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アクロニス、BYODを安全、安心に管理するための5カ条を発表
[12/12/25]
提供元：DreamNews
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物理環境、仮想環境、クラウド環境に対応し使いやすさを追求したバックアップと復元のソリューションを提供するリーディングカンパニーであるアクロニス社（本社：米国マサチューセッツ州／日本：東京都港区、代表取締役村上督、以下: アクロニス）は、2012年の年末セール、2013年の年明けセールによって、新規購入が増えると予想される個人向けモバイル端末の企業環境への流入を前提に、それらのモバイル端末を管理するための5カ条を発表します。
1. モバイル端末への安全なアクセスを管理するソリューションを導入
2. 定期的なセキュリティーの監査を実施
3. モバイル端末の使用状況をトラッキング・モニタリングし、社内のコンプライアンスへの遵守を徹底
4. 必要なファイルに簡単にアクセスし、共有しながら、セキュリティーを担保・維持する「正式な」プラットフォームを提供
5. 企業情報資産に関するクライシスマネジメント計画を策定
2012年、モバイル端末市場は、大きく飛躍を遂げました。また、BYOD（bring your own device）は、トレンドとして徐々に普及しつつあり、2013年、さらに加速されると予想されています。アクロニスは、「勝手なBYOD」から企業の大切なデータを守りながら、BYODのもたらすメリットを効果的に活用するための5カ条を提案します。特に年末年始のセールなどで多くのモバイル機器の販売が予測されています。これらの新規購入分の個人用モバイルデバイスは、2013年年明けから企業環境へ持ち込まれる可能があります。当社が予想する企業が取るべき対応は、次の通りです。
1. モバイル端末への安全なアクセスを管理するソリューションの導入
現在の仕事をする環境において、オンデマンドでのデータ活用、ソーシャルメディアを介したユーザ間のコミュニケーション、モバイル端末を使用することは、一般的となっています。しかし、企業では、明確にポリシーが設定されることなく勝手にBYODを実施していることが多々あります。大切な企業の情報資産は、漏洩や悪用される危機にさらされています。企業は、BYODを正式に認め、ポリシーを作成・設定し、モバイル端末の活用をセキュアに管理するソリューションを導入することが必要となります。
2. 定期的なセキュリティーの監査を実施
「使いなれた、お気に入りの個人用モバイル端末で仕事をすることで、生産性を上げたい」と思う社員が増えています。そのような中、ＩＴ管理者が認識しないデバイスから企業の情報資産やネットワークへのアクセスは、増え続けています。これにより、企業は、大きなセキュリティーの課題に直面しています。企業では、アクセスするファイルや、提供・同期先、またアクセスログなどを包括的にチェックし、定期的にセキュリティー監査を実施することが必要となります。
3． モバイル端末の使用状況をトラッキング・モニタリングし、社内のコンプライアンスへの遵守を徹底
企業では、BYODに関して、社内のコンプライアンスに遵守した手法を確認し、認めていくことが重要です。社員がBYODを実施するにあたり、企業は、定められたコンプライアンスに則った使い方について、セッションや資料の提供を通じて、周知・徹底することが必須となります。
4． 必要なファイルに簡単にアクセスし共有しながら、セキュリティーを担保・維持する「正式な」プラットフォームを提供する
企業による正式なプラットフォームの採用が積極的にされていない中、社員の個人用モバイル端末使用だけにとどまらず、ファイルの保存、共有、同期など、各社員それぞれが決めた手法やルールでデータを活用することは、企業にとって新たな懸念材料となっています。特にパブリッククラウドに無防備に置かれた企業の情報資産の漏洩、モバイル端末の盗難による情報漏洩などは、解決すべき深刻な問題となっています。企業では、BYODを円滑かつ企業に新たな価値をもたらすものとして、推進するために、企業側で一括管理できるプラットフォームの導入し、このプラットフォームを中核とした、モバイル端末の活用に関する仕組みを構築する必要があります。
5． 企業情報資産に関するクライシスマネジメント計画を策定
データの遠隔操作や消失など、情報セキュリティーにおける課題は、深刻な社会問題となっています。「もしも」の状況が起こった際にも的確に対応できるよう、最悪のシナリオを想定した対処方法を事前に作成しておきましょう。
企業IT部門は、上記の5カ条を留意することで、BYODに関する有効な対策の構築、社員への周知・徹底をおこなうことができます。BYODを正しく導入することで、企業は、社員に対して端末を提供するコストを削減することができ、一方社員は様々なデータや情報にアクセスし、仕事の生産性を上げることが可能になります。BYODがもたらすものは脅威ではなく、そのような価値にあります。上記5カ条を実施することにより、効率的でかつ生産性の高いIT環境を実現することができるでしょう。
