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当資料は、ファインスペシャリティ系化学領域の企業24社のR&D戦略を分析したものである。2017年度の24社のR&D費総額は、前年度比0.9％増の1,524億円となった。近年では、国内外・産官学を問わず、他社との技術提携やM&A、オープンイノベーション活動が活発化している。また、重点領域として機能性材料、エレクトロニクス、医療・ヘルスケアを挙げる企業が多く、各社とも既存事業の拡大及び新規市場の開拓に注力している。

概要
◆本調査では、ファインスペシャリティ系化学領域に強みを有する企業24社を対象に、R&D戦略の調査、分析を行った。

◆2017年度の対象企業のR&D費は、2014年度比で約6％の伸びとなっており、年平均では約2％の増加傾向にある。すなわち、24社のR&D費総額は2017年度1,524億円で対前年比約0.9％の伸びとなった。1社平均では約63億5,000万円の投下となる。また、対売上高のR&D比率は4.6％であった。このように、各社のR&Dへの投資は、ここ数年活発に行われている状況にある。

◆R&D費用トップは日東電工の約312億円、対売上高R&D比率では日産化学が8.9％を投下して首位となっている。R&D人員は、1社平均で320人が配置されている。R&D人員比率は、連結ベースで13％強、単独ベースで21％強に達する。R&D人員数でもトップは日東電工で、1,400人強が配置されている。R&D費パーヘッドは、2017年度で平均1,830万円/人となった。特に日本農薬と日産化学は、1人当たり3,000万円超えのR&D費が投下されている。

◆また、最近の動向としては、国内外及び産官学を問わず、他社との技術提携やM&A、さらには、オープンイノベーション活動にも積極的な動きがみえる。

◆R&Dの重点分野・領域としては機能性材料、エレクトロニクス、医療・ヘルスケアの3分野をあげる企業が多い。次いで、環境エネルギー領域を志向・注力している企業も少なくない。各社とも、中期経営計画に基づくR&D戦略の中で、こうした成長分野への積極的投資と自社が強みとする技術をベースに、既存事業の拡大及び新規市場の開拓を狙っている。



【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000181249&id=bodyimage1】

TPC市場調査レポート
「2018年　ファインスペシャリティ系化学メーカーのR&D戦略」
―機能性材料、エレクトロニクス、医療・ヘルスケア、環境エネルギーを重点領域に高度化・多様化を推進―
詳細はこちら＞＞　http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410180432
資料体裁：A4判　151頁
発刊日：2018年9月18日
頒価：97,000円（税抜）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版
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