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世界最大級！欧米も注目する12,000坪の ドローン専用飛行場が江東区 潮見に10月25日OPEN 〜東京都内におけるドローン飛行練習不足と、パイロット不足を解消〜
[16/10/18]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
ドローン操縦技術において認定ライセンス制度を構築している一般社団法人ドローン操縦士協会・DPA（ 所在地：東京都渋谷区 理事長：小林一郎）が江東区潮見に約12,000坪の敷地にドローン専用飛行場を10月25日（火）にオープンいたします。ドローンパイロット育成のため、最もドローンに適した環境を提供することで、最新鋭のドローン操縦技術と知識を身に付けることが可能です。４年後の東京オリンピック・パラリンピックで競技空撮以外にも、防犯・テロ対策として期待されているドローン。選手・国民・国を守るため、確かな技術を持ったドローンパイロットの育成を目指します。
東京オリンピックの経済規模30兆円を守るのは日本最新鋭のドローンたちだ！
■どんな暗がりでも逃さない赤外線搭載ドローン
小型ドローンに搭載された赤外線サーモグラフィカメラで空中から対象物をスキャンします。フルハイビジョン（HD）画質で撮影できるカメラや、頭に装着してカメラ映像を確認できるスカイスカウター（高解像度の単眼モニター）や、迷子になってしまったドローンを簡単に探せるスカイビーコン（位置情報発信システム）などもセットになります。
■上空から的をズレなく命中！マーキングドローン
カラーボールは、目標物に衝突した衝撃で、外殻が破壊して、内部に封入されている塗料が、飛散して目標物に付着することにより、ターゲットとなる対象物に、マーキングを行います。このため、現場に向かう作業員に大まかな位置を指示するだけで、迅速に目標物を発見することが可能です。 また、ターゲットを継続的に、目視可能な状態に、維持することが出来ます。
■情報収集もドローンにお任せ3Dマッピングドローン
ドローンに装着されたカメラによって撮影された画像を、専用の3D化ソフトを用いて3次元化しつつ解析して写真測量を行います。3D化することで勾配のある土地や建物も関係なく、全体像が把握しやすくなります。解析作業は高度な技術を要し、専用ソフトも高額でしたが、産業用ドローンの技術革新によりインフラ整備や土木建築、測量などの分野で本格的に活用されています。
■2本のアームを手足の様に使うドローンキャッチャー
世界初とされる2本のロボットアームを搭載したドローン。空中に浮遊したまま荷物をキャッチし、目的地までそのまま輸送します。水難救助には浮輪を届け、災害に際しては、がれきを取り除くなど、多様な用途で2本のアームが手足の様に活躍する、将来のソリューションを担うドローンです。
■AI搭載で的確に遭難者を発見レスキュードローン
3機のドローンによる三点計測で、山岳や海上の遭難者を発見するシステムでAIを搭載した3機のドローンがスカイビーコンの信号をトラッキングして位置を特定し、救助隊の専用アプリに通知します。スカイビーコンは地形に影響されずに信号を受信でき、高い精度で位置を特定可能です。また、赤外線サーモグラフィーカメラで遭難者の生死の推測も可能です。
■最先端の農業用ドローン
広大な土地である圃場も上空からリモートセンシングすることで短時間で正確な情報を読み取ることが可能です。さらに、生育状況から病虫害の兆候まで、ドローンによる定期的なモニタリングを行うことで知ることが出来ます。農業分野の高齢化が深刻化されている中で空撮から物流まで行うことのできるドローンは期待されています。
DPA認定校「ドローンスクールジャパン」が江東区潮見に東京校を開校！
＜＜10月25日（火）ＯＰＥＮイベント開催＞＞
13時20分 受付開始
14時00分 飛行場オープン式典（テープカット）
14時15分 各種産業用ドローン飛行演出
14時30分 フォトセッション
14時40分 囲み取材
14時50分 閉会
DPA認定校である株式会社スカイロボットは、江東区潮見のDPAが所有するドローン専用飛行場を利用して『ドローンスクールジャパン東京校』を開校します。開校日となる１０月２５日は来場者全員がドローンの操縦を体験でき、農業用ドローンや、ドローンを捕獲するためのドローンなど、ユニークな機体の飛行デモンストレーションも行う予定です。
DPAは、東京駅より京葉線で１０分「潮見駅」から徒歩１分に世界最大級の屋内ドローン専用飛行場を開設し、今後、当協会の認定校に対して利用していただくこととしております。
被害総額最大220兆円！戦後最大規模が予想される南海トラフ地震 迫りくる災害にもドローンが役立つ
想定最大マグニチュード最大９．１、想定死者数最大３３万人、今後数年〜数十年間のうちに起こると推測されている南海トラフ地震。その被害総額は最大２２０兆円ともいわれています。東日本大震災よりネックとなっていた災害時のドローン活用の課題はまだまだ残されておりますが、現在、災害用ドローンや救助用ドローン等の研究、開発も進められており、今後想定される南海トラフ地震や東京直下型地震など、迫りくる震災の被害を最小限に抑える為にも、ドローンパイロットの育成は注目されております。
