MicroStrategyがCisco Unified Communicationsの豊富なコラボレーション機能をMicroStrategy Mobile Appプラットフォームに統合
[13/08/12]
提供元:DreamNews
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(本資料は、2013年7月10日付けで、米国MicroStrategy(R) Incorporatedが発表したニュースリリースを日本語に翻訳したものです。)
バルセロナ(スペイン)発、2013年7月10日-- ビジネス インテリジェンス(BI: Business Intelligence)およびモバイル ソフトウェアの世界的なリーディングプロバイダであるMicroStrategy(R) Incorporated(NASDAQ: MSTR)は本日、ビジネス環境をさらに変革するソリューションを発表しました。MicroStrategyのMobile App PlatformTM とCisco社のUnified Communications (UC) プラットフォームが統合されたソリューションによって、リアルタイムのユーザプレゼンス、インスタント メッセージング (IM)、音声、テレビ電話などの機能が実現されると共に、MicroStrategyユーザはカスタム ビジネスアプリケーションを構築し、トランザクション、マルチメディア、アナリティクス(分析機能)などと共に豊富なコラボレーション機能を埋め込むことが可能になります。こちら( http://www.youtube.com/watch?v=69HNPknfhEs&feature=youtu.be )で、MicroStrategy-Cisco UC の統合ソリューションの実際の使用例の動画をご覧いただけます。
MicroStrategy のモバイル担当バイスプレジデント、ヒュー・オーウェン (Hugh Owen) は次のように述べています。
「Cisco 社と当社が技術面でのパートナーシップを結んだことは、ビジネスアプリケーションの分野における非常に大きな一歩となります。両社のソリューション以外に、シームレスに統合されたエンタープライズ レベルのビデオ コラボレーションを実現しているモバイル アプリケーション プラットフォームは存在しません。このコラボレーション機能は、ユーザのアプリケーション利用環境に影響を与えたり、別のアプリケーションを同時に立ち上げたりすることなく情報駆動型のアプリケーションを基盤に提供されます。ユーザは、必要に応じてピンチアウトしてビデオウィンドウを拡大させたり、通話状態を保ったままでバックグラウンドに送信したりすることができます。 このソリューションは、未来のビジネスパーソンのツールを今 すぐ提供します。」
Cisco社のクライアント&モビリティ事業部担当ジェネラルマネージャ、ブライアン・ダル・ベッロ (Brian Dal Bello) 氏は次のように述べています。
「MicroStrategy社と共同でユニークなモバイルコラボレーション ソリューションを市場へ展開できるようになったことを非常に嬉しく思います。MicroStrategy社のテクノロジーと当社のテクノロジーが統合されたことにより、お客様は音声、動画、インスタント メッセージング (IM) をMicroStrategy社のMobile App Platformで構築したあらゆるビジネスアプリケーションに埋め込むことが可能になります。」
Cisco + MicroStrategy のモバイルソリューション − あらゆるモバイル ビジネス アプリケーションに魅力的な機能を提供
Cisco UCと統合されたことで、MicroStrategy Mobile Appユーザは、アプリケーション内から暗号化されたチャネルを通じ、同僚とコミュニケーションを図ることが可能になります。さらに、この統合によって、ビデオ会議を通じたコマンド/コントロールアプリケーションが実現されると共に、次のように様々な場面でビジネスプロセスが向上します。
・店舗マネージャは、海外店舗の同僚とテレビ電話でコミュニケーションを取りながら自店舗の実績情報を処理することが可能
・セールス マネージャは、iPad のセールス アプリケーションを起動した状態で営業担当者とテレビ電話を通じて実績を分析し、話し合うことが可能
・企業役員は、各従業員の実績情報を参照しながら、個々の従業員とテレビ電話で面談することが可能
ユーザの情報および通話可能状態をビジネス アプリケーション環境内で直接確認
Cisco Unified Communications Managerが提供する従業員情報についてのデータ駆動型の知識と「プレゼンス」確認機能によって、通話を開始するユーザは通話対象の適切なユーザを識別できるだけでなく、そのユーザが通話できる状態にあるかどうかを確認することができます。たとえば店舗実績のKPI (主要業績評価指標) を確認している小売企業の役員が、ある店舗部門の先週の売上が急増していることに気付いた場合、そのアプリケーションを終了して別のシステムを立ち上げたり場合によっては別のデバイスでその部門のマネージャの名前と連絡先の詳細を確認したりするなどの手間をかけることなく、対象の従業員の名前以外にもその従業員が現在業務時間内で通話やIMチャットに出ることができるかどうかまでも確認することができます。
MicroStrategy MobileとCisco Unified Communications の統合アプリケーション − 10日間で導入可能
MicroStrategyは、両社の統合ソリューションの簡単・迅速な導入をサポートする「Mobile Collaboration QuickStrike」を提供しています。Cisco UCと統合されたMicroStrategyベースのモバイルアプリケーションの導入を促進できるように考えられているMobile Collaboration QuickStrikeでは、MicroStrategyのモバイル スペシャリストが10日間無償で導入支援を提供します。Mobile Collaboration QuickStrikeのサービスは次の通りです。
・Cisco UCとの統合に必要なMicroStrategyソフトウェアのインストール
・Cisco UC との統合に適用可能なMicroStrategy製品のコンフィギュレーション
