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日本初のモチベーション特化型システム「Auto Motivation」が、提供開始1年で110社1,500名の営業マンが使用！一人平均141％の売上増を達成。
[13/07/22]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
新卒・中途採用の支援事業を行う株式会社Take Action（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：成田 靖也、URL： http://www.take-action.jp/ ）が開発した、営業社員のモチベーションアップを自動化するサービス「Auto Motivation」（当社サービス名：オートモチベーション、URL： http://automotivation.biz/ 、facebook： https://www.facebook.com/JUSTMEET14 ）が、提供を開始して1年で110社・1,500名が活用し、一人平均141％の売上増を達成しました。
「Auto Motivation」は、社員に営業やらせる！頑張らせる！ではなく、社員がやりたくなる！頑張りたくなる！というモチベーションを自動巻きにすることで、社員が勝手に自走式で頑張ってくれるサービスで、2012年8月に提供を開始しました。
多くの営業会社で使われている社内の壁張りの営業成績グラフを、パソコンや携帯、スマートフォン、社内のモニター等でリアルタイムにランキング表示し、競い合いの文化をさらに醸成します。また、全社員の携帯電話やパソコンに、受注速報メールを送信し、営業マンが活躍すると目立つ、褒められる、注目される、という営業マンの“やる気”をさらに醸成します。
営業社員のモチベーションを高め、いかに成果に結びつけるかという課題解決には、多くの経営者が頭を悩ませています。Take Actionは、創業以来、人材の採用から定着までのコンサルティングを手がける代表取締役の成田 靖也が、「営業スタッフが自らモチベーションを上げるための環境づくりが大切」との考えから、社員定着を図るサービスの一環として開発しました。
「Auto Motivation」は、「共有化！」「誉める！」「競い合う！」「分析！」という4つの機能に、新たに「目立つ！」という機能を追加し、営業スタッフのモチベーションアップを図ります。
「共有化！」機能は、PC、携帯、スマートフォンによって営業実績を営業スタッフ間でリアルタイムにチェックできます。「誉める！」機能は、受注や達成時に速報メールをリアルタイムで配信することでやる気の“火種”の連鎖を促します。「競い合う！」機能は、当月リアルタイム、期間トータル、過去3カ月の上位10名を顔写真付きで表示するランキングボードで、相互の達成目標の設定に効果を発揮します。「分析！」は、部署や個人のあらゆる状況をレポート化し、受注率や達成率など対前月・四半期・年の傾向をチェックしていきます。
そして、新機能の「目立つ！」は、壁張りグラフを廃してリアルタイムに情報が反映される社内ディスプレイを設置することで、営業実績が直ちに経営幹部層はもちろん、事務スタッフにまで知らされます。営業スタッフ間の「共有化！」機能を全社にまで拡大することで、好成績を挙げたスタッフが全社で賞賛される環境とします。
サービス利用料は、初回のみのサーバー開設・セットアップ費が100,000円、営業スタッフ1人の月額が2,500円(消費税別)となっています。閲覧費用は、営業スタッフの人数に関わらず無料です。
「Auto Motivation」の特徴的な、課題解決法は、次の通りです。
＊株式会社Take Action 代表取締役 成田 靖也、対談より。
◆「認めてほめる」仕組みで、人間の根本的欲求を満たし、営業スタッフの売上を伸ばす。
―どうすれば営業スタッフの売上を伸ばすことができるのかでしょうか。
ノルマでしばったり、恫喝するのではなく、スタッフが自然と「頑張りたい！」と思える環境をつくることです。営業会社に多いのが、社長がもともとトップ営業で「ノルマを達成して当たり前」という考えを持っていること。それでは、社員のモチベーションはなかなか上がりません。
インセンティブの付与や、研修・セミナーの受講も効果的な手段ですが、長期的なモチベーションの維持に適しているとはいえませんね。
―なぜ適していないのでしょう。
インセンティブにおけるモチベーションはお金であり、企業理念に対する共感ではありません。それでは、より給与の多い会社に転職しかねない。また、研修・セミナーの受講は、一時的にモチベーションがアップしますが、時間が経つと熱が冷めてしまいます。
―では、どのような取り組みをすればいいのでしょうか。
