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グローバルビジネス支援サービスを提供するWIP（ウィップ）ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：上田輝彦ジェームズ、以下、WIPジャパン）では、海外進出や海外向けEコマースに必須の多言語マーケティング・サービスを提供。世界89か国・414都市という日本最大級の自社ネットワークをフルに活用して、多くのお客様の海外進出を支援するとともに、幅広い分野の調査にも携わっています。

世界的なトレンドとなっているリアリティ番組は、ライフスタイルはもちろん、消費動向にも少なからず影響を与えていると考えられています。では、リアリティ番組は実際にはどの程度消費動向に影響を与えているのでしょうか。リアリティ番組を研究している2人の専門家が、オーストラリアの消費者を対象に実施した調査結果を見てみましょう。

調査によりますと、94％の人が「リアリティ番組によって何らかの影響を受けた」そうです。さらに、「番組に登場した商品を購入した」と回答した人は60％にも上っています。すなわち、この数字は、番組に商品を登場させる「プロダクト・プレイスメント」による効果だと言えます。また、「番組で見た料理を試してみた」人が68％と高い数字を示したのに対し、「番組で紹介されたところへ旅行した」人は20％、と意外に少ない数字でした。

プロダクト・プレイスメント効果も、商品の種類によって異なると考えられますが、たとえば書籍の場合、40％の人が「番組に登場したのと同じ本を購入」しています。一方、料理関連のプロダクト・プレイスメント効果は非常に高いと言われています。ニュージーランドでは、料理コンテスト番組「MasterChef」の放送後には、ベーキングトレイやケーキ缶が品切れになってしまう店が続出するそうです。

プロダクト・プレイスメント手法は、商品を番組に登場させることでブランド名の認知を図ったり、購買意欲を刺激するというのが基本です。しかし、たとえば番組に登場する人物が、禁煙についての話題を再三取り上げることで、プロダクト・プレイスメント効果同様に、禁煙に踏み切る視聴者が出てくるケースも報告されています。

ただ、プロダクト・プレイスメント効果が強調されすぎますと、リアリティ番組自体が、いわゆる「やらせ」だと見られがちです。しかし多くの人は、リアリティ番組を「やらせではない」と見ているようです。アメリカの11〜17歳の少女1144人を対象にした調査によりますと、10人中8人が「やらせではない」と考えています。

近年のリアリティ番組の人気は、ソーシャルメディアの人気と重なり合うことが指摘されています。自分自身の情報を公開するとともに、自分と同じ「普通の人々」の生活にも関心を抱くのです。こうした世界的なトレンドに合致するマーケティング手法の開発が注目されています。

■WIPジャパン株式会社について：

2000年に設立されたWIPジャパン株式会社は、海外リサーチ・マーケティングコンサルティングや多言語翻訳などのグローバルビジネス支援（Global Business Support：GBS）サービスを提供しています。顧客には、多言語で様々な情報を発信・伝達・入手する必要のある約4千社以上の企業、政府組織、研究機関が含まれます。　http://japan.wipgroup.com