日本サード・パーティ株式会社は電子ラボノート:「水質検査パッケージ」の提供を開始します
[16/06/01]
提供元:DreamNews
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日本サード・パーティ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:森 豊、略称:JTP)は、電子ラボノートの「水質検査パッケージ」を2016年6月1日よりクラウドサービスにて提供を開始します。
電子ラボノートは、化学分析の業界において広く導入されている、紙のノートに代わり実験結果を記録するツールです。
医薬品製造・開発の電子記録、電子署名に関する規制である、「21 CFR Part 11(米国連邦規則21条第11章)」の要件に準拠した機能を標準で搭載しており、厳しい医薬品業界の規制に対応することで、規制に適合できないリスクを軽減することが可能です。
<電子ラボノート導入のメリット>
・作業効率とデータ品質の向上
・知的財産の保護と情報共有の両立
・データ入力と同時に自動計算を行い測定
・訂正や変更内容だけでなく、記入者や時間も履歴に保存
・ワークフローの管理が可能
・過去の文書を容易に検索ができ、また再利用可能
・煩雑な紙の管理を無くしペーパーレスを実現
電子ラボノートをクラウドサービスとして提供することで、「コスト削減」や「迅速な導入」、「保守・管理コストの低減」など、オンプレミスでは実現できない様々なクラウド導入のメリットが得られます。
サービスのご提供価格は1ユーザライセンスあたり16,800円〜(月額)となります。
<水質検査パッケージ導入のメリット>
・現行作業手順からの移行をスムーズに実現(水道水質検査方法 51項目対応)※
・測定結果と基準値を比較して自動判定
誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)など
各種分析機器から測定結果をワンクリックで取込み
・厳しい化学分析業界の電子記録規制に対応可能な管理機能を標準搭載
JTPは化学分析機器メーカー向けに運用に欠かせないサポート業務のアウトソーシングサービスを20年以上に渡り行っております。これまでの経験を活かし、先ずは水質検査の分野におけるパッケージの提供を行います。本パッケージの導入支援を進めるとともに、今後は食品検査業界や製薬業界のパッケージ提供を予定しております。
今後も日本サード・パーティはライフサイエンス事業を通してお客様の事業展開をサポートして参ります。
※水道水質検査方法 51項目対応
(「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」平成15年厚生労働省告示第261号)
本リリースに関するお問い合わせ先
日本サード・パーティ株式会社
マーケティング室
TEL:03-6408-2488
E-mail:marketing@jtp.co.jp
電子ラボノートは、化学分析の業界において広く導入されている、紙のノートに代わり実験結果を記録するツールです。
医薬品製造・開発の電子記録、電子署名に関する規制である、「21 CFR Part 11(米国連邦規則21条第11章)」の要件に準拠した機能を標準で搭載しており、厳しい医薬品業界の規制に対応することで、規制に適合できないリスクを軽減することが可能です。
<電子ラボノート導入のメリット>
・作業効率とデータ品質の向上
・知的財産の保護と情報共有の両立
・データ入力と同時に自動計算を行い測定
・訂正や変更内容だけでなく、記入者や時間も履歴に保存
・ワークフローの管理が可能
・過去の文書を容易に検索ができ、また再利用可能
・煩雑な紙の管理を無くしペーパーレスを実現
電子ラボノートをクラウドサービスとして提供することで、「コスト削減」や「迅速な導入」、「保守・管理コストの低減」など、オンプレミスでは実現できない様々なクラウド導入のメリットが得られます。
サービスのご提供価格は1ユーザライセンスあたり16,800円〜(月額)となります。
<水質検査パッケージ導入のメリット>
・現行作業手順からの移行をスムーズに実現(水道水質検査方法 51項目対応)※
・測定結果と基準値を比較して自動判定
誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)など
各種分析機器から測定結果をワンクリックで取込み
・厳しい化学分析業界の電子記録規制に対応可能な管理機能を標準搭載
JTPは化学分析機器メーカー向けに運用に欠かせないサポート業務のアウトソーシングサービスを20年以上に渡り行っております。これまでの経験を活かし、先ずは水質検査の分野におけるパッケージの提供を行います。本パッケージの導入支援を進めるとともに、今後は食品検査業界や製薬業界のパッケージ提供を予定しております。
今後も日本サード・パーティはライフサイエンス事業を通してお客様の事業展開をサポートして参ります。
※水道水質検査方法 51項目対応
(「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」平成15年厚生労働省告示第261号)
本リリースに関するお問い合わせ先
日本サード・パーティ株式会社
マーケティング室
TEL:03-6408-2488
E-mail:marketing@jtp.co.jp