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アジアのビジネスエリートはSNSでニュースを読む―イプソス「Business Elite: Asia 2012 調査」
[12/10/04]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
グローバル・マーケティング・リサーチ会社のイプソスがアジア8カ国(日本を除く）で実施したBusiness Elite: Asia 2012の調査結果を発表しました。
主な調査結果
・ スマートフォンを所有するビジネスエリートは85％。昨年から大幅25％増
・ SNSで情報収集： Twitter（14％）、LinkedIn（14％）が第4位
・ アジアのビジネスエリートは高報酬で高級志向
＜調査概要＞
調査実施機関： Ipsos MediaCT
実施時期： 2012年2月〜6月
調査手法： 企業電話帳より適格事業所を抽出。その事業所で適格な役職に就いている対象者を電話スクリーニング。
依頼状(回答用に個別のURLを記載）および自記入式調査票を郵送し、郵送またはオンラインで回答を回収
対象国（8カ国）： 香港（全域）、シンガポール（全域）、インドネシア（ジャカルタ、スラバヤ）、
マレーシア（クアラルンプール、ペナン、ジョホールバル）、フィリピン（マニラ首都圏）、
韓国（ソウル、プサン）、台湾（台北、高雄）、タイ（バンコク）
サンプルサイズ： 7,169人
グローバル調査会社のイプソスは、アジア8カ国で実施したBusiness Elite: Asia 2012の調査結果を発表した。対象はアジア8カ国のトップビジネスマン7,169人で、メディア利用、高級品の購入や所有の状況について質問した。この調査は、イプソスが世界36カ国で実施する同様のグローバル調査の一部であり、アジア地域では、1985年以来、継続的に実施している。
スマートフォンは常識： 85％のビジネスエリートが所有
世界経済の成長スピードは鈍化している状況であるが、アジア地域経済は成長を続け世界をリードしている。そのアジアをリードするのが、ビジネスエリートである。デジタル機器の浸透率を見ると、スマートフォンを所有するビジネスエリートは本年調査では85％となり、昨年比25％増の大幅な増加となった。また、タブレットPCは51％が所有していると回答した。
この高い普及率は、メディア利用の方法にも当然影響を及ぼしている。10人に6人(61％）が「スマートフォンでメディアコンテンツにアクセスした」と回答し、2年前のほぼ2倍となった。「新しいアプリをダウンロードした」と回答したのは46％、「ソーシャルネットワークにアクセスした」は40％であった。
ニュースなどの情報収集にSNSを利用： 14％がTwitter やLinkedInで
情報収集のためにアクセスするサイトとして最も人気があったのは、news.yahoo.com(35％)で、以下news.google.com(31％)、cnn.com(16％)が続いた。僅差でtwitter.comとlinkedin.com(共に14％)が第4位となった。ソーシャルメディアのTwitter やLikedIn は今年から新しく追加された項目である。
Ipsos MediaCTのチーフマーケティングオフィサー、Andrew Greenは「調査結果から見えてくるのは、世界情勢やビジネスニュースに遅れないことがビジネスエリートにとって非常に重要だということです。」と述べた。
従来型の印刷媒体、テレビも健闘した。デジタル機器の驚異的な普及にもかかわらず、アジアのビジネスエリートの4人に3人は国際的な新聞や雑誌を購読し、約半数は国際テレビチャンネルを視聴すると回答した。この結果についてGreenは、「引き続き人気のあるこれらのメディアは、信頼できる従来型メディアとして今後もビジネスエリートが注目し続けると考えられます」とコメントした。
アジアのビジネスエリートは高報酬で高級志向
年収20万ドル（約1600万円）、純資産平均130万ドル(約1億円)のビジネスエリートたちは、ビジネス面、プライベート面の両面で非常に重要な消費者層である。
ビジネスエリートの3分の1以上は5000米ドル以上の時計を所有しており、景気後退の時期にもかかわらず、出張や旅行の際にはビジネスクラスやファーストクラスを利用する人々が増加傾向にある（今年度調査では46％、2009年調査では41%）。
イプソスについて
1975年創業。イプソスはリサーチのプロフェッショナルが経営する世界第3位のグローバル市場調査会社です。
世界84カ国の拠点では、16,000人以上のスタッフが、5,000を越えるクライアントにサービスを提供しています。年間の調査プロジェクト数は10万件以上、実施インタビュー数は7,000万件以上に上ります。
GreenBook Research Industry Trend Survey 2011で最もイノベイティブなリサーチ会社の第２位に選ばれました。
