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IMJ、「第4回 NPS業界ベンチマーク調査」を発表
[13/08/29]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
業界別NPSを徹底調査
第4回 NPS業界ベンチマーク調査
-ベンチマーク企業の選定は慎重に-
株式会社アイ・エム・ジェイ（本社：東京都目黒区 代表取締役社長：櫻井 徹 以下、IMJ）は、「第4回 NPS業界ベンチマーク調査」を実施し、出前・デリバリー（4社）、健康食品メーカー（6社）、ファストファッション店（6社）、ラグジュアリーブランド（7社）、テーマパーク（6社）の5業界についての調査結果を公開いたしました。
調査期間は2013年8月9日〜8月11日、有効回答数は計5,380名から得られました。
調査の狙い
今回、第4回目となる「NPS業界ベンチマーク調査」は、出前・デリバリー、健康食品メーカー、ファストファッション店、ラグジュアリーブランド、テーマパークの5つの業界について、NPS(R)（Net Promoter Score）およびその要因を調査し、各業界の差異から、NPSに与える影響を考察しました。
IMJでは、これらの結果を広く公表することで、多くの皆様にNPSを身近に感じていただくとともに、NPSを導入する際の業種・業態別のベンチマーク指標として自社の目標設定時のヒントを提供することを目的としています。
▼これまでの調査
「第1回NPS業界ベンチマーク調査」2013年1月16日発表
※スマートフォンメーカー、パソコンメーカー、白モノ家電メーカー、家電量販店
http://www.imjp.co.jp/press/20130116-01/20130116_000917.html
「第2回NPS業界ベンチマーク調査」2013年2月26日発表
※証券会社、化粧品メーカー、酒造メーカー
http://www.imjp.co.jp/press/release/20130226_000937.html
「第3回NPS業界ベンチマーク調査」2013年7月23日発表
※生命保険会社、損害保険会社、雑貨店、ファストフード店
http://www.imjp.co.jp/press/release/20130723_000987.html
調査のトピック
1．NPSは、業界によってスコア分布が大きく異なる。その要因としては、商材そのものが推奨しやすい性質を持つかどうかだけでなく、推奨行動を通じた責任の大きさ、推奨による自己表現（ライフスタイル）が大きく影響していると考えられる。
2．購買行動とNPSには相関が見られ、今回調査した出前・デリバリー、健康食品メーカー、ファストファッション店、ラグジュアリーブランド、テーマパークにおいてはNPSが高いほど企業の売上増加の可能性が示唆される。
3．健康食品メーカー、ファストファッション店、ラグジュアリーブランドのNPSは、全体的にマイナス。
4．テーマパークのNPSは、全体的に大きくプラスに振れる結果となった。
5．全4回を通じて業界別のNPSの分布をみると、業界ごとにスコアの分布および要因が大きく異なっている。NPSを導入する場合は、「業界」の類似性だけでなく、「スコアの要因」の類似性も考慮した上で慎重に選定し活用することが重要。
※詳細は、以下をご参照下さい。
http://www.imjp.co.jp/press/release/20130829_000995.html
調査結果詳細
■調査概要
・調査方法 ： インターネットリサーチ
・調査地域 ： 全国
・調査対象 ：
（出前・デリバリー）最近1年以内に該当店舗を利用した15〜59歳の男女
（健康食品メーカー） 最近1年以内に該当メーカーの食品・サプリメントを 利用した15〜69歳の男女
（ファストファッション店） 該当商品を保有している15〜59歳の男女
（ラグジュアリーブランド） 該当商品を保有している15〜59歳の男女
（テーマパーク） 最近3年以内に該当施設へ訪問した15〜59歳の男女
・調査日時 ： 2013年8月9日〜8月11日
・有効回答数 ： 5,380サンプル
・割付条件 ： 年代別のインターネット利用率を「平成25年7月総務省全国男女推計人口」を元に算出し、その割合に基づき事前調査を行った。 本調査は事前調査での年代別の出現率で割付を行った。
※インターネット利用率は総務省「平成24年通信利用動向調査」を参照
株式会社アイ・エム・ジェイについて （http://www.imjp.co.jp/）
イ ンターネット領域に軸足をおき、Web及びモバイルインテグレーション事業における豊富な知見・実績を強みに、スマートフォンを含むマルチデバイス対応、 更には戦略策定・集客・分析（Webデータ解析・効果検証等）まで様々なソリューションをワンストップで提供することで、顧客のデジタルマーケティング活 動におけるROI（投資対効果）最適化を実現いたします。
※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。
※ 掲載されている情報は発表日現在の情報です。検索日と異なる可能性がございますのであらかじめご了承ください。
※ 画面写真データ等ご用意いたしております。お気軽にお問い合わせください。
本件に関するお問合せ先
調査に関するお問い合わせ先
株式会社アイ・エム・ジェイ
R&D室 Research Unit 担当：清水
TEL：03-6415-4311
報道機関からのお問合せ先
株式会社アイ・エム・ジェイ
