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ファストドクター株式会社が 『医師による夜間・休日のオンライン医療相談』を福利厚生として提供開始。 株式会社デジタルホールディングスが初の導入企業に。
[20/07/31]
提供元：DreamNews
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「ファストドクター株式会社（以下ファストドクター）」（本社：東京都新宿区 代表取締役／医師：菊池 亮、代表取締役：水野 敬志）は、働く世代の在宅時間が増える中で医療分野における生活の充足を目指し、「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」を福利厚生として、2020年8月1日（土）から企業向けに提供を開始します。
日本全国の企業のデジタルシフトをリードする「株式会社デジタルホールディングス（以下デジタルホールディングス）」（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 グループCEO：野内 敦）およびデジタルホールディングスのグループ会社である株式会社オプトが第一号の導入企業となったことをここにお知らせいたします。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000219713&id=bodyimage1】
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000219713&id=bodyimage2】
■ファストドクターの福利厚生 事業背景
5,660万人の労働力人口（※）を抱える我が国では、With/Afterコロナ時代の新しい働き方に対応しようと労働環境の整備が行われています。特に在宅でのリモートワークが推進される状況において、生活と密着する医療においても、それらの変化にあわせた提供が必要と考えます。
※令和2年版 総務省統計局「労働力調査」より
ファストドクターは、働く世代の在宅時間が増す中、医療分野における生活の充足をサポートする福利厚生制度を本年8月1日（土）から提供開始します。
本制度の導入企業の従業員は、病院が開いていない夜間・休日において、「医師によるテレビ電話でのオンライン医療相談（緊急度判定）」を365日スムーズかつ、負担なく受けることができます。これにより、夜間・休日に気軽に医師へアクセスできる環境を365日にわたって提供します。
例えば、
・子どもの熱が40度近いが、救急車は必要か？
・インフルエンザかもしれないが、こういう時に家族とどう接すればいいか？
・体調不良だが、薬の飲み合わせについて聞きたい
・高齢の父親の体調が心配。何科を受診すればいいか？
など、夜間や休日の急な体調不良に対し、医師による専門的な受診行動のアドバイスによって安心を提供します。この福利厚生制度は従業員本人だけではなく、同居するご高齢のご両親、小さなお子さまなどを含めたご家族にもご利用いただけます。特に子育て世帯や高齢者との同居世帯においては、ご家族のケアと仕事の両立は重要な課題となっています。ファストドクターは、福利厚生制度の利用を通じて、導入企業の従業員が一層安心できる労働環境の構築を支援してまいります。
■デジタルホールディングスグループの「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」導入背景
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、時間や場所に縛られない新しい働き方が急速に拡大しています。このような環境の中で、同じ価値観の人と同じ空間の中で仕事を進めていくという従来の働き方だけではなく、部署や会社という枠を超え、高い専門性と多様な得意分野を持った人たちが連携・共創しながら質の高いアウトプットおよび新しい価値を生み出していくという働き方がより一層加速していくと考えています。デジタルホールディングスグループでは、このような働き方の変化と未来を見据え、企業の枠を超えて価値を発揮できる人財を育成し、活躍してもらうために勤務形態や就労環境の見直しを図っております。
その第一弾として、デジタルホールディングスグループは、本年6月1日（月）に、勤務体系を原則リモートワークとしました。この取り組みに合わせ、時間と場所に縛られずに働く従業員たちをサポートする目的で、本年8月1日（土）より、ファストドクターが新たに提供を開始する「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」を企業として初めて、福利厚生として導入いたします。
デジタルホールディングスグループは今回の「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」の導入を通じて、従業員がより安心して働くことができる労働環境の構築を行い、個の能力と生産性、および組織全体としてのパフォーマンスを高めていけるよう取り組んでまいります。
■夜間・休日往診のファストドクターとは
ファストドクターは、夜間と休日に特化した医師による緊急度判定・救急往診支援サービスを事業の基軸とし、年間5万件の緊急度判定と年間18,000万件以上の往診支援を行っています。平成30年度中の救急車による救急出動件数は660万5,166件と過去最多を更新しました。しかし、搬送患者の傷病程度別内訳を見てみると、軽症患者が49%と最も多くを占めています。このような背景には、高齢化による通院困難患者の増加、夜間休日におけるかかりつけ医機能の不足、患者の搬送手段の不足が挙げられます。
ファストドクターはかかりつけ医と連携しながら、通院困難な患者への緊急度判定・救急往診を代行し、患者の在宅療養を支援。同時にかかりつけ医や救急医療の負担を減らし、良質な救急医療体制の創造を目指しています。
URL：https://fastdoctor.jp/corporate/
■株式会社デジタルホールディングスとは
デジタルホールディングスは、「デジタルを、未来の鼓動へ。」をミッションに掲げ、ヒト・モノ・カネ・情報というすべての経営資源の至るところで、デジタルシフトを推進する存在となり、労働人口に左右されない経済発展に貢献します。日本のすべての企業の、人の、挑戦のインフラとなり、どこまでも希望が続いていく未来を実現します。
■株式会社デジタルホールディングス概要
社名：株式会社デジタルホールディングス
資本金：82億12百万円（2019年12月末現在）
代表者名：代表取締役社長 グループCEO 野内 敦
上場区分：東証一部（証券コード 2389）
URL：https://digital-holdings.co.jp/
【本件に関するお問合せ】
ファストドクター株式会社 広報室
■所在地：東京都新宿区内藤町1-110 ガーデンクロス新宿御苑3F
■TEL：03-6273-2274
■E-Mail：info@fastdoctor.jp
■代表：菊池 亮（医師）・水野 敬志
■URL：https://fastdoctor.jp/corporate/
配信元企業：ファストドクター株式会社
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日本全国の企業のデジタルシフトをリードする「株式会社デジタルホールディングス（以下