パイプドビッツ、カレン主催「レスポンシブメールセミナー」に登壇 〜「レスポンシブメールの効果を高める顧客情報資産活用」と題し講演〜
[14/10/29]
提供元:DreamNews
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株式会社パイプドビッツ(本社 東京都港区、代表取締役社長CEO 佐谷宣昭、証券コード3831、以下「パイプドビッツ」)は、株式会社カレン(本社 東京都新宿区、代表取締役CEO 飯島紳)が2014年11月20日(木)に開催する「レスポンシブメールセミナー」に協賛し、パイプドビッツの執行役員 第三事業本部長 熊本剛が、「レスポンシブメールの効果を高める顧客情報資産活用」と題して講演しますので、お知らせいたします。
▼レスポンシブメールセミナーのご案内
http://www.current.co.jp/p/seminar/141120res/
■ 講演概要
読者の利便性を高めるレスポンシブメールの重要性などに続く第3部(本講演)では、肝要なメールの「中身」について、国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル(R)」の提供を通して長年培ってきたナレッジやお客様の成功事例から、勘所となるエッセンスをご紹介するほか、顧客情報資産活用について、パイプドビッツの優位性や取組み事例などを含めてご紹介いたします。
[題]
「レスポンシブメールの効果を高める顧客情報資産活用」
[登壇者]
熊本剛(株式会社パイプドビッツ 執行役員 第三事業本部長)
[日時]
2014年11月20日(木)17:10〜17:40
[会場]
TKP新宿カンファレンスセンター 6F
東京都新宿区西新宿1-14-11 日廣ビル6F
・JR:新宿駅南口徒歩3分
・京王電鉄/小田急電鉄:新宿駅西口徒歩3分
・東京メトロ:丸ノ内線新宿駅西口徒歩3分
・都営地下鉄:都営新宿線/都営大江戸線新宿駅7番出口徒歩1分
■ 「レスポンシブメールセミナー」概要
http://www.current.co.jp/p/seminar/141120res/
スマートフォン保有率は増加の一途をたどり、スマートフォンがメール閲覧デバイスの過半数を占める場面もみられます。PCのみに最適化されたHTMLメールのままでは、徐々に顧客が離れてゆくともいわれており、米国では、HTMLメールのみ配信する企業ではクリック率が22%減少するとの調査結果も出ています。
デバイスに対応したメールコミュニケーションの必要性が高まる中、本セミナーでは、20%の流出を防ぐと掲げ、スマートフォン中心のマーケティングへの考え方や実施事例をご紹介いたします。参加者限定特典もございますので、ぜひご参加ください。
[名称]
20%の流出を防ぐ「レスポンシブメールセミナー」
[日時]
2014年11月20日(木)16:00〜18:00(15:30受付開始)
[会場]
TKP新宿カンファレンスセンター 6F
東京都新宿区西新宿1-14-11 日廣ビル6F
・JR:新宿駅南口徒歩3分
・京王電鉄/小田急電鉄:新宿駅西口徒歩3分
・東京メトロ:丸ノ内線新宿駅西口徒歩3分
・都営地下鉄:都営新宿線/都営大江戸線新宿駅7番出口徒歩1分
[プログラム] ※敬称略
16:00〜16:30 第1部 『モバイルファースト時代のコミュニケーション』
株式会社カレン 代表取締役COO 藤?健一氏
16:35〜17:05 第2部 『レスポンシブメールの実例と当社の取組み』
株式会社カレン プロデューサー 石塚貴志氏
17:10〜17:40 第3部 『レスポンシブメールの効果を高める顧客情報資産活用』
株式会社パイプドビッツ 執行役員 第三事業本部長 熊本剛
17:40〜18:00 参加特典のご案内
[参加方法]
セミナーページより申込みフォームに必要事項をご入力のうえ送信してください。
[参加費]
無料(事前登録制)
[定員]
70名
[主催]
株式会社カレン
[協賛]
株式会社パイプドビッツ
■ 「スパイラル(R)」とは
「スパイラル(R)」は、官公庁、金融、サービス、教育機関など、幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模の情報資産プラットフォームです。販売促進やCRMにおける顧客情報から、給与明細のような従業員情報まで、皆様からお預かりする様々な重要情報資産を安全なプラットフォームで管理しています。
なお、「スパイラル(R)」は、お客様ごとにCO2排出量をお知らせする唯一のASP・PaaS(クラウド)サービスであり、CO2排出量の可視化等の取り組みを通して地球環境保全の啓発にも貢献してまいります。
http://www.pi-pe.co.jp/spiral-suite/
■ 報道関係者様お問合せ先
株式会社パイプドビッツ http://www.pi-pe.co.jp/
経営企画室 広報担当:立花
TEL:03-5575-6601 FAX:03-5575-6677
E-mail :pr@pi-pe.co.jp
※記載された社名や製品名は各社の登録商標または標章です。