10年後もっとも稼げる職業・・・“ドローンパイロット”
産業用ドローンは日本国内だけでも農林水産、警備・監視、災害対策、捜索・救助、巡視・点検、計測・観測、危険区域作業、撮影、輸送・物流、ホビーなど、その用途は様々でドローンにおける産業貢献規模は約１５.2兆円。また、2020年には１４万人以上のドローンパイロットが必要になると言われています。これからの社会の様々なシーンで必要となるドローンパイロットは、その経済効果から年収は1000万円。今後、最も稼げる職業とも言われております。将来、ドローンパイロットが子供たちの「なりたい職業ランキング」のトップを飾る日が来るかもしれません。
【一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA＝ディーパ） について】
DPA（Drone Pilot Association）は、ドローン航空業界の安全確保につとめ当該技術・知識の普及と諸般の研究調査を行い、ドローンの健全な発展を促進しています。昨今のドローンの急速な普及に準じて、ドローンを有効活用する産業分野は増え続け、ドローン使途の幅は一気に広がっていますが、ドローン操縦士の技術・技量および飛行に関する関連法制への理解がドローン実用化の進展についていけず、重要な建築物（首相官邸・有名神社・城郭など）への落下事件が相次ぎ社会問題化しています。 DPA（一般社団法人ドローン操縦士協会）は、ドローンに関連する問題を解決すべく、ドローン操縦技術に関して認定ライセンス制度を構築し、ドローンの先なる時代の航空安全の保全のための教育事業を履行するための活動を行います。
【一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA＝ディーパ）概要】
名称：一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA）
代表：理事長 小林 一郎
設立日：2016年6月15日
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-7-5 青山セブンハイツ504
ＨＰ：https://d-pa.or.jp/
【一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA＝ディーパ） 理事長について】
DPA理事長 小林 一郎
経営学者（学術博士）
青山学院大学客員教授および東京国際大学客員教授、産学連携の青学コンサルティ
ンググループ取締役。
タイ王国国立チュラロンコン大学大学院客員教授、欧州復興開発銀行（ＥＢＲＤ）
シニアインダストリアルアドバイザー等を歴任。
専門領域は，企業買収（Ｍ＆Ａ），コーポレートファイナンス，ビジネス法務。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
会社名 ：株式会社フロンティアコンサルティング
担当者 ：木内（きうち） 松野（まつの）
Email ：info@frontier-c.co.jp
TEL : 03-5216-3544 FAX : 03-6893-3634
東京オリンピックの経済規模30兆円を守るのは日本最新鋭のドローンたちだ！
■どんな暗がりでも逃さない赤外線搭載ドローン
小型ドローンに搭載された赤外線サーモグラフィカメラで空中から対象物をスキャンします。フルハイビジョン（HD）画質で撮影できるカメラや、頭に装着してカメラ映像を確認できるスカイスカウター（高解像度の単眼モニター）や、迷子になってしまったドローンを簡単に探せるスカイビーコン（位置情報発信システム）などもセットになります。
■上空から的をズレなく命中！マーキングドローン
カラーボールは、目標物に衝突した衝撃で、外殻が破壊して、内部に封入されている塗料が、飛散して目標物に付着することにより、ターゲットとなる対象物に、マーキングを行います。このため、現場に向かう作業員に大まかな位置を指示するだけで、迅速に目標物を発見することが可能です。 また、ターゲットを継続的に、目視可能な状態に、維持することが出来ます。
■情報収集もドローンにお任せ3Dマッピングドローン
ドローンに装着されたカメラによって撮影された画像を、専用の3D化ソフトを用いて3次元化しつつ解析して写真測量を行います。3D化することで勾配のある土地や建物も関係なく、全体像が把握しやすくなります。解析作業は高度な技術を要し、専用ソフトも高額でしたが、産業用ドローンの技術革新によりインフラ整備や土木建築、測量などの分野で本格的に活用されています。
■2本のアームを手足の様に使うドローンキャッチャー
世界初とされる2本のロボットアームを搭載したドローン。空中に浮遊したまま荷物をキャッチし、目的地までそのまま輸送します。水難救助には浮輪を届け、災害に際しては、がれきを取り除くなど、多様な用途で2本のアームが手足の様に活躍する、将来のソリューションを担うドローンです。
■AI搭載で的確に遭難者を発見レスキュードローン
3機のドローンによる三点計測で、山岳や海上の遭難者を発見するシステムでAIを搭載した3機のドローンがスカイビーコンの信号をトラッキングして位置を特定し、救助隊の専用アプリに通知します。スカイビーコンは地形に影響されずに信号を受信でき、高い精度で位置を特定可能です。また、赤外線サーモグラフィーカメラで遭難者の生死の推測も可能です。
