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株式会社神戸デジタル・ラボ（本社：兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長：永吉一郎、以下KDL）は6月7日より、ドアセンサーとクラウドシステムを通信させ、スマートフォンやPCなどで個室トイレの空き状況をリアルタイムに確認できるシステムを開発、本社オフィスビルのトイレで実証実験を開始しました。この実証実験で得られた知見を基にしたクラウドAPIを開発し、今秋を目途に公開する予定です。（API：Application Programming Interface）

■トイレ空き状況確認の有用性
KDL本社オフィスでは以前から時間帯によって個室トイレの混雑が発生すると不満の声が上がっていました。オフィスからトイレまではIDカードを用いてセキュリティードアを通りトイレにたどり着くと個室が満室だった、というケースが頻繁に発生することは日常的なストレスを上げる要因ともなりえます。これを受けてKDL新事業創造係 IoT班ではクラウドシステムと通信するドアセンサーを開発。個室のドアに取り付けクラウドにデータを蓄積、スマートフォンやPCから個室ドアの利用状況を確認できるアプリケーションを開発しました。実証実験開始後は、本社オフィスの全社員にアプリを公開し、社員がトイレまで行かなくても個室トイレの利用状況を確認できるようになります。また、実証実験中に得られる利用状況データから混雑緩和などの対策につないでいくため、データ分析などはKDLがECシステムなどの開発で培ってきたデータ分析技術の応用を検討する予定です。
■KDLクラウドドアセンサーAPI（仮称）
実証実験ではドアセンサーからクラウドに送信されたデータを、APIを通じてアプリケーションでリアルタイムに表示します。KDLでは、実証実験での開発・運用をもとにドアセンサー向けクラウドAPIを開発し、今秋を目途にベータ版を公開する予定です。その際に実証実験に使用したドアセンサーやアプリケーションをオープンソースとして公開し、同様のサービスを幅広く利用いただけるように整備することを予定しています。

■「新事業創造係IoT班」とは？
KDLでは2016年4月より、新たな事業を生み出すべく「新事業創造係IoT班」という新たな部署を設置しました。この部署では「IoT（Internet of Things：モノのインターネット）」をテーマにさまざまな取り組みをしていきます。実証実験は3か月間を予定しており、KDLでは、この実証実験結果をもとに今秋を目途にトイレセンサーのサービス化を目指します。


■今後の展望
「会議室の空室管理や公共の市民トイレなどにも設置したい。2020年開催の東京オリンピックに向けて、海外の方にもトイレの場所と空室状況が分かるような仕組みを作りたい。競技場だけでなく周辺の地域も過ごしやすい環境であれば、集中してオリンピックを楽しんでいただけるのではと考えています」（新事業創造係 IoT班 中西波瑠、堀尾風仁）


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【神戸デジタル・ラボ　企業概要】
代表者：代表取締役社長　永吉 一郎
所在地：（神戸本社）　〒650-0034　神戸市中央区京町72番地 新クレセントビル
　　　　（東京支社）　〒105-0011　 東京都港区芝公園2-3-27 芝公園PR-EXビル5F
設立：1995年10月
資本金：2億995万円
従業員数：169名（2016年4月1日現在）
URL： http://www.kdl.co.jp/

【プレスリリースに関するお問い合わせ先】取材など随時対応しますので、お気軽にお問い合わせください。
株式会社　神戸デジタル・ラボ　新事業創造係 IoT班
担 当：中西、堀尾
TEL：078-327-2280
MAIL：info@kdl.co.jp