2024年プログラミング教育市場は、前年比114.5%の253億円超え【GMOメディア】
[24/06/19]
提供元:PRTIMES
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「コエテコ byGMO」が船井総合研究所と共同で『2024年 プログラミング教育市場規模調査』を実施
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」(https://coeteco.jp)は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所(代表取締役社長:真貝 大介 以下、船井総合研究所)と共同で、『2024年 プログラミング教育市場規模調査』を実施いたしました。
■調査結果サマリー
●2024年市場規模は、前年比114.5%の253億8千万円 。
●市場規模は、2018年から2024年にかけて6年連続で成長している。
●2030年までに子ども向けプログラミング教育市場は、1,000億円を超える市場へ急成長する可能性がある。
[画像: https://prtimes.jp/i/136/4452/resize/d136-4452-82198f517495b57acc5c-0.png ]
【調査概要】
・調査テーマ:国内における「プログラミング教育市場」の規模予測
・調査方法:・「コエテコ byGMO」と船井総合研究所による市場関係者へのヒアリング
・「コエテコ byGMO」と船井総合研究所が保有するデータ
・調査機関の公開情報の収集
・調査期間:2024年3月1日〜2024年3月31日
・調査対象:以下該当の民間運営で月謝制の継続受講型の子ども向け(※1)プログラミング教室・スクール
1.ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」
2.プログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」
(※1)幼児から高校生向け
【プログラミング教育市場規模は253億円超え】
2024年の子ども向けプログラミング教育市場規模は253億8千万円という結果となりました。前年比114.5%となり6年連続で成長しております。
2020年度より順次開始された小学生から高校生までのプログラミング教育の必修化や、2025年度大学入学共通テスト(以下、共通テスト)への「情報」科目採用などの背景から、民間でのプログラミング教育の需要が高まっていると考えられます。
【「コエテコ byGMO」・船井総研:子ども向けプログラミング教育市場の展望】
■2030年までには、1,000億円を超える市場になる可能性も
2025年度共通テストにおける教科「情報」の導入により、以下のような市場変化が起こり2030年までに子ども向けプログラミング教育市場は1,000億円を超える市場へ急成長する可能性があります。
1)受験系市場の誕生・拡大:
今までの子ども向けプログラミング市場は受験とは関係がない「習い事」としての側面が強かった一方、2025年度共通テストへの「情報」の採用によって学習塾・予備校業界においても情報教育の導入が加速し、受験系情報教育市場という分野が急成長していくことが予想されます。
既に大手予備校や一部のプログラミングスクールにて教科「情報」対策模試やイベント等が実施されており、多くの受験者・参加者を確保している例もあります。2025年度共通テストへの導入以降はさらに成長が加速していくことが考えられます。
2)プログラミング・情報教育の価値の市場への浸透:
また、近年は高度IT人材と呼ばれる高いITスキルを持った人材が高年収で企業に招かれる事例が多くあります。そのような報道がより盛んになることでプログラミング・情報教育の価値が各家庭に浸透し、受講者数が増加することに繋がると予想されます。
3)女児の参加率の上昇:
現在、プログラミング教室に通う子どもの男女比を見ると男児が多くを占めております。しかし、今後は受験対策としてプログラミング教室に通う女児が増加していくことが見込まれます。また、IT系の職種はリモートワークや復職のしやすさから女性からの人気も高まっており、女性のライフプランに合わせた働き方がしやすい点からもプログラミング・情報教育への女児の参加率が上昇することも考えられます。
2024年時点では多くのプログラミングスクールや学習塾関係者の体感として1,000億円市場についてはイメージが付かないような状況かと思います。しかし、成長速度は「教育機関」「家庭」「民間教育事業者」といった3者におけるプログラミング教育の浸透スピードにも依存しますが、上記の1)〜3)といった要因を中心に中長期的な1,000億円市場への到達の可能性は非常に高いと言えます。
【「コエテコ byGMO」とは】(URL:https://coeteco.jp/)
■小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1(※2)
GMOメディアが運営する「コエテコ byGMO」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設したプログラミング教育ポータルサイトです。2024年3月末時点で掲載された教室数は13,000を超えています。
(※2) 2023年 12月期_指定領域における市場調査 / 調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
■プログラミング教育解説記事など関連情報も充実し、保護者の方々のスクール選びをサポート
2020年4月からの小学校でのプログラミング教育の必修化を契機にプログラミング教室への注目が高まっていることから、国内のプログラミング教室の数も拡大しています。また、保護者の多くはプログラミング学習が未経験ということから「子どもに合うプログラミング教室がわからない」という悩みを抱える方も少なくありません。
「コエテコ byGMO」では、サービス開始当初から「わからないことをわかりやすく」という理念の基、プログラミング教育の解説記事や教室の情報を充実させることで、保護者のニーズを満たしてきました。今後も、様々なプログラミング教室の情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深めるとともに、プログラミング教室選びの参考となることを目指しています。
以上
【本件に関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社
事業開発本部 教育サービス事業部
TEL:03-5456-2626
E-mail:coeteco-support@gmo.media
【GMOメディア株式会社】 (URL:https://www.gmo.media/)
会社名 GMOメディア株式会社 (東証グロース市場 証券コード:6180)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
【GMOインターネットグループ株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/)
会社名 GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
Copyright (C) 2024 GMO Media, Inc. All Rights Reserved.