・導入企業のデータ、プロセス、システムに基づく独自のカスタム プロトタイプアプリケーションのデザインとコンフィギュレーション
・社内で簡単に共有できる詳細なアプリケーションデザインドキュメントとアプリケーションワークフローのビデオ
Mobile Collaboration QuickStrikeは、当四半期末までに提供開始の予定です。導入企業独自のビジネス/コラボレーションプロトタイプアプリケーションのサインアップおよびスケジュール設定については、( info@microstrategy.com ) (英語)までお問い合わせください。
MicroStrategyについて
MicroStrategyは、1989年に創立されたMicroStrategy Business Intelligence (BI) PlatformTM、MicroStrategy Mobile PlatformTM、MicroStrategy ApplicationsTMをはじめとするエンタープライズソフトウェアプラットフォームにおける世界的なリーディングプロバイダです。MicroStrategyのテクノロジーは、カスタマー データセンターへ展開できると共に、自社独自のクラウドサービスとして導入することができます。MicroStrategyが提供するBIプラットフォームによって、世界をリードする企業は膨大な量のデータを分析し、獲得した知見をエンタープライズ環境全体に広げることが可能になります。MicroStrategy Mobile Platform では、ビジネス プロセスと情報のモバイル化に必要なエンタープライズレベルのモバイルアプリケーションを短期間で構築することができます。MicroStrategy Applications は一連のアプリケーションサービスで、モバイルコマースおよびロイヤルティサービスの展開、モバイルIDおよびサイバーセキュリティ サービスの構築、また消費者の趣向や動向に対するリアルタイムのインサイトを生成できるようにデザインされています。MicroStrategy CloudTM では、アプリケーションおよびモバイル アプリケーションを、従来のオンプレミス(自社運用型)ソリューションより経済的リスクも低く、これまで以上に短期間で展開することができます。MicroStrategy(Nasdaq:MSTR)に関する詳細は、こちら( http://www.microstrategy.co.jp/ )をご覧ください。また、マイクロストラテジーのFacebook( https://www.facebook.com/microstrategyjapan )及びtwitter( https://twitter.com/microstrategyJP )でフォローしてください。
MicroStrategy、MicroStrategy Business Intelligence Platform、MicroStrategy Mobile Platform、MicroStrategy Applicationsおよび MicroStrategy Cloud はMicroStrategy Incorporated の米国およびその他の国における商標または登録商標です。ここで言及したその他の製品名および企業名は、それぞれの所持者の商標である場合があります。
連絡先:
マイクロストラテジー・ジャパン株式会社
電話:03-3511-6700 (代表)
Eメール:info-jp@microstrategy.com
バルセロナ(スペイン)発、2013年7月10日-- ビジネス インテリジェンス(BI: Business Intelligence)およびモバイル ソフトウェアの世界的なリーディングプロバイダであるMicroStrategy(R) Incorporated(NASDAQ: MSTR)は本日、ビジネス環境をさらに変革するソリューションを発表しました。MicroStrategyのMobile App PlatformTM とCisco社のUnified Communications (UC) プラットフォームが統合されたソリューションによって、リアルタイムのユーザプレゼンス、インスタント メッセージング (IM)、音声、テレビ電話などの機能が実現されると共に、MicroStrategyユーザはカスタム ビジネスアプリケーションを構築し、トランザクション、マルチメディア、アナリティクス(分析機能)などと共に豊富なコラボレーション機能を埋め込むことが可能になります。こちら( http://www.youtube.com/watch?v=69HNPknfhEs&feature=youtu.be )で、MicroStrategy-Cisco UC の統合ソリューションの実際の使用例の動画をご覧いただけます。
MicroStrategy のモバイル担当バイスプレジデント、ヒュー・オーウェン (Hugh Owen) は次のように述べています。
「Cisco 社と当社が技術面でのパートナーシップを結んだことは、ビジネスアプリケーションの分野における非常に大きな一歩となります。両社のソリューション以外に、シームレスに統合されたエンタープライズ レベルのビデオ コラボレーションを実現しているモバイル アプリケーション プラットフォームは存在しません。このコラボレーション機能は、ユーザのアプリケーション利用環境に影響を与えたり、別のアプリケーションを同時に立ち上げたりすることなく情報駆動型のアプリケーションを基盤に提供されます。ユーザは、必要に応じてピンチアウトしてビデオウィンドウを拡大させたり、通話状態を保ったままでバックグラウンドに送信したりすることができます。 このソリューションは、未来のビジネスパーソンのツールを今 すぐ提供します。」
Cisco社のクライアント&モビリティ事業部担当ジェネラルマネージャ、ブライアン・ダル・ベッロ (Brian Dal Bello) 氏は次のように述べています。
「MicroStrategy社と共同でユニークなモバイルコラボレーション ソリューションを市場へ展開できるようになったことを非常に嬉しく思います。MicroStrategy社のテクノロジーと当社のテクノロジーが統合されたことにより、お客様は音声、動画、インスタント メッセージング (IM) をMicroStrategy社のMobile App Platformで構築したあらゆるビジネスアプリケーションに埋め込むことが可能になります。」
