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グローバルビジネス支援サービスを提供するWIP（ウィップ）ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：上田輝彦ジェームズ、以下、WIPジャパン）では、海外進出や海外向けEコマースに必須の多言語マーケティング・サービスを提供。世界89か国・414都市という日本最大級の自社ネットワークをフルに活用して、多くのお客様の海外進出を支援するとともに、幅広い分野の調査にも携わっています。

世界的なトレンドとして「リアリティ番組」の人気が挙げられます。リアリティ番組とは、アメリカで人気を博しているTV番組「カーダシアン家の人々（The Kardashians）」のように、実在する家族の日常をドキュメンタリータッチで追ったものや、素人がいろいろなミッションに挑戦するといった内容のもので、いずれにせよ「普通の人々」を“主役”にした番組です。こうした番組に対しては、「有名になった素人が出ているだけの番組」との批判があったり、アメリカのオバマ大統領が「『カーダシアン家の人々』は、娘たちには見せたくない番組」と語ったことが報道されるなど、いろいろと話題を呼んでいます。

リアリティ番組は、アメリカのみならず、多くの国で高視聴率を稼いでいます。たとえば南米諸国では、サバイバル番組やイメージチェンジ番組など、10年前からさまざまなリアリティ番組が高視聴率を保っています。アジア太平洋地域では、料理コンテストなど、素人の腕前を競い合う番組が人気を集めています。もちろんインドも例外ではありません。「いまや、若者にアピールできる番組はリアリティ番組だけ」とTV関係者が指摘するほど、インドではリアリティ番組が若者層に圧倒的な支持を受けています。ドラマを好む親世代とは対照的です。

アメリカでは、こうしたリアリティ・カルチャーが多くの人のライフスタイルに影響を与えるまでになっています。たとえば、ソーシャルメディアなどを通じて積極的にプライバシーを公開する若者が増えていることもその一つです。彼らはソーシャルメディアを、リアリティ番組と同じように「私生活を公開する」ための手段として楽しんでいるのです。

リアリティ番組の隆盛に企業側も目をつけ始めています。スウェーデンの家具・インテリア大手のIKEA（イケア）は、同社のオンライン・キッチン広告にスペインの8家族を登場させ、製品の魅力をアピールしています。実際、リアリティ番組では、スポンサー企業の製品を登場させて購買意欲を刺激する広告手法「プロダクト・プレイスメント」が増えています。こうした手法を取り入れながら、ソーシャルメディアの反応をチェックすれば、広告効果や消費動向をも合わせてチェックできる、と新たなマーケティング手法に期待するマーケッターも少なくありません。

次回―その２では、リアリティ番組が消費動向にどのような影響を及ぼしているかを具体的な数字で見てみましょう。

■WIPジャパン株式会社について：

2000年に設立されたWIPジャパン株式会社は、海外リサーチ・マーケティングコンサルティングや多言語翻訳などのグローバルビジネス支援（Global Business Support：GBS）サービスを提供しています。顧客には、多言語で様々な情報を発信・伝達・入手する必要のある約4千社以上の企業、政府組織、研究機関が含まれます。　http://japan.wipgroup.com