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　情報資産プラットフォームを活用したソリューションを提供する株式会社パイプドビッツ（本社：東京都港区　代表取締役社長 CEO：佐谷宣昭　証券コード3831、以下「パイプドビッツ」）は、2012年6月12日（火）から15日（金）に幕張メッセで開催される、ネットワークテクノロジーに関する国内最大の総合イベント「Interop Tokyo 2012（以下「Interop」）」にて、6月14日（木）15:15〜15:55に、「クラウドとオンプレミス（基幹システム）の連携によるオープンイノベーションとは」と題し、パイプドビッツ代表の佐谷宣昭と、 日本アイ・ビー・エム株式会社（本社：東京都中央区　代表取締役社長：マーティン・イェッター、以下「日本IBM」）クラウド＆スマーターシティー事業 クラウド・マイスター 米持幸寿氏による対談形式の特別講演を開催いたします。ぜひお越しください。

　特別講演を告知する特設ページを公開いたしました。ぜひご覧ください。
　▼2012年6月 Interop Tokyo 2012 特別講演
　URL ： http://www.pi-pe.co.jp/seminar-event/2012/20120604_01.html



■　特別講演　概要

　クラウドの利用が普及する中、多くの企業では、基幹情報システム（オンプレミス）のクラウドマイグレーションが喫緊の課題となっています。スマートフォンやタブレットPCなどスマートデバイスの普及が拡大する一方で、基幹業務でのクラウド利用が遅々として進んでいません。これらを解決するには、企業内に膨大に蓄積された情報資産と、多大な投資をして開発・導入してきたアプリケーションをいかしながら、クラウドサービスへの移行をいかに容易かつ低コストで実現するかが、大きな鍵となります。
　本セッションでは、情報資産のプラットフォーム化を目指すパイプドビッツと、スマートクラウド構想を掲げる日本IBMが、オンプレミスとクラウド連携の取り組みについてご紹介するとともに、オープンイノベーションに向けた情報社会の未来像について意見を交わします。

[講演タイトル]
＜対談＞クラウドとオンプレミス（基幹システム）の連携によるオープンイノベーションとは

[講演時間]
2012年6月14日（木）15:15〜15:55

[講演者]
・株式会社パイプドビッツ　代表取締役社長 CEO　佐谷　宣昭
・日本アイ・ビー・エム株式会社　クラウド＆スマーターシティー事業
　クラウド・マイスター 米持　幸寿

[参加費]
無料　※Interop Tokyo 2012公式サイトからの事前登録が必要です。

[参加方法]
Interop Tokyo 2012 特別講演の特設ページ内にterop Tokyo 2012公式サイト事前登録ページへのリンクがございます。（[お申し込み]ボタン）
事前登録後コンファレンスページにログインし、お申し込みください。

▼Interop Tokyo 2012 特別講演　特設ページ
http://www.pi-pe.co.jp/seminar-event/2012/20120604_01.html


■ 「Interop Tokyo 2012」開催概要

　世界の主要都市で毎年開催されるInteropは、ビジネスとテクノロジーのリーダーとユーザーが出会い、マーケットスタンダードが生まれる最先端ITテクノロジーイベントです。「スマートデバイスジャパン2012」など5つの専門展が同時開催され、13万人の来場者が見込まれるネットワークテクノロジーに関する国内最大の総合イベントです。

[開催名称]
Interop Tokyo 2012
Discover IT　〜ICTの変動を見極める3日間〜

[会期]
＜コンファレンス＞
2012年6月12日（火）〜2012年6月15日（金）

＜展示会＞
2012年6月13日（水）〜2012年6月15日（金）

[会場]
千葉 幕張メッセ

[URL]
http://www.interop.jp/2012/

[主催]
Interop Tokyo 2012 実行委員会

[同時開催]
IMC Tokyo 2012
デジタルサイネージジャパン2012
スマートデバイスジャパン2012
ロケーションビジネスジャパン2012


■　本講演に関するお問合せ先
株式会社パイプドビッツ　（http://www.pi-pe.co.jp/）
マーケティング部：赤松、青野
TEL：03-5575-6601　FAX：03-5575-6677


■　報道関係者様お問合せ先
株式会社パイプドビッツ　
社長室　広報担当：藤谷、立花
TEL：03-5575-6601　FAX：03-5575-6677
E-mail ： pr@pi-pe.co.jp

※記載された社名や製品名は各社の商標または登録商標です。