「認められたい」「ほめられたい」といった、人間の根本にある欲求を満たすことです。たとえば、当社が提供している営業支援システム「オートモチベーション」は「注目」「称賛」「競争」といったキーワードで、営業スタッフのモチベーションが自然と湧きあがる環境を生み出しています。
◆ライブ感とゲーム性で、単なる売上管理から脱却せよ！
―具体的に教えてください。
たとえば、営業のＡさんが実際に受注した場合を例にしましょう。Ａさんが受注すると、速報メールが即座に全社員に飛びます。直属の上司や社長はもちろん、ライバルのＢさんや事務の女子社員にも届きます。社内ディスプレイにも、成果がリアルタイムで華々しく表示。帰社すると、社長や上司に称賛されます。部下や女子社員にも「すごい！」と声をかけられる。
そして翌朝、外回り中のＡさんの携帯電話にＢさんの受注メールが届きます。昨日までは自分が１位だったのに、Ｂさんが大型案件を受注して、社内ランキングが入れ替わってしまった。Ａさんはそこで、午後のアポイントへの意識が一変。ライバルの受注メールを見たことで、営業意欲が高まるのです。
そうしたライブ感と、競争意欲をかき立てるゲーム性を重視した仕組みが、社員をやる気にさせます。結果、組織の活性化にもつながっていくのです。
―受注メールや社内ランキングの表示など、売上の情報共有を行っている会社は多いです。一般的な手法と違いはあるのですか。
コンセプトも仕組みも効果もまったく異なります。よく「個々の売上はエクセルで共有」「ランキングも社内に掲示している」という社長はいますが、それは単なる「管理」にすぎません。仕組みで重要なのは管理ではなく、人の感情に響く施策を行うこと。文字だけのメールや数字を紙で張り出しても、人の心は動きません。
―売上低迷に悩む中小・ベンチャー企業の経営者にアドバイスをお願いします。
前職に勤めていた会社には、注目されて称賛される環境があり、「あの喜びを味わうためにまたがんばろう」とごく自然に思っていました。その経験からも「自らやりたくなる」環境をつくることは、本当に大事です。
もちろん、普段から経営者が社員に激励の言葉をかけるのは大事です。ただ、中長期的な会社の成長を考えたとき、属人的な取り組みでは限界がくる。モチベーションを上げる仕組み自体をつくる必要があるのです。
【会社概要】
■会社名 株式会社Take Action
■代表者 代表取締役 成田 靖也
■資本金 10,000,000円
■設 立 2010年10月5日
■所在地 〒150-0036東京都渋谷区南平台町15-15 南平台今井ビル8F
■TEL 03-4500-9318
■FAX 03-6416-7076
■URL http://www.take-action.jp/
■商品URL http://automotivation.biz/
■Email ai@take-action.jp
■事業内容
・新卒採用のコンサルティング及び代行事業
・モチベーション特化型システム Auto Motivationの販売
・入社後離職低減メンタルフォロー、アフターケア事業
・採用ブランディング事業
・組織活性化支援事業
・社員定着支援事業
「Auto Motivation」は、社員に営業やらせる！頑張らせる！ではなく、社員がやりたくなる！頑張りたくなる！というモチベーションを自動巻きにすることで、社員が勝手に自走式で頑張ってくれるサービスで、2012年8月に提供を開始しました。
多くの営業会社で使われている社内の壁張りの営業成績グラフを、パソコンや携帯、スマートフォン、社内のモニター等でリアルタイムにランキング表示し、競い合いの文化をさらに醸成します。また、全社員の携帯電話やパソコンに、受注速報メールを送信し、営業マンが活躍すると目立つ、褒められる、注目される、という営業マンの“やる気”をさらに醸成します。
営業社員のモチベーションを高め、いかに成果に結びつけるかという課題解決には、多くの経営者が頭を悩ませています。Take Actionは、創業以来、人材の採用から定着までのコンサルティングを手がける代表取締役の成田 靖也が、「営業スタッフが自らモチベーションを上げるための環境づくりが大切」との考えから、社員定着を図るサービスの一環として開発しました。
「Auto Motivation」は、「共有化！」「誉める！」「競い合う！」「分析！」という4つの機能に、新たに「目立つ！」という機能を追加し、営業スタッフのモチベーションアップを図ります。
「共有化！」機能は、PC、携帯、スマートフォンによって営業実績を営業スタッフ間でリアルタイムにチェックできます。「誉める！」機能は、受注や達成時に速報メールをリアルタイムで配信することでやる気の“火種”の連鎖を促します。「競い合う！」機能は、当月リアルタイム、期間トータル、過去3カ月の上位10名を顔写真付きで表示するランキングボードで、相互の達成目標の設定に効果を発揮します。「分析！」は、部署や個人のあらゆる状況をレポート化し、受注率や達成率など対前月・四半期・年の傾向をチェックしていきます。