Cisco + MicroStrategy のモバイルソリューション − あらゆるモバイル ビジネス アプリケーションに魅力的な機能を提供
Cisco UCと統合されたことで、MicroStrategy Mobile Appユーザは、アプリケーション内から暗号化されたチャネルを通じ、同僚とコミュニケーションを図ることが可能になります。さらに、この統合によって、ビデオ会議を通じたコマンド/コントロールアプリケーションが実現されると共に、次のように様々な場面でビジネスプロセスが向上します。
・店舗マネージャは、海外店舗の同僚とテレビ電話でコミュニケーションを取りながら自店舗の実績情報を処理することが可能
・セールス マネージャは、iPad のセールス アプリケーションを起動した状態で営業担当者とテレビ電話を通じて実績を分析し、話し合うことが可能
・企業役員は、各従業員の実績情報を参照しながら、個々の従業員とテレビ電話で面談することが可能
ユーザの情報および通話可能状態をビジネス アプリケーション環境内で直接確認
Cisco Unified Communications Managerが提供する従業員情報についてのデータ駆動型の知識と「プレゼンス」確認機能によって、通話を開始するユーザは通話対象の適切なユーザを識別できるだけでなく、そのユーザが通話できる状態にあるかどうかを確認することができます。たとえば店舗実績のKPI (主要業績評価指標) を確認している小売企業の役員が、ある店舗部門の先週の売上が急増していることに気付いた場合、そのアプリケーションを終了して別のシステムを立ち上げたり場合によっては別のデバイスでその部門のマネージャの名前と連絡先の詳細を確認したりするなどの手間をかけることなく、対象の従業員の名前以外にもその従業員が現在業務時間内で通話やIMチャットに出ることができるかどうかまでも確認することができます。
MicroStrategy MobileとCisco Unified Communications の統合アプリケーション − 10日間で導入可能
MicroStrategyは、両社の統合ソリューションの簡単・迅速な導入をサポートする「Mobile Collaboration QuickStrike」を提供しています。Cisco UCと統合されたMicroStrategyベースのモバイルアプリケーションの導入を促進できるように考えられているMobile Collaboration QuickStrikeでは、MicroStrategyのモバイル スペシャリストが10日間無償で導入支援を提供します。Mobile Collaboration QuickStrikeのサービスは次の通りです。
・Cisco UCとの統合に必要なMicroStrategyソフトウェアのインストール
・Cisco UC との統合に適用可能なMicroStrategy製品のコンフィギュレーション
・導入企業のデータ、プロセス、システムに基づく独自のカスタム プロトタイプアプリケーションのデザインとコンフィギュレーション
・社内で簡単に共有できる詳細なアプリケーションデザインドキュメントとアプリケーションワークフローのビデオ
Mobile Collaboration QuickStrikeは、当四半期末までに提供開始の予定です。導入企業独自のビジネス/コラボレーションプロトタイプアプリケーションのサインアップおよびスケジュール設定については、( info@microstrategy.com ) (英語)までお問い合わせください。
MicroStrategyについて
MicroStrategyは、1989年に創立されたMicroStrategy Business Intelligence (BI) PlatformTM、MicroStrategy Mobile PlatformTM、MicroStrategy ApplicationsTMをはじめとするエンタープライズソフトウェアプラットフォームにおける世界的なリーディングプロバイダです。MicroStrategyのテクノロジーは、カスタマー データセンターへ展開できると共に、自社独自のクラウドサービスとして導入することができます。MicroStrategyが提供するBIプラットフォームによって、世界をリードする企業は膨大な量のデータを分析し、獲得した知見をエンタープライズ環境全体に広げることが可能になります。MicroStrategy Mobile Platform では、ビジネス プロセスと情報のモバイル化に必要なエンタープライズレベルのモバイルアプリケーションを短期間で構築することができます。MicroStrategy Applications は一連のアプリケーションサービスで、モバイルコマースおよびロイヤルティサービスの展開、モバイルIDおよびサイバーセキュリティ サービスの構築、また消費者の趣向や動向に対するリアルタイムのインサイトを生成できるようにデザインされています。MicroStrategy CloudTM では、アプリケーションおよびモバイル アプリケーションを、従来のオンプレミス(自社運用型)ソリューションより経済的リスクも低く、これまで以上に短期間で展開することができます。MicroStrategy(Nasdaq:MSTR)に関する詳細は、こちら( http://www.microstrategy.co.jp/ )をご覧ください。また、マイクロストラテジーのFacebook( https://www.facebook.com/microstrategyjapan )及びtwitter( https://twitter.com/microstrategyJP )でフォローしてください。
MicroStrategy、MicroStrategy Business Intelligence Platform、MicroStrategy Mobile Platform、MicroStrategy Applicationsおよび MicroStrategy Cloud はMicroStrategy Incorporated の米国およびその他の国における商標または登録商標です。ここで言及したその他の製品名および企業名は、それぞれの所持者の商標である場合があります。
連絡先:
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