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スキルアップ研究所、「社会人になってからのワーキングホリデー・留学に関する実態調査」の結果を発表

ワーホリ・留学により約9割がキャリアアップを実感、8割以上が年収増加




株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社ベンド(本社:東京都千代田区/CEO:近藤潔)は、運営する「スキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)」にて、「社会人になってからのワーキングホリデー・留学に関する実態調査」を行いましたので、以下に結果を報告いたします。

調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/3822
【調査結果概要】
- 社会人以降のワーホリ・留学の満足度は95%以上
- 8割以上の人が年収増加を達成
- キャリアアップの実感率は約90%
- 約8割の人がワーホリ・留学にあたり退職または休職を経験


??調査背景
近年、社会人になってからのスキルアップの一つとしてワーホリや留学が注目されている。
しかし、実際にワーホリや留学は、英語力の向上や仕事での専門性の獲得といったスキルアップにつながるのだろうか。また、現在の仕事を退職や休職してまでワーホリ・留学に行く金銭的もしくは社会的なメリットはあるのだろうか。

社会人になってからのワーホリ・留学のスキルアップへの効果、特にワーホリ・留学前後での年収変化や転職、昇進の実態を解明すべく、スキルアップ研究所では社会人になってからのワーキングホリデー・留学の経験者を対象に調査を行った。

??調査結果
◆ワーホリ・留学の結果に対する満足度
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6522/2535-6522-699d25ec0a4f5c2e310d9b5ca04876fa-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「ワーホリ・留学に行ってご自身が得られた変化について、満足していますか?」という質問に対し、95.4%が「はい」と回答した。社会人になってからのワーホリ・留学によるスキルアップ等の効果を実感する人の割合は、非常に高いことが明らかになった。
◆ワーホリ・留学に満足している理由
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6522/2535-6522-8543e08cf23e94d0bac0a6f40d6e92c1-600x702.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「ワーホリ・留学に満足している最も大きな要因はなんですか?」という質問に対し、31%が「仕事の幅が広がったから」と回答した。これらの結果は、海外での経験が職業的スキルや専門知識の向上に直接的に寄与していることを示唆している。
◆ワーホリ・留学によるキャリアアップの実感率
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6522/2535-6522-e1256b90ec4be094b81202dfc389d0f8-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「ワーホリ・留学に際して、意図していたような転職・昇格などのキャリアアップは得られましたか?」という質問に対し、23.5%が「想定していた以上に得られた」、30.9%が「想定通り得られた」、35.3%が「想定していたほどではないが得られた」と回答し、合計で約90%がキャリアアップを実感していた。
社会人になってからのワーホリ・留学によって、キャリアアップを実現できることが明らかになった。
◆ワーホリ・留学による年収増加
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6522/2535-6522-d76ac610a00e7afa7283175f42339e3b-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「ワーホリ・留学に際して、意図していたような年収の増加は得られましたか?」という質問に対し、18.3%が「想定していた以上に得られた」、21.7%が「想定通り得られた」、43.3%が「想定していたほどではないが得られた」と回答した。社会人になってからのワーホリ・留学は年収増加に大きな効果があることが判明した。
◆ワーホリ・留学時の退職や休職
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6522/2535-6522-25e826f87865f756b4faf90b85e73e14-600x408.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「ワーホリ・留学時の仕事の継続について教えてください」という質問に対し、57.5%が「退職した」、20.7%が「休職した」と回答した。社会人になってからのワーホリ・留学では、日本での仕事を退職または休職するケースが多いことが明らかになった。

??課題と展望
今回の調査で、社会人になってからのワーホリ・留学は年収増加やキャリアアップにつながることが明らかとなった。

95%の人がワーホリ・留学に行った目的を達成し、自らの得たものに満足していることから、明確にワーホリや留学で達成したい目的がある場合は行くべきだといえる。

グローバル化が進む中でこうした海外経験はより重要になると考えられ、企業や政府にはこれらの機会をより多くの人が利用できるような環境整備が求められる。
??調査概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/6522_1_2ce0d23cb0e4e2dec60279c01b69ca59.jpg ]

調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(https://reskill.gakken.jp/3822)のリンクを付してください。 引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。

??大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6522/2535-6522-4fcfb240fd4053e566ca7c8c2befee9c-1021x435.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。

実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。

キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。

スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/

【企業情報】
◆株式会社ベンド(Bend Co., Ltd.)
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役:近藤潔
設立:2019年3月1日
資本金:1500万円(資本準備金を含む)
所在:〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口: info@thebend.jp


■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,641億円、連結子会社75社(2023年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場情報(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、  
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開
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