イプソスについての詳細は弊社ウェブサイトwww.ipsos.comをご覧ください。
このニュースリリースについてのお問い合わせ：
山野辺有子
Ipsos in Japan
03 6867 8151
yuko.yamanobe@ipsos.com
主な調査結果
・ スマートフォンを所有するビジネスエリートは85％。昨年から大幅25％増
・ SNSで情報収集： Twitter（14％）、LinkedIn（14％）が第4位
・ アジアのビジネスエリートは高報酬で高級志向
＜調査概要＞
調査実施機関： Ipsos MediaCT
実施時期： 2012年2月〜6月
調査手法： 企業電話帳より適格事業所を抽出。その事業所で適格な役職に就いている対象者を電話スクリーニング。
依頼状(回答用に個別のURLを記載）および自記入式調査票を郵送し、郵送またはオンラインで回答を回収
対象国（8カ国）： 香港（全域）、シンガポール（全域）、インドネシア（ジャカルタ、スラバヤ）、
マレーシア（クアラルンプール、ペナン、ジョホールバル）、フィリピン（マニラ首都圏）、
韓国（ソウル、プサン）、台湾（台北、高雄）、タイ（バンコク）
サンプルサイズ： 7,169人
グローバル調査会社のイプソスは、アジア8カ国で実施したBusiness Elite: Asia 2012の調査結果を発表した。対象はアジア8カ国のトップビジネスマン7,169人で、メディア利用、高級品の購入や所有の状況について質問した。この調査は、イプソスが世界36カ国で実施する同様のグローバル調査の一部であり、アジア地域では、1985年以来、継続的に実施している。
スマートフォンは常識： 85％のビジネスエリートが所有
世界経済の成長スピードは鈍化している状況であるが、アジア地域経済は成長を続け世界をリードしている。そのアジアをリードするのが、ビジネスエリートである。デジタル機器の浸透率を見ると、スマートフォンを所有するビジネスエリートは本年調査では85％となり、昨年比25％増の大幅な増加となった。また、タブレットPCは51％が所有していると回答した。
この高い普及率は、メディア利用の方法にも当然影響を及ぼしている。10人に6人(61％）が「スマートフォンでメディアコンテンツにアクセスした」と回答し、2年前のほぼ2倍となった。「新しいアプリをダウンロードした」と回答したのは46％、「ソーシャルネットワークにアクセスした」は40％であった。
ニュースなどの情報収集にSNSを利用： 14％がTwitter やLinkedInで
情報収集のためにアクセスするサイトとして最も人気があったのは、news.yahoo.com(35％)で、以下news.google.com(31％)、cnn.com(16％)が続いた。僅差でtwitter.comとlinkedin.com(共に14％)が第4位となった。ソーシャルメディアのTwitter やLikedIn は今年から新しく追加された項目である。
Ipsos MediaCTのチーフマーケティングオフィサー、Andrew Greenは「調査結果から見えてくるのは、世界情勢やビジネスニュースに遅れないことがビジネスエリートにとって非常に重要だということです。」と述べた。
従来型の印刷媒体、テレビも健闘した。デジタル機器の驚異的な普及にもかかわらず、アジアのビジネスエリートの4人に3人は国際的な新聞や雑誌を購読し、約半数は国際テレビチャンネルを視聴すると回答した。この結果についてGreenは、「引き続き人気のあるこれらのメディアは、信頼できる従来型メディアとして今後もビジネスエリートが注目し続けると考えられます」とコメントした。
アジアのビジネスエリートは高報酬で高級志向
年収20万ドル（約1600万円）、純資産平均130万ドル(約1億円)のビジネスエリートたちは、ビジネス面、プライベート面の両面で非常に重要な消費者層である。
ビジネスエリートの3分の1以上は5000米ドル以上の時計を所有しており、景気後退の時期にもかかわらず、出張や旅行の際にはビジネスクラスやファーストクラスを利用する人々が増加傾向にある（今年度調査では46％、2009年調査では41%）。
イプソスについて
1975年創業。イプソスはリサーチのプロフェッショナルが経営する世界第3位のグローバル市場調査会社です。
世界84カ国の拠点では、16,000人以上のスタッフが、5,000を越えるクライアントにサービスを提供しています。年間の調査プロジェクト数は10万件以上、実施インタビュー数は7,000万件以上に上ります。
GreenBook Research Industry Trend Survey 2011で最もイノベイティブなリサーチ会社の第２位に選ばれました。
イプソスについての詳細は弊社ウェブサイトwww.ipsos.comをご覧ください。
このニュースリリースについてのお問い合わせ：
山野辺有子
Ipsos in Japan
03 6867 8151
yuko.yamanobe@ipsos.com
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