■最先端の農業用ドローン
広大な土地である圃場も上空からリモートセンシングすることで短時間で正確な情報を読み取ることが可能です。さらに、生育状況から病虫害の兆候まで、ドローンによる定期的なモニタリングを行うことで知ることが出来ます。農業分野の高齢化が深刻化されている中で空撮から物流まで行うことのできるドローンは期待されています。
DPA認定校「ドローンスクールジャパン」が江東区潮見に東京校を開校！
＜＜10月25日（火）ＯＰＥＮイベント開催＞＞
13時20分 受付開始
14時00分 飛行場オープン式典（テープカット）
14時15分 各種産業用ドローン飛行演出
14時30分 フォトセッション
14時40分 囲み取材
14時50分 閉会
DPA認定校である株式会社スカイロボットは、江東区潮見のDPAが所有するドローン専用飛行場を利用して『ドローンスクールジャパン東京校』を開校します。開校日となる１０月２５日は来場者全員がドローンの操縦を体験でき、農業用ドローンや、ドローンを捕獲するためのドローンなど、ユニークな機体の飛行デモンストレーションも行う予定です。
DPAは、東京駅より京葉線で１０分「潮見駅」から徒歩１分に世界最大級の屋内ドローン専用飛行場を開設し、今後、当協会の認定校に対して利用していただくこととしております。
被害総額最大220兆円！戦後最大規模が予想される南海トラフ地震 迫りくる災害にもドローンが役立つ
想定最大マグニチュード最大９．１、想定死者数最大３３万人、今後数年〜数十年間のうちに起こると推測されている南海トラフ地震。その被害総額は最大２２０兆円ともいわれています。東日本大震災よりネックとなっていた災害時のドローン活用の課題はまだまだ残されておりますが、現在、災害用ドローンや救助用ドローン等の研究、開発も進められており、今後想定される南海トラフ地震や東京直下型地震など、迫りくる震災の被害を最小限に抑える為にも、ドローンパイロットの育成は注目されております。
10年後もっとも稼げる職業・・・“ドローンパイロット”
産業用ドローンは日本国内だけでも農林水産、警備・監視、災害対策、捜索・救助、巡視・点検、計測・観測、危険区域作業、撮影、輸送・物流、ホビーなど、その用途は様々でドローンにおける産業貢献規模は約１５.2兆円。また、2020年には１４万人以上のドローンパイロットが必要になると言われています。これからの社会の様々なシーンで必要となるドローンパイロットは、その経済効果から年収は1000万円。今後、最も稼げる職業とも言われております。将来、ドローンパイロットが子供たちの「なりたい職業ランキング」のトップを飾る日が来るかもしれません。
【一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA＝ディーパ） について】
DPA（Drone Pilot Association）は、ドローン航空業界の安全確保につとめ当該技術・知識の普及と諸般の研究調査を行い、ドローンの健全な発展を促進しています。昨今のドローンの急速な普及に準じて、ドローンを有効活用する産業分野は増え続け、ドローン使途の幅は一気に広がっていますが、ドローン操縦士の技術・技量および飛行に関する関連法制への理解がドローン実用化の進展についていけず、重要な建築物（首相官邸・有名神社・城郭など）への落下事件が相次ぎ社会問題化しています。 DPA（一般社団法人ドローン操縦士協会）は、ドローンに関連する問題を解決すべく、ドローン操縦技術に関して認定ライセンス制度を構築し、ドローンの先なる時代の航空安全の保全のための教育事業を履行するための活動を行います。
【一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA＝ディーパ）概要】
名称：一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA）
代表：理事長 小林 一郎
設立日：2016年6月15日
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-7-5 青山セブンハイツ504
ＨＰ：https://d-pa.or.jp/
【一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA＝ディーパ） 理事長について】
DPA理事長 小林 一郎
経営学者（学術博士）
青山学院大学客員教授および東京国際大学客員教授、産学連携の青学コンサルティ
ンググループ取締役。
タイ王国国立チュラロンコン大学大学院客員教授、欧州復興開発銀行（ＥＢＲＤ）
シニアインダストリアルアドバイザー等を歴任。
専門領域は，企業買収（Ｍ＆Ａ），コーポレートファイナンス，ビジネス法務。
【本リリースに関するお問い合わせ先】
会社名 ：株式会社フロンティアコンサルティング
担当者 ：木内（きうち） 松野（まつの）
Email ：info@frontier-c.co.jp
TEL : 03-5216-3544 FAX : 03-6893-3634
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