高度なアジャイルとDevOpsの導入によって最大限のメリットを享受している企業はわずか三分の一
[17/02/01]
提供元:DreamNews
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(2017年1月11日、ニューヨーク発)
CA Technologies(本社:米国ニューヨーク州アイランディア市、CEO:マイケル・グレゴア)は本日、 アジャイルまたはDevOpsを高度に活用しているユーザー企業は、顧客満足度と従業員生産性を向上させているという世界規模で実施された調査結果を発表しました。Accelerating Velocity and Customer Value with Agile and DevOpsと題した本調査は、2016年5から6月にかけてColeman Parkes Research社によって実施され、日本を含む21ヶ国10業界のITおよび事業のエグゼクティブ1,770名に対して行われました。
この調査によると、顧客満足度とブランドロイヤルティを求める今日の熾烈な競争環境において、アジャイルとDevOpsが顧客と従業員の満足度を高める役割を果たしています。世界全体では、顧客満足度を最大52%、従業員生産性を最大50%向上させていることが明らかになりました。
幸せな従業員が幸せな顧客を生み出す
この調査結果は、アジャイルとDevOpsを同時に活用することで企業は従業員の作業環境を改善でき、従業員の確保と定着に30%の優位性があることも示しています。同時に活用することは、IT業界における人材不足や、優良な従業員の離職を阻止するためのコストを考慮したとき、非常に大きなメリットとなることが明らかになりました。全体として、アジャイルの実装にDevOpsを加えた回答企業の74%が、従業員の確保と定着が改善したと報告しています。アジャイルのみを利用しているユーザーの場合は57%でした。アジャイルとDevOpsの両手法を組み合わせた場合、アジャイルのみを活用している場合と比べて、従業員の生産性が45%向上したことも報告されています。さらに、DevOpsをアジャイルの作業環境に追加した場合には、以下の結果が報告されています。
● 顧客満足度がさらに29%向上
● アジャイルとDevOpsを組み合わせたユーザーの78%が顧客エクスペリエンスの向上、一方でアジャイルのみのユーザーでは58%の向上
業績の向上
アジャイルとDevOpsがデジタル・トランスフォーメーションの成功に欠かせないものであると認識するエグゼクティブが81%に及ぶ点から、本調査は、アジャイルとDevOps両手法の導入によって業績が大きく向上したこと、そしてよりポジティブな影響が得られたことを明らかにしています。アジャイルの手法のみを活用している企業に比べ、アジャイルとDevOpsをともに採用している企業からメリットが幅広く報告されました。
● 新規事業の成長率が63%以上改善
● 上記に加えて運用効率が41%改善
● アジャイルのみの改善効果に比べ、さらに65%のIT関連コストが改善
CA Technologies Continuous Delivery担当 ゼネラル・マネージャ Jeff Scheaffer
我々は、開発で活用しているテクノロジーやツールをビジネス上の成果に直結させようとしています。DevOpsというパラダイムをアジャイル手法と組み合わせることで、あらゆる規模の企業は従業員の生産性と満足度を向上させ、そのことが顧客基盤の強化につながり、企業の競争優位を実現します。
ITを超えることが必要とされる理由
調査結果から、9割以上の企業がこれらのプラクティスを"ある程度"活用している一方で、企業全体にアジャイル、DevOpsのいずれかを導入している企業はわずか3分の1にとどまっているという「成熟度の格差」が依然として存在します。先進的にプラクティスを導入することは、ITの権限を大きく超えます。これらのプラクティスを企業全体で活用している回答企業から幅広いメリットが報告されました。
● 高度なアジャイルユーザーの意思決定に要する時間(新しい機会を活用するまでの時間)が40%向上、一方でベーシックユーザーの場合は33%の向上
● 高度なDevOpsユーザーの場合、市場化期間が42%向上、一方でベーシックユーザーの場合は24%の向上
● 高度なアジャイルの採用社の88%、高度なDevOpsユーザーの87%が顧客体験を向上
CA Technologies アジャイルマネジメント担当 ゼネラル・マネージャ Angela Tucci
今日の厳しい競争市場では、企業はアジャイルとDevOpsの活用を拡大させ、企業全体にこれを展開するための体制を整える必要があります。その結果、統合されたアプローチを採用することでサイクルタイムが短縮され、戦略とその実行の整合性がとられ、最終的には顧客の利益につながるのです。
参考資料
●Agile and DevOps: Accelerating Digital Transformation Results Infographic
●Digitally Remastered: Building Software into your Business DNA
●DevOps for Digital Leaders: Reignite Business with a Modern DevOps-Enabled
●A CIO's Guide: Five Steps to Business Agility
調査方法論
本調査は2016年5〜6月にかけてColeman Parkes Research社によって実施され、21ヶ国10業界のITおよび事業のエグゼクティブ1,770名に対して行われました。Coleman Parkes Research 社は2000年に創設され、世界規模で行動重視のマーケティング調査を行っています。同社は、IT、技術、および通信関連の調査にフォーカスしたBtoB調査を専門としながら、すべての市場にわたり完全な調査並びにコンサルティング・サービスを提供しています。詳細については www.coleman-parkes.co.ukをご覧ください。
CA Technologiesについて
CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、<http://www.ca.com/us.html>(米CA Technologies)、<http://www.ca.com/jp> (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
この件に関する報道機関からのお問合わせ先:
CA Technologies
〒102-0093 東京都 千代田区平河町2-7-9 JA共済ビル9階
