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〜PhRMA「第2回全米健康年次調査」より〜 米国国民の78パーセントが「病院以外からも医療情報を入手」し、4分の1が「主治医の勧めとは違うことを実践した経験あり」と回答
[14/08/27]
提供元：DreamNews
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「医療情報の入手方法」、「医療情報への対処法」など米国国民の健康意識への変化が浮き彫りに
※当資料は、米国研究製薬工業協会米国本部が、現地時間2014年8月13日に発表した報道資料の抄訳を日本でまとめたものです。
ワシントンD.C. 2014年8月13日：米国研究製薬工業協会（PhRMA：Pharmaceutical Research and Manufacturers of America）が米国人1,207名を対象に実施した「第2回全米健康年次調査（PhRMA's Second Annual National Health Survey）：フロム・ホープ・トゥ・キュアズ（楽観から治癒へ）」によると、調査対象となった米国人の大半は、この1年間、自らは健康だったと回答し、数年前より健康に注意するようになったと述べています。また、健康に対する国民の考え方や彼らの医学的関心事について探るこの調査では、変化を続ける今日の医療状況における米国国民の健康意識の現状が浮き彫りになりました。
今回の年次調査では、米国人が医療情報を入手する方法や、その情報への対処方法が劇的に変化していることを示す、以下の傾向が明らかになりました。
・米国人は、健康に関する新たな情報源を求めており、意思決定も以前に比べて自ら行うようになっている。国民の大多数（78パーセント）は、病院以外からも情報を得ていると回答し、4人に1人（25パーセント）は、主治医の勧めとは違うことを実践した経験があると回答。
・健康に関しては、厄介な俗説がいまだに根強く残っており、基本的事実や手法について誤解している人も少なくない。とりわけ幼児期のワクチン接種に対する誤解は著しく、4人に1人（25パーセント）の国民が、ワクチンは自閉症の原因になり得ると考えている。
・大半の米国人は自らの健康について楽観的であるが、マイノリティのコミュニティでは、健康に関するそのコミュニティ特有の不安や障害が存在する。たとえば糖尿病を患っている人の割合は、ヒスパニック系が17パーセント、白人が11パーセントであるのに対し、アフリカ系は25パーセントである。
PhRMAのジョン・J・カステラニ（John J. Castellani）理事長兼CEOは次のように語ります。
「米国民全体の健康レベルを向上させるには、健康管理についての議論を常に患者中心で行うことが肝要でしょう。今回の年次調査は、国民が現在、自分の健康についてどう感じているか、ということを明らかにしただけでなく、米国人がどこで健康情報を入手し、健康管理に関する決定をどのように下しているか、という事実を示す新たな傾向をも浮き彫りにしました」
詳しくは、「第2回PhRMA年次調査」レポートをご覧ください。
http://www.phrma.org/sites/default/files/pdf/Second-Annual-PhRMA-Health-Short.pdf （英文のみ）
をご覧ください。
・米国研究製薬工業協会（PhRMA）
PhRMAは、米国で事業を行なっている主要な研究開発志向型製薬企業とバイオテクノロジー企業を代表する団体です。加盟企業は新薬の発見・開発を通じて、患者さんがより長く、より健全で活動的に暮らせるよう、先頭に立って新しい治療法を探求しています。加盟企業の新薬研究開発に対する投資額は、2000年からの累計では5,500億ドル以上に達し、2013年単独でも推定で511億ドルになりました。
・米国研究製薬工業協会（PhRMA）東京オフィス
PhRMA東京オフィスは、米国の研究開発志向型製薬企業の日本法人で構成されており、画期的新薬が開発できる環境や患者さん中心の医療制度の確立に向けて25年以上に渡って活動を続けています。加盟企業は、アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社、アッヴィ合同会社、MSD株式会社、セルジーン株式会社、日本イーライリリー株式会社、バイオジェン・アイデック・ジャパン株式会社、ファイザー株式会社、ブリストル・マイヤーズ株式会社、ムンディファーマ株式会社、ヤンセンファーマ株式会社（五十音順）の10社です。
・PhRMA東京オフィスホームページ http://www.phrma-jp.org
・PhRMAホームページ http://www.phrma.org
【本件に関するお問い合わせ】
米国研究製薬工業協会（PhRMA）広報事務局
（株式会社ジャパン・カウンセラーズ内）
