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日本航空、アカマイの「Bot Manager」採用で、予約サイトを悩ますボットからの迷惑アクセスを解消して 運用コストを約6割削減
[17/08/23]
提供元：DreamNews
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世界最大、かつ最も信頼性の高いクラウド・デリバリー・プラットフォームを有するアカマイ・テクノロジーズ合同会社（本社：東京都中央区、職務執行者社長：徳永信二、以下「アカマイ」）は、2017年8月23日、日本航空株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：植木義晴、以下「JAL」）に多様な種類のボットを効率的に管理できるアカマイの「Bot Manager」が採用されたことを発表しました。
JALでは、Webサイトで空席情報や運賃情報を含めた航空券の予約システムを提供しています。サイトでは、空席照会や座席予約をすると、外部予約エンジンサービスへのリクエストが発生し、その量に応じてJALへの課金が発生する仕組みになっています。訪日外国人（インバウンド）需要の高まりで、サイトを通じた航空券の売上が伸びる一方で、価格比較を目的として空席や運賃情報を照会するだけで購入に直結しないボットによるアクセスも増加し、外部へ支払う課金が大きな負担となっていました。JALでは、さまざまな対策を施しましたが、ボット側が対策を察知してアクセス元を次々に変えるよう進化したため、効果は限定的でした。そこで同社はアカマイの「Bot Manager」を導入し、ボットの制御に取り組みました。
Bot Managerはウェブサイトにアクセスする多様な種類のボットを効率的に管理するサービスです。良性ボットと悪性ボットを識別するポリシーや、悪性と判断したボットに対する対応を柔軟に設定することが可能です。また、単にブロックするだけではなく、代替サイトから擬似回答するなど、ボットの性質に応じて最適な対処を実施し、ボットトラフィックがビジネスと IT に与える影響を適切に制御します。
JALのIT企画本部 IT推進企画部 顧客・eコマースグループマネージャー恩田和哉氏は「アカマイは試用期間に蓄積した膨大なログを分析してボットの挙動を確認しながらチューニングをくり返してボットの検知精度を高めていき、全アクセス数の約86%のトラフィックをボットが占めていたことを把握することができました。そしてボットにより発生していた無駄なリクエストが無くなった結果、外部サービスの課金を59％削減することに成功し、数年来の課題を解決することができました。プロジェクトを何とか成功させたいというアカマイの熱意、そして、見えないボットを可視化しようという熱意が大きな成功に繋がりました」と語っています。
アカマイ 社長の徳永信二は「今回、日本を代表するエアラインのひとつである日本航空株式会社様に、『Bot Manager』を採用いただいたことを大変嬉しく思います。近年、ボットからの大量アクセスによるWebサイトのパフォーマンス低下や、アクセス解析に与える悪影響など、ビジネスへの影響は見逃せないものとなっています。こうした中、アカマイの培ってきたノウハウを活用し、柔軟な対応力を持って最適なソリューションをご提案いたします。アカマイは、なお一層お客様に貢献してまいります」と語っています。
アカマイについて：
世界最大、かつ最も信頼性の高いクラウド・デリバリー・プラットフォームを有するアカマイは、デバイスや場所に関係なく、最高、かつ最もセキュアなデジタル体験をお客様に提供します。アカマイのプラットフォームは130ヶ国に20万台以上という比類のないスケールで展開されており、お客様に優れたパフォーマンスとセキュリティを提供しています。ウェブ/モバイルパフォーマンス、クラウドセキュリティ、エンタープライズアクセス、ビデオ・デリバリー・ソリューションによって構成されるアカマイのソリューションは、優れたカスタマーサービスと365日/24時間体制の監視によって支えられています。グローバルトップの金融機関、eコマース事業者、メディア・エンターテインメント企業、政府機関等が、アカマイを信頼する理由について、＜https://www.akamai.com/jp/ja/＞ または ＜https://blogs.akamai.com/jp/＞ およびTwitterの@Akamai_GK ＜https://twitter.com/Akamai_GK＞ でご紹介しています。
アカマイ・テクノロジーズ合同会社について
アカマイ・テクノロジーズ合同会社は、1998年に設立された、アカマイ・テクノロジーズ・インク（本社：米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、最高経営責任者：Tom Leighton）が100％出資する日本法人です。アカマイは、静的なコンテンツ配信だけでなく各種コンサート・スポーツ試合等の国内限定ストリーミング配信やWebアプリケーションなどの動的配信を多数実現し、日本国内では350社以上が当社サービスを利用しています。