コーポレート・コミュニケーション部
TEL: 03-6272-8110 FAX: 03-6272-8115
e-mail: CA@pr-tocs.co.jp
CA Technologies(本社:米国ニューヨーク州アイランディア市、CEO:マイケル・グレゴア)は本日、 アジャイルまたはDevOpsを高度に活用しているユーザー企業は、顧客満足度と従業員生産性を向上させているという世界規模で実施された調査結果を発表しました。Accelerating Velocity and Customer Value with Agile and DevOpsと題した本調査は、2016年5から6月にかけてColeman Parkes Research社によって実施され、日本を含む21ヶ国10業界のITおよび事業のエグゼクティブ1,770名に対して行われました。
この調査によると、顧客満足度とブランドロイヤルティを求める今日の熾烈な競争環境において、アジャイルとDevOpsが顧客と従業員の満足度を高める役割を果たしています。世界全体では、顧客満足度を最大52%、従業員生産性を最大50%向上させていることが明らかになりました。
幸せな従業員が幸せな顧客を生み出す
この調査結果は、アジャイルとDevOpsを同時に活用することで企業は従業員の作業環境を改善でき、従業員の確保と定着に30%の優位性があることも示しています。同時に活用することは、IT業界における人材不足や、優良な従業員の離職を阻止するためのコストを考慮したとき、非常に大きなメリットとなることが明らかになりました。全体として、アジャイルの実装にDevOpsを加えた回答企業の74%が、従業員の確保と定着が改善したと報告しています。アジャイルのみを利用しているユーザーの場合は57%でした。アジャイルとDevOpsの両手法を組み合わせた場合、アジャイルのみを活用している場合と比べて、従業員の生産性が45%向上したことも報告されています。さらに、DevOpsをアジャイルの作業環境に追加した場合には、以下の結果が報告されています。
● 顧客満足度がさらに29%向上
● アジャイルとDevOpsを組み合わせたユーザーの78%が顧客エクスペリエンスの向上、一方でアジャイルのみのユーザーでは58%の向上
業績の向上
アジャイルとDevOpsがデジタル・トランスフォーメーションの成功に欠かせないものであると認識するエグゼクティブが81%に及ぶ点から、本調査は、アジャイルとDevOps両手法の導入によって業績が大きく向上したこと、そしてよりポジティブな影響が得られたことを明らかにしています。アジャイルの手法のみを活用している企業に比べ、アジャイルとDevOpsをともに採用している企業からメリットが幅広く報告されました。
● 新規事業の成長率が63%以上改善
● 上記に加えて運用効率が41%改善
● アジャイルのみの改善効果に比べ、さらに65%のIT関連コストが改善
CA Technologies Continuous Delivery担当 ゼネラル・マネージャ Jeff Scheaffer
我々は、開発で活用しているテクノロジーやツールをビジネス上の成果に直結させようとしています。DevOpsというパラダイムをアジャイル手法と組み合わせることで、あらゆる規模の企業は従業員の生産性と満足度を向上させ、そのことが顧客基盤の強化につながり、企業の競争優位を実現します。
ITを超えることが必要とされる理由
調査結果から、9割以上の企業がこれらのプラクティスを"ある程度"活用している一方で、企業全体にアジャイル、DevOpsのいずれかを導入している企業はわずか3分の1にとどまっているという「成熟度の格差」が依然として存在します。先進的にプラクティスを導入することは、ITの権限を大きく超えます。これらのプラクティスを企業全体で活用している回答企業から幅広いメリットが報告されました。
● 高度なアジャイルユーザーの意思決定に要する時間(新しい機会を活用するまでの時間)が40%向上、一方でベーシックユーザーの場合は33%の向上
● 高度なDevOpsユーザーの場合、市場化期間が42%向上、一方でベーシックユーザーの場合は24%の向上
● 高度なアジャイルの採用社の88%、高度なDevOpsユーザーの87%が顧客体験を向上
CA Technologies アジャイルマネジメント担当 ゼネラル・マネージャ Angela Tucci
今日の厳しい競争市場では、企業はアジャイルとDevOpsの活用を拡大させ、企業全体にこれを展開するための体制を整える必要があります。その結果、統合されたアプローチを採用することでサイクルタイムが短縮され、戦略とその実行の整合性がとられ、最終的には顧客の利益につながるのです。
参考資料
●Agile and DevOps: Accelerating Digital Transformation Results Infographic
●Digitally Remastered: Building Software into your Business DNA
●DevOps for Digital Leaders: Reignite Business with a Modern DevOps-Enabled
●A CIO's Guide: Five Steps to Business Agility
調査方法論
本調査は2016年5〜6月にかけてColeman Parkes Research社によって実施され、21ヶ国10業界のITおよび事業のエグゼクティブ1,770名に対して行われました。Coleman Parkes Research 社は2000年に創設され、世界規模で行動重視のマーケティング調査を行っています。同社は、IT、技術、および通信関連の調査にフォーカスしたBtoB調査を専門としながら、すべての市場にわたり完全な調査並びにコンサルティング・サービスを提供しています。詳細については www.coleman-parkes.co.ukをご覧ください。
CA Technologiesについて
CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、<http://www.ca.com/us.html>(米CA Technologies)、<http://www.ca.com/jp> (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/ca_japanをご覧ください。
*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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