そして、新機能の「目立つ！」は、壁張りグラフを廃してリアルタイムに情報が反映される社内ディスプレイを設置することで、営業実績が直ちに経営幹部層はもちろん、事務スタッフにまで知らされます。営業スタッフ間の「共有化！」機能を全社にまで拡大することで、好成績を挙げたスタッフが全社で賞賛される環境とします。
サービス利用料は、初回のみのサーバー開設・セットアップ費が100,000円、営業スタッフ1人の月額が2,500円(消費税別)となっています。閲覧費用は、営業スタッフの人数に関わらず無料です。
「Auto Motivation」の特徴的な、課題解決法は、次の通りです。
＊株式会社Take Action 代表取締役 成田 靖也、対談より。
◆「認めてほめる」仕組みで、人間の根本的欲求を満たし、営業スタッフの売上を伸ばす。
―どうすれば営業スタッフの売上を伸ばすことができるのかでしょうか。
ノルマでしばったり、恫喝するのではなく、スタッフが自然と「頑張りたい！」と思える環境をつくることです。営業会社に多いのが、社長がもともとトップ営業で「ノルマを達成して当たり前」という考えを持っていること。それでは、社員のモチベーションはなかなか上がりません。
インセンティブの付与や、研修・セミナーの受講も効果的な手段ですが、長期的なモチベーションの維持に適しているとはいえませんね。
―なぜ適していないのでしょう。
インセンティブにおけるモチベーションはお金であり、企業理念に対する共感ではありません。それでは、より給与の多い会社に転職しかねない。また、研修・セミナーの受講は、一時的にモチベーションがアップしますが、時間が経つと熱が冷めてしまいます。
―では、どのような取り組みをすればいいのでしょうか。
「認められたい」「ほめられたい」といった、人間の根本にある欲求を満たすことです。たとえば、当社が提供している営業支援システム「オートモチベーション」は「注目」「称賛」「競争」といったキーワードで、営業スタッフのモチベーションが自然と湧きあがる環境を生み出しています。
◆ライブ感とゲーム性で、単なる売上管理から脱却せよ！
―具体的に教えてください。
たとえば、営業のＡさんが実際に受注した場合を例にしましょう。Ａさんが受注すると、速報メールが即座に全社員に飛びます。直属の上司や社長はもちろん、ライバルのＢさんや事務の女子社員にも届きます。社内ディスプレイにも、成果がリアルタイムで華々しく表示。帰社すると、社長や上司に称賛されます。部下や女子社員にも「すごい！」と声をかけられる。
そして翌朝、外回り中のＡさんの携帯電話にＢさんの受注メールが届きます。昨日までは自分が１位だったのに、Ｂさんが大型案件を受注して、社内ランキングが入れ替わってしまった。Ａさんはそこで、午後のアポイントへの意識が一変。ライバルの受注メールを見たことで、営業意欲が高まるのです。
そうしたライブ感と、競争意欲をかき立てるゲーム性を重視した仕組みが、社員をやる気にさせます。結果、組織の活性化にもつながっていくのです。
―受注メールや社内ランキングの表示など、売上の情報共有を行っている会社は多いです。一般的な手法と違いはあるのですか。
コンセプトも仕組みも効果もまったく異なります。よく「個々の売上はエクセルで共有」「ランキングも社内に掲示している」という社長はいますが、それは単なる「管理」にすぎません。仕組みで重要なのは管理ではなく、人の感情に響く施策を行うこと。文字だけのメールや数字を紙で張り出しても、人の心は動きません。
―売上低迷に悩む中小・ベンチャー企業の経営者にアドバイスをお願いします。
前職に勤めていた会社には、注目されて称賛される環境があり、「あの喜びを味わうためにまたがんばろう」とごく自然に思っていました。その経験からも「自らやりたくなる」環境をつくることは、本当に大事です。
もちろん、普段から経営者が社員に激励の言葉をかけるのは大事です。ただ、中長期的な会社の成長を考えたとき、属人的な取り組みでは限界がくる。モチベーションを上げる仕組み自体をつくる必要があるのです。
【会社概要】
■会社名 株式会社Take Action
■代表者 代表取締役 成田 靖也
■資本金 10,000,000円
■設 立 2010年10月5日
■所在地 〒150-0036東京都渋谷区南平台町15-15 南平台今井ビル8F
■TEL 03-4500-9318
■FAX 03-6416-7076
■URL http://www.take-action.jp/
■商品URL http://automotivation.biz/
■Email ai@take-action.jp
■事業内容
・新卒採用のコンサルティング及び代行事業
・モチベーション特化型システム Auto Motivationの販売
・入社後離職低減メンタルフォロー、アフターケア事業
・採用ブランディング事業
・組織活性化支援事業
・社員定着支援事業
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