※アカマイとアカマイ・ロゴは、アカマイ・テクノロジーズ・インクの商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です
※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです
JALでは、Webサイトで空席情報や運賃情報を含めた航空券の予約システムを提供しています。サイトでは、空席照会や座席予約をすると、外部予約エンジンサービスへのリクエストが発生し、その量に応じてJALへの課金が発生する仕組みになっています。訪日外国人（インバウンド）需要の高まりで、サイトを通じた航空券の売上が伸びる一方で、価格比較を目的として空席や運賃情報を照会するだけで購入に直結しないボットによるアクセスも増加し、外部へ支払う課金が大きな負担となっていました。JALでは、さまざまな対策を施しましたが、ボット側が対策を察知してアクセス元を次々に変えるよう進化したため、効果は限定的でした。そこで同社はアカマイの「Bot Manager」を導入し、ボットの制御に取り組みました。
Bot Managerはウェブサイトにアクセスする多様な種類のボットを効率的に管理するサービスです。良性ボットと悪性ボットを識別するポリシーや、悪性と判断したボットに対する対応を柔軟に設定することが可能です。また、単にブロックするだけではなく、代替サイトから擬似回答するなど、ボットの性質に応じて最適な対処を実施し、ボットトラフィックがビジネスと IT に与える影響を適切に制御します。
JALのIT企画本部 IT推進企画部 顧客・eコマースグループマネージャー恩田和哉氏は「アカマイは試用期間に蓄積した膨大なログを分析してボットの挙動を確認しながらチューニングをくり返してボットの検知精度を高めていき、全アクセス数の約86%のトラフィックをボットが占めていたことを把握することができました。そしてボットにより発生していた無駄なリクエストが無くなった結果、外部サービスの課金を59％削減することに成功し、数年来の課題を解決することができました。プロジェクトを何とか成功させたいというアカマイの熱意、そして、見えないボットを可視化しようという熱意が大きな成功に繋がりました」と語っています。
アカマイ 社長の徳永信二は「今回、日本を代表するエアラインのひとつである日本航空株式会社様に、『Bot Manager』を採用いただいたことを大変嬉しく思います。近年、ボットからの大量アクセスによるWebサイトのパフォーマンス低下や、アクセス解析に与える悪影響など、ビジネスへの影響は見逃せないものとなっています。こうした中、アカマイの培ってきたノウハウを活用し、柔軟な対応力を持って最適なソリューションをご提案いたします。アカマイは、なお一層お客様に貢献してまいります」と語っています。
アカマイについて：
世界最大、かつ最も信頼性の高いクラウド・デリバリー・プラットフォームを有するアカマイは、デバイスや場所に関係なく、最高、かつ最もセキュアなデジタル体験をお客様に提供します。アカマイのプラットフォームは130ヶ国に20万台以上という比類のないスケールで展開されており、お客様に優れたパフォーマンスとセキュリティを提供しています。ウェブ/モバイルパフォーマンス、クラウドセキュリティ、エンタープライズアクセス、ビデオ・デリバリー・ソリューションによって構成されるアカマイのソリューションは、優れたカスタマーサービスと365日/24時間体制の監視によって支えられています。グローバルトップの金融機関、eコマース事業者、メディア・エンターテインメント企業、政府機関等が、アカマイを信頼する理由について、＜https://www.akamai.com/jp/ja/＞ または ＜https://blogs.akamai.com/jp/＞ およびTwitterの@Akamai_GK ＜https://twitter.com/Akamai_GK＞ でご紹介しています。
アカマイ・テクノロジーズ合同会社について
アカマイ・テクノロジーズ合同会社は、1998年に設立された、アカマイ・テクノロジーズ・インク（本社：米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、最高経営責任者：Tom Leighton）が100％出資する日本法人です。アカマイは、静的なコンテンツ配信だけでなく各種コンサート・スポーツ試合等の国内限定ストリーミング配信やWebアプリケーションなどの動的配信を多数実現し、日本国内では350社以上が当社サービスを利用しています。
※アカマイとアカマイ・ロゴは、アカマイ・テクノロジーズ・インクの商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です
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