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」(https://coeteco.jp)は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所(代表取締役社長:真貝 大介 以下、船井総合研究所)と共同で、『2024年 プログラミング教育市場規模調査』を実施いたしました。
■調査結果サマリー
●2024年市場規模は、前年比114.5%の253億8千万円 。
●市場規模は、2018年から2024年にかけて6年連続で成長している。
●2030年までに子ども向けプログラミング教育市場は、1,000億円を超える市場へ急成長する可能性がある。
[画像: https://prtimes.jp/i/136/4452/resize/d136-4452-82198f517495b57acc5c-0.png ]
【調査概要】
・調査テーマ:国内における「プログラミング教育市場」の規模予測
・調査方法:・「コエテコ byGMO」と船井総合研究所による市場関係者へのヒアリング
・「コエテコ byGMO」と船井総合研究所が保有するデータ
・調査機関の公開情報の収集
・調査期間:2024年3月1日〜2024年3月31日
・調査対象:以下該当の民間運営で月謝制の継続受講型の子ども向け(※1)プログラミング教室・スクール
1.ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」
2.プログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」
(※1)幼児から高校生向け
【プログラミング教育市場規模は253億円超え】
2024年の子ども向けプログラミング教育市場規模は253億8千万円という結果となりました。前年比114.5%となり6年連続で成長しております。
2020年度より順次開始された小学生から高校生までのプログラミング教育の必修化や、2025年度大学入学共通テスト(以下、共通テスト)への「情報」科目採用などの背景から、民間でのプログラミング教育の需要が高まっていると考えられます。
【「コエテコ byGMO」・船井総研:子ども向けプログラミング教育市場の展望】
■2030年までには、1,000億円を超える市場になる可能性も
2025年度共通テストにおける教科「情報」の導入により、以下のような市場変化が起こり2030年までに子ども向けプログラミング教育市場は1,000億円を超える市場へ急成長する可能性があります。
1)受験系市場の誕生・拡大:
今までの子ども向けプログラミング市場は受験とは関係がない「習い事」としての側面が強かった一方、2025年度共通テストへの「情報」の採用によって学習塾・予備校業界においても情報教育の導入が加速し、受験系情報教育市場という分野が急成長していくことが予想されます。
既に大手予備校や一部のプログラミングスクールにて教科「情報」対策模試やイベント等が実施されており、多くの受験者・参加者を確保している例もあります。2025年度共通テストへの導入以降はさらに成長が加速していくことが考えられます。
2)プログラミング・情報教育の価値の市場への浸透:
また、近年は高度IT人材と呼ばれる高いITスキルを持った人材が高年収で企業に招かれる事例が多くあります。そのような報道がより盛んになることでプログラミング・情報教育の価値が各家庭に浸透し、受講者数が増加することに繋がると予想されます。
3)女児の参加率の上昇:
現在、プログラミング教室に通う子どもの男女比を見ると男児が多くを占めております。しかし、今後は受験対策としてプログラミング教室に通う女児が増加していくことが見込まれます。また、IT系の職種はリモートワークや復職のしやすさから女性からの人気も高まっており、女性のライフプランに合わせた働き方がしやすい点からもプログラミング・情報教育への女児の参加率が上昇することも考えられます。
2024年時点では多くのプログラミングスクールや学習塾関係者の体感として1,000億円市場についてはイメージが付かないような状況かと思います。しかし、成長速度は「教育機関」「家庭」「民間教育事業者」といった3者におけるプログラミング教育の浸透スピードにも依存しますが、上記の1)〜3)といった要因を中心に中長期的な1,000億円市場への到達の可能性は非常に高いと言えます。
【「コエテコ byGMO」とは】(URL:https://coeteco.jp/)
■小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1(※2)
GMOメディアが運営する「コエテコ byGMO」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設したプログラミング教育ポータルサイトです。2024年3月末時点で掲載された教室数は13,000を超えています。
(※2) 2023年 12月期_指定領域における市場調査 / 調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
■プログラミング教育解説記事など関連情報も充実し、保護者の方々のスクール選びをサポート
2020年4月からの小学校でのプログラミング教育の必修化を契機にプログラミング教室への注目が高まっていることから、国内のプログラミング教室の数も拡大しています。また、保護者の多くはプログラミング学習が未経験ということから「子どもに合うプログラミング教室がわからない」という悩みを抱える方も少なくありません。
「コエテコ byGMO」では、サービス開始当初から「わからないことをわかりやすく」という理念の基、プログラミング教育の解説記事や教室の情報を充実させることで、保護者のニーズを満たしてきました。今後も、様々なプログラミング教室の情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深めるとともに、プログラミング教室選びの参考となることを目指しています。
以上
【本件に関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社
事業開発本部 教育サービス事業部
TEL:03-5456-2626
E-mail:coeteco-support@gmo.media
【GMOメディア株式会社】 (URL:https://www.gmo.media/)
会社名 GMOメディア株式会社 (東証グロース市場 証券コード:6180)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
【GMOインターネットグループ株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/)
会社名 GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
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