【報道関係者のお問い合わせ先】
アクロニス・ジャパン株式会社 マーケティング 担当 北尾（ＰＲ担当）、今村
TEL: 03-6430-1442/ Email: Media_jp@acronis.com
1. モバイル端末への安全なアクセスを管理するソリューションを導入
2. 定期的なセキュリティーの監査を実施
3. モバイル端末の使用状況をトラッキング・モニタリングし、社内のコンプライアンスへの遵守を徹底
4. 必要なファイルに簡単にアクセスし、共有しながら、セキュリティーを担保・維持する「正式な」プラットフォームを提供
5. 企業情報資産に関するクライシスマネジメント計画を策定
2012年、モバイル端末市場は、大きく飛躍を遂げました。また、BYOD（bring your own device）は、トレンドとして徐々に普及しつつあり、2013年、さらに加速されると予想されています。アクロニスは、「勝手なBYOD」から企業の大切なデータを守りながら、BYODのもたらすメリットを効果的に活用するための5カ条を提案します。特に年末年始のセールなどで多くのモバイル機器の販売が予測されています。これらの新規購入分の個人用モバイルデバイスは、2013年年明けから企業環境へ持ち込まれる可能があります。当社が予想する企業が取るべき対応は、次の通りです。
1. モバイル端末への安全なアクセスを管理するソリューションの導入
現在の仕事をする環境において、オンデマンドでのデータ活用、ソーシャルメディアを介したユーザ間のコミュニケーション、モバイル端末を使用することは、一般的となっています。しかし、企業では、明確にポリシーが設定されることなく勝手にBYODを実施していることが多々あります。大切な企業の情報資産は、漏洩や悪用される危機にさらされています。企業は、BYODを正式に認め、ポリシーを作成・設定し、モバイル端末の活用をセキュアに管理するソリューションを導入することが必要となります。
2. 定期的なセキュリティーの監査を実施
「使いなれた、お気に入りの個人用モバイル端末で仕事をすることで、生産性を上げたい」と思う社員が増えています。そのような中、ＩＴ管理者が認識しないデバイスから企業の情報資産やネットワークへのアクセスは、増え続けています。これにより、企業は、大きなセキュリティーの課題に直面しています。企業では、アクセスするファイルや、提供・同期先、またアクセスログなどを包括的にチェックし、定期的にセキュリティー監査を実施することが必要となります。
3． モバイル端末の使用状況をトラッキング・モニタリングし、社内のコンプライアンスへの遵守を徹底
企業では、BYODに関して、社内のコンプライアンスに遵守した手法を確認し、認めていくことが重要です。社員がBYODを実施するにあたり、企業は、定められたコンプライアンスに則った使い方について、セッションや資料の提供を通じて、周知・徹底することが必須となります。
4． 必要なファイルに簡単にアクセスし共有しながら、セキュリティーを担保・維持する「正式な」プラットフォームを提供する
企業による正式なプラットフォームの採用が積極的にされていない中、社員の個人用モバイル端末使用だけにとどまらず、ファイルの保存、共有、同期など、各社員それぞれが決めた手法やルールでデータを活用することは、企業にとって新たな懸念材料となっています。特にパブリッククラウドに無防備に置かれた企業の情報資産の漏洩、モバイル端末の盗難による情報漏洩などは、解決すべき深刻な問題となっています。企業では、BYODを円滑かつ企業に新たな価値をもたらすものとして、推進するために、企業側で一括管理できるプラットフォームの導入し、このプラットフォームを中核とした、モバイル端末の活用に関する仕組みを構築する必要があります。
5． 企業情報資産に関するクライシスマネジメント計画を策定
データの遠隔操作や消失など、情報セキュリティーにおける課題は、深刻な社会問題となっています。「もしも」の状況が起こった際にも的確に対応できるよう、最悪のシナリオを想定した対処方法を事前に作成しておきましょう。
企業IT部門は、上記の5カ条を留意することで、BYODに関する有効な対策の構築、社員への周知・徹底をおこなうことができます。BYODを正しく導入することで、企業は、社員に対して端末を提供するコストを削減することができ、一方社員は様々なデータや情報にアクセスし、仕事の生産性を上げることが可能になります。BYODがもたらすものは脅威ではなく、そのような価値にあります。上記5カ条を実施することにより、効率的でかつ生産性の高いIT環境を実現することができるでしょう。
【報道関係者のお問い合わせ先】
アクロニス・ジャパン株式会社 マーケティング 担当 北尾（ＰＲ担当）、今村
TEL: 03-6430-1442/ Email: Media_jp@acronis.com
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