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グローバル人材の56％「直近の転職で年収増えた」 日系勤務者の47％「給与に不満」。外資系との差は14ポイント
[18/07/24]
提供元：DreamNews
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グローバル人材の56％「直近の転職で年収増えた」
外資系企業、日系グローバル企業の第一線で活躍する1,958 人の会社員のうち、56％が直近の転職（※1）で給与が増えたと答えました。前職時に比べて20-29％高い年収を提示されて転職したグローバル人材（回答者全体の11％）は2017年5月実施の前回調査より2ポイント増えました。転職で10-19％年収が増えたと答えた人（16％）は2ポイント、1-9％増えた人（14％）は3ポイントそれぞれ増え、全体的に転職時に給与増した人の割合が昨年調査に比べて大きくなっています。（※1：現在の勤務先に入社した際）
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日系転職時、半数以上が給与増の提示受けず
外資系企業に勤める987人のうち今の勤務先に転職した際、前職に比べて給与が「変わらなかった」（19％）または「下がった」（14％）と答えた回答者の割合は小さく、30％以上前職よりも高い給与を提示されて外資系に転職した回答者も2割近くいることがわかりました。これに対し、日系企業の勤務者（942人）では前職に比べて給与が「変わらなかった」（31％）、「下がった」（24％）を合わせて半数以上が年収増を提示されずに転職していました。
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日系勤務者の47％「給与に不満」。外資系との差は14ポイント
今回のアンケート調査で聞いた「現在の職場で改善してほしい点」は、１位「給与」（40％）、2位「社風」（23％）、3位「評価システム」（20％）でした。日系企業の勤務者に絞って結果を見ると「給与」への不満を持つ回答者は47％と、外資系勤務者の33％を14ポイント上回ります。
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（実施期間：2018年5月11日〜2018年5月27日、対象：当社御登録者様 n=1,958人）
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について（https://www.robertwalters.co.jp/）
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。
外資系企業、日系グローバル企業の第一線で活躍する1,958 人の会社員のうち、56％が直近の転職（※1）で給与が増えたと答えました。前職時に比べて20-29％高い年収を提示されて転職したグローバル人材（回答者全体の11％）は2017年5月実施の前回調査より2ポイント増えました。転職で10-19％年収が増えたと答えた人（16％）は2ポイント、1-9％増えた人（14％）は3ポイントそれぞれ増え、全体的に転職時に給与増した人の割合が昨年調査に比べて大きくなっています。（※1：現在の勤務先に入社した際）
日系転職時、半数以上が給与増の提示受けず
外資系企業に勤める987人のうち今の勤務先に転職した際、前職に比べて給与が「変わらなかった」（19％）または「下がった」（14％）と答えた回答者の割合は小さく、30％以上前職よりも高い給与を提示されて外資系に転職した回答者も2割近くいることがわかりました。これに対し、日系企業の勤務者（942人）では前職に比べて給与が「変わらなかった」（31％）、「下がった」（24％）を合わせて半数以上が年収増を提示されずに転職していました。
日系勤務者の47％「給与に不満」。外資系との差は14ポイント
今回のアンケート調査で聞いた「現在の職場で改善してほしい点」は、１位「給与」（40％）、2位「社風」（23％）、3位「評価システム」（20％）でした。日系企業の勤務者に絞って結果を見ると「給与」への不満を持つ回答者は47％と、外資系勤務者の33％を14ポイント上回ります。
（実施期間：2018年5月11日〜2018年5月27日、対象：当社御登録者様 n=1,958人）
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について（https://www.robertwalters.co.jp/）
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。
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