ブランド・コミュニケーション室 広報グループ
TEL：03-6415-4257 E-mail：irpr@imjp.co.jp
第4回 NPS業界ベンチマーク調査
-ベンチマーク企業の選定は慎重に-
株式会社アイ・エム・ジェイ（本社：東京都目黒区 代表取締役社長：櫻井 徹 以下、IMJ）は、「第4回 NPS業界ベンチマーク調査」を実施し、出前・デリバリー（4社）、健康食品メーカー（6社）、ファストファッション店（6社）、ラグジュアリーブランド（7社）、テーマパーク（6社）の5業界についての調査結果を公開いたしました。
調査期間は2013年8月9日〜8月11日、有効回答数は計5,380名から得られました。
調査の狙い
今回、第4回目となる「NPS業界ベンチマーク調査」は、出前・デリバリー、健康食品メーカー、ファストファッション店、ラグジュアリーブランド、テーマパークの5つの業界について、NPS(R)（Net Promoter Score）およびその要因を調査し、各業界の差異から、NPSに与える影響を考察しました。
IMJでは、これらの結果を広く公表することで、多くの皆様にNPSを身近に感じていただくとともに、NPSを導入する際の業種・業態別のベンチマーク指標として自社の目標設定時のヒントを提供することを目的としています。
▼これまでの調査
「第1回NPS業界ベンチマーク調査」2013年1月16日発表
※スマートフォンメーカー、パソコンメーカー、白モノ家電メーカー、家電量販店
http://www.imjp.co.jp/press/20130116-01/20130116_000917.html
「第2回NPS業界ベンチマーク調査」2013年2月26日発表
※証券会社、化粧品メーカー、酒造メーカー
http://www.imjp.co.jp/press/release/20130226_000937.html
「第3回NPS業界ベンチマーク調査」2013年7月23日発表
※生命保険会社、損害保険会社、雑貨店、ファストフード店
http://www.imjp.co.jp/press/release/20130723_000987.html
調査のトピック
1．NPSは、業界によってスコア分布が大きく異なる。その要因としては、商材そのものが推奨しやすい性質を持つかどうかだけでなく、推奨行動を通じた責任の大きさ、推奨による自己表現（ライフスタイル）が大きく影響していると考えられる。
2．購買行動とNPSには相関が見られ、今回調査した出前・デリバリー、健康食品メーカー、ファストファッション店、ラグジュアリーブランド、テーマパークにおいてはNPSが高いほど企業の売上増加の可能性が示唆される。
3．健康食品メーカー、ファストファッション店、ラグジュアリーブランドのNPSは、全体的にマイナス。
4．テーマパークのNPSは、全体的に大きくプラスに振れる結果となった。
5．全4回を通じて業界別のNPSの分布をみると、業界ごとにスコアの分布および要因が大きく異なっている。NPSを導入する場合は、「業界」の類似性だけでなく、「スコアの要因」の類似性も考慮した上で慎重に選定し活用することが重要。
※詳細は、以下をご参照下さい。
http://www.imjp.co.jp/press/release/20130829_000995.html
調査結果詳細
■調査概要
・調査方法 ： インターネットリサーチ
・調査地域 ： 全国
・調査対象 ：
（出前・デリバリー）最近1年以内に該当店舗を利用した15〜59歳の男女
（健康食品メーカー） 最近1年以内に該当メーカーの食品・サプリメントを 利用した15〜69歳の男女
（ファストファッション店） 該当商品を保有している15〜59歳の男女
（ラグジュアリーブランド） 該当商品を保有している15〜59歳の男女
（テーマパーク） 最近3年以内に該当施設へ訪問した15〜59歳の男女
・調査日時 ： 2013年8月9日〜8月11日
・有効回答数 ： 5,380サンプル
・割付条件 ： 年代別のインターネット利用率を「平成25年7月総務省全国男女推計人口」を元に算出し、その割合に基づき事前調査を行った。 本調査は事前調査での年代別の出現率で割付を行った。
※インターネット利用率は総務省「平成24年通信利用動向調査」を参照
株式会社アイ・エム・ジェイについて （http://www.imjp.co.jp/）
イ ンターネット領域に軸足をおき、Web及びモバイルインテグレーション事業における豊富な知見・実績を強みに、スマートフォンを含むマルチデバイス対応、 更には戦略策定・集客・分析（Webデータ解析・効果検証等）まで様々なソリューションをワンストップで提供することで、顧客のデジタルマーケティング活 動におけるROI（投資対効果）最適化を実現いたします。
※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。
※ 掲載されている情報は発表日現在の情報です。検索日と異なる可能性がございますのであらかじめご了承ください。
※ 画面写真データ等ご用意いたしております。お気軽にお問い合わせください。
本件に関するお問合せ先
調査に関するお問い合わせ先
株式会社アイ・エム・ジェイ
R&D室 Research Unit 担当：清水
TEL：03-6415-4311
報道機関からのお問合せ先
株式会社アイ・エム・ジェイ
ブランド・コミュニケーション室 広報グループ
TEL：03-6415-4257 E-mail：irpr@imjp.co.jp
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