TEL：０３−３２９１−０１１８
FAX：０３−３２９１−０２２３
E-mail：phrma_pr@jc-inc.co.jp
担当：村田/青木/齋木/三谷
〒１０１-００６５ 東京都千代田区西神田１-３-６ ウエタケビル４F
※当資料は、米国研究製薬工業協会米国本部が、現地時間2014年8月13日に発表した報道資料の抄訳を日本でまとめたものです。
ワシントンD.C. 2014年8月13日：米国研究製薬工業協会（PhRMA：Pharmaceutical Research and Manufacturers of America）が米国人1,207名を対象に実施した「第2回全米健康年次調査（PhRMA's Second Annual National Health Survey）：フロム・ホープ・トゥ・キュアズ（楽観から治癒へ）」によると、調査対象となった米国人の大半は、この1年間、自らは健康だったと回答し、数年前より健康に注意するようになったと述べています。また、健康に対する国民の考え方や彼らの医学的関心事について探るこの調査では、変化を続ける今日の医療状況における米国国民の健康意識の現状が浮き彫りになりました。
今回の年次調査では、米国人が医療情報を入手する方法や、その情報への対処方法が劇的に変化していることを示す、以下の傾向が明らかになりました。
・米国人は、健康に関する新たな情報源を求めており、意思決定も以前に比べて自ら行うようになっている。国民の大多数（78パーセント）は、病院以外からも情報を得ていると回答し、4人に1人（25パーセント）は、主治医の勧めとは違うことを実践した経験があると回答。
・健康に関しては、厄介な俗説がいまだに根強く残っており、基本的事実や手法について誤解している人も少なくない。とりわけ幼児期のワクチン接種に対する誤解は著しく、4人に1人（25パーセント）の国民が、ワクチンは自閉症の原因になり得ると考えている。
・大半の米国人は自らの健康について楽観的であるが、マイノリティのコミュニティでは、健康に関するそのコミュニティ特有の不安や障害が存在する。たとえば糖尿病を患っている人の割合は、ヒスパニック系が17パーセント、白人が11パーセントであるのに対し、アフリカ系は25パーセントである。
PhRMAのジョン・J・カステラニ（John J. Castellani）理事長兼CEOは次のように語ります。
「米国民全体の健康レベルを向上させるには、健康管理についての議論を常に患者中心で行うことが肝要でしょう。今回の年次調査は、国民が現在、自分の健康についてどう感じているか、ということを明らかにしただけでなく、米国人がどこで健康情報を入手し、健康管理に関する決定をどのように下しているか、という事実を示す新たな傾向をも浮き彫りにしました」
詳しくは、「第2回PhRMA年次調査」レポートをご覧ください。
http://www.phrma.org/sites/default/files/pdf/Second-Annual-PhRMA-Health-Short.pdf （英文のみ）
をご覧ください。
・米国研究製薬工業協会（PhRMA）
PhRMAは、米国で事業を行なっている主要な研究開発志向型製薬企業とバイオテクノロジー企業を代表する団体です。加盟企業は新薬の発見・開発を通じて、患者さんがより長く、より健全で活動的に暮らせるよう、先頭に立って新しい治療法を探求しています。加盟企業の新薬研究開発に対する投資額は、2000年からの累計では5,500億ドル以上に達し、2013年単独でも推定で511億ドルになりました。
・米国研究製薬工業協会（PhRMA）東京オフィス
PhRMA東京オフィスは、米国の研究開発志向型製薬企業の日本法人で構成されており、画期的新薬が開発できる環境や患者さん中心の医療制度の確立に向けて25年以上に渡って活動を続けています。加盟企業は、アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社、アッヴィ合同会社、MSD株式会社、セルジーン株式会社、日本イーライリリー株式会社、バイオジェン・アイデック・ジャパン株式会社、ファイザー株式会社、ブリストル・マイヤーズ株式会社、ムンディファーマ株式会社、ヤンセンファーマ株式会社（五十音順）の10社です。
・PhRMA東京オフィスホームページ http://www.phrma-jp.org
・PhRMAホームページ http://www.phrma.org
【本件に関するお問い合わせ】
米国研究製薬工業協会（PhRMA）広報事務局
（株式会社ジャパン・カウンセラーズ内）
TEL：０３−３２９１−０１１８
FAX：０３−３２９１−０２２３
E-mail：phrma_pr@jc-inc.co.jp
担当：村田/青木/齋木/三谷
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