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【矢野経済研究所プレスリリース】車載モータ世界市場に関する調査を実施（2020年）〜2018年の車載モータの世界需要は約32億個規模、2030年には約56億個規模まで拡大予測〜
[20/06/22]
提供元：DreamNews
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株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、車載モータの世界市場の調査を実施し、モータ搭載システム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。
1.市場概要
環境負荷が少ない自動車として開発が進む次世代自動車（xEV; HEV、PHEV、EV、FCV）はもちろんのこと、快適・利便性や安全・安心を目的として内燃機関車（ICE）のパワートレイン、シャシ、ボディ領域それぞれで電動化が進んでいる。部品の電動化に伴い、急速に搭載数を増加させているのがモータである。2018年の車載モータ世界市場は、新車販売台数ベースで前年比102.7％の約32億3,700万個と推計した。2017年の約31億5,300万個より需要数量では着実に増加しており、世界規模で厳格化している環境規制の影響が窺い知れる。
一方、世界の自動車販売台数は、米中貿易戦争や英国のEU離脱など貿易環境の悪化を背景に、消費マインドが押し下げられており、2018年、2019年ともにマイナス成長となった。2020年も、新型コロナウイルスの世界的流行から更なる下落が進むとみられ、自動車販売台数の減少が車載モータの需要にも大きな影響を与える見込みである。クルマの電動化は世界的なトレンドとなっていることから、今後もモータの搭載数が増加する傾向にあることは間違いないものの、アフターコロナの世界では従来よりも鈍化した成長となる見通しである。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000217573&id=bodyimage1】
2.注目トピック〜Eアクスルの採用動向
エンジンに代わり駆動する主機モータとインバータ、減速機を一体化した電動駆動システムは「Eアクスル」と呼ばれ、一体化による体積削減や組立工数削減による低コスト化と効率向上が期待されている。
Eアクスルはモータ、インバータ等の配置を平行に配置する「平行軸型」と、同一直線上に配置した「同軸型」に分けられる。平行軸型は同軸型よりもコストが安く、幅を短くできるといった利点を持つ。一方、同軸型は中空モータによるダブルシャフトとなるため、その分構造が複雑となりコストが上がってしまうが、ユニット幅の短縮化と背丈が低くでき、FR（フロントエンジン・リアドライブ）にも適応しやすくなる。Eアクスルは黎明期にあるため、まずは競争力のあるコスト性を持たせられること、大部分の自動車メーカ（OEM）はEV（電気自動車）をFF（フロントエンジン・フロントドライブ）で作っているため、平行軸型でも問題が少ないことから現在のマジョリティとなっていると推測される。但し、OEMからは前後長を短くする要望も強いことから、同軸型もいずれ市場投入が増加する見込みである。
また、もう１つのトレンドとして「需要が高い出力帯」がある。現行の第一世代品は出力が150kW級の製品が多い。これは単にOEMからのニーズが高いことが要因であり、馬力換算で約200馬力、ガソリンエンジンでいえば3.0Lあるいは2.0Lターボと同等となる。つまり、搭載されるのはCセグメントやDセグメントの車であり、先進国市場において最もボリュームが狙えるためである。今後は、C・Dセグメント向けの「150kW級」以外に、軽自動車やAセグメント向けに「50kW級」、高級車のEセグメント向けで「200kW級」と3つの出力帯に、Eアクスルのニーズが特に集中していくと言われている。
3.将来展望
2018年時の世界の自動車販売台数で約95％を占める内燃機関車（ICE）は、xEVの台頭によってシェアを漸減させていくものの、xEVが本格的な市場拡大時期を迎えるのは2025年より先になる見込みである。2016年頃から加熱してきたCASE（Connected、Autonomous、Shared & Service、Electric）の波に乗り、OEM各社は電動車戦略を進めてきたものの、EVでの利益確保が難航している現状やバッテリーなど関連部品の調達、充電インフラの整備、電動車開発・生産の人材確保といった課題が山積しているためである。また、主要OEMの量産EVが2020年代前半に出揃い始めることも、市場拡大時期が2025年以降と予測する根拠でもある。
一方でICEは、インドやアフリカなどの著しい経済発展によって自動車の需要が拡大していくであろう国々において、価格の安いコンベンショナルな車としての需要が根強く残ることや、内燃機関自体に希薄燃焼や気筒休止といった燃費向上技術の余地が多く残されており、ICEのニーズが直ちに消失することはないと考える。
さらに、コロナウイルスによる影響が消費マインドを押し下げ、2020年の自動車販売台数は全世界的に減退する見通しである。このような理由から自動車販売台数が回復基調になり、ICEがピークアウトを迎えてxEVが本格的に普及をはじめる時期を2025〜2030年と考える。これにより、xEVの世界販売台数を2030年で1,787万台と想定した場合、クルマ1台あたりの車載モータ搭載数の増加も踏まえ、2030年の車載モータ世界市場は約56億個規模（新車販売台数ベース）まで拡大すると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2455
調査要綱
1.調査期間： 2020年2月〜5月
2.調査対象： 自動車システムメーカ、モータメーカ等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2020年5月27日
お問い合わせ
