引用・転載の際は、「株式会社メディカル・プリンシプル社調べ」と当社クレジットの表記と「民間医局コネクト」の掲載記事(https://connect.doctor-agent.com/research/research-51/?utm_source=pr&utm_medium=textlink)へのリンク、運営元の株式会社メディカル・プリンシプル社(https://www.medical-principle.co.jp/)へのリンク記載をお願いいたします。

■「民間医局」について
「民間医局」では、医師向け転職支援サービスを中心に、会員向けサービスとしてドクターズマガジン、医師賠償責任保険、民間医局書店サービスなど様々なサポート事業を展開しております。(URL: https://www.doctor-agent.com/

■「民間医局コネクト」について
「民間医局コネクト」では、民間医局コネクトセミナーをはじめ、若手医師必見の情報や、海外留学・地方医療のレポート、全国各地のセミナーなど、医師が成長し続けるための情報を掲載しております。今後も様々なWebイベント開催の他、医師や医療機関を対象としたアンケート調査なども行ってまいります。(URL: https://connect.doctor-agent.com/


【リリースに関するお問い合わせ】
株式会社メディカル・プリンシプル社 広報広告室
E-Mail: pr@medical-principle.co.jp
T E L: 03-4565-6100  F A X : 03-4565-6102 
U R L : https://www.medical-principle.co.jp/

■株式会社メディカル・プリンシプル社 会社概要
本  社 : 東京都港区新橋四丁目1番1号 新虎通りCORE
設  立 : 1997年1月
代 表 者: 代表取締役社長 由良芳從
拠  点 : 東京(本社)・大阪・札幌・仙台・さいたま・横浜・高崎・金沢・名古屋・京都・神戸・高松・広島・福岡・熊本・那覇
事業内容: 医師等 職業紹介業、医学生・研修医臨床研修支援サービス事業、医療界向け情報提供事業
事業概要: 「民間医局」をブランドに掲げ、医師紹介業を中心に、医療業界への多面的なサポート事業を行っています。医師の紹介事業「民間医局」における医師・医学生の登録会員数は約163,000人、契約医療機関約17,000施設に対し、年間約71,000件の紹介を行っています。また、臨床研修支援サービスとして日本最大規模の研修病院合同説明会「レジナビFair」を全国で開催し、研修医・医学生向けWeb説明会「レジナビFairオンライン」や、医師向け月刊ヒューマンドキュメント誌「DOCTOR’S MAGAZINE」、医師の情報収集Webサイト「民間医局コネクト」などの事業を展開しています。
U R L : https://www.medical-principle.co.jp/ (コーポレートサイト)
https://www.doctor-agent.com/     (医師のための求人情報検索サイト「民間医局」)

■株式会社クリーク・アンド・リバー社 会社概要
本   社 : 東京都港区新橋四丁目1番1号 新虎通りCORE
設   立 : 1990年3月
代 表 者 : 代表取締役社長 黒崎 淳
拠   点 : 東京(本社)・大阪・札幌・仙台・さいたま・横浜・川崎・高崎・金沢・名古屋・京都・神戸・高松・広島・福岡・熊本・那覇/ソウル・上海・北京・ロサンゼルス・モントリオール
事業内容: 映像、ゲーム、Web、広告・出版、作家、医療、IT、会計、法曹、建築、ファッション、食、AI/DX、ライフサイエンス、舞台芸術、CXO、アスリート、アグリカルチャーの18分野でプロフェッショナルに特化したエージェンシー(派遣・紹介)、プロデュース(開発・請負)、 ライツマネジメント(知的財産の企画開発・流通)事業を展開。プロフェッショナルの叡智で革新的な事業を無限に創造している。
U R L : https://www.cri.co.jp (コーポレートサイト)
https://www.cri.co.jp/website-sns/ (公式サイト・SNS一覧)
https://www.creativevillage.ne.jp/(プロフェッショナル×つながる×メディア「CREATIVE VILLAGE」)
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