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株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
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株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
配信元企業：株式会社矢野経済研究所
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1.市場概要
環境負荷が少ない自動車として開発が進む次世代自動車（xEV; HEV、PHEV、EV、FCV）はもちろんのこと、快適・利便性や安全・安心を目的として内燃機関車（ICE）のパワートレイン、シャシ、ボディ領域それぞれで電動化が進んでいる。部品の電動化に伴い、急速に搭載数を増加させているのがモータである。2018年の車載モータ世界市場は、新車販売台数ベースで前年比102.7％の約32億3,700万個と推計した。2017年の約31億5,300万個より需要数量では着実に増加しており、世界規模で厳格化している環境規制の影響が窺い知れる。
一方、世界の自動車販売台数は、米中貿易戦争や英国のEU離脱など貿易環境の悪化を背景に、消費マインドが押し下げられており、2018年、2019年ともにマイナス成長となった。2020年も、新型コロナウイルスの世界的流行から更なる下落が進むとみられ、自動車販売台数の減少が車載モータの需要にも大きな影響を与える見込みである。クルマの電動化は世界的なトレンドとなっていることから、今後もモータの搭載数が増加する傾向にあることは間違いないものの、アフターコロナの世界では従来よりも鈍化した成長となる見通しである。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000217573&id=bodyimage1】
2.注目トピック〜Eアクスルの採用動向
エンジンに代わり駆動する主機モータとインバータ、減速機を一体化した電動駆動システムは「Eアクスル」と呼ばれ、一体化による体積削減や組立工数削減による低コスト化と効率向上が期待されている。
Eアクスルはモータ、インバータ等の配置を平行に配置する「平行軸型」と、同一直線上に配置した「同軸型」に分けられる。平行軸型は同軸型よりもコストが安く、幅を短くできるといった利点を持つ。一方、同軸型は中空モータによるダブルシャフトとなるため、その分構造が複雑となりコストが上がってしまうが、ユニット幅の短縮化と背丈が低くでき、FR（フロントエンジン・リアドライブ）にも適応しやすくなる。Eアクスルは黎明期にあるため、まずは競争力のあるコスト性を持たせられること、大部分の自動車メーカ（OEM）はEV（電気自動車）をFF（フロントエンジン・フロントドライブ）で作っているため、平行軸型でも問題が少ないことから現在のマジョリティとなっていると推測される。但し、OEMからは前後長を短くする要望も強いことから、同軸型もいずれ市場投入が増加する見込みである。
また、もう１つのトレンドとして「需要が高い出力帯」がある。現行の第一世代品は出力が150kW級の製品が多い。これは単にOEMからのニーズが高いことが要因であり、馬力換算で約200馬力、ガソリンエンジンでいえば3.0Lあるいは2.0Lターボと同等となる。つまり、搭載されるのはCセグメントやDセグメントの車であり、先進国市場において最もボリュームが狙えるためである。今後は、C・Dセグメント向けの「150kW級」以外に、軽自動車やAセグメント向けに「50kW級」、高級車のEセグメント向けで「200kW級」と3つの出力帯に、Eアクスルのニーズが特に集中していくと言われている。
3.将来展望
2018年時の世界の自動車販売台数で約95％を占める内燃機関車（ICE）は、xEVの台頭によってシェアを漸減させていくものの、xEVが本格的な市場拡大時期を迎えるのは2025年より先になる見込みである。2016年頃から加熱してきたCASE（Connected、Autonomous、Shared & Service、Electric）の波に乗り、OEM各社は電動車戦略を進めてきたものの、EVでの利益確保が難航している現状やバッテリーなど関連部品の調達、充電インフラの整備、電動車開発・生産の人材確保といった課題が山積しているためである。また、主要OEMの量産EVが2020年代前半に出揃い始めることも、市場拡大時期が2025年以降と予測する根拠でもある。
一方でICEは、インドやアフリカなどの著しい経済発展によって自動車の需要が拡大していくであろう国々において、価格の安いコンベンショナルな車としての需要が根強く残ることや、内燃機関自体に希薄燃焼や気筒休止といった燃費向上技術の余地が多く残されており、ICEのニーズが直ちに消失することはないと考える。
さらに、コロナウイルスによる影響が消費マインドを押し下げ、2020年の自動車販売台数は全世界的に減退する見通しである。このような理由から自動車販売台数が回復基調になり、ICEがピークアウトを迎えてxEVが本格的に普及をはじめる時期を2025〜2030年と考える。これにより、xEVの世界販売台数を2030年で1,787万台と想定した場合、クルマ1台あたりの車載モータ搭載数の増加も踏まえ、2030年の車載モータ世界市場は約56億個規模（新車販売台数ベース）まで拡大すると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2455
調査要綱
1.調査期間： 2020年2月〜5月
2.調査対象： 自動車システムメーカ、モータメーカ等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2020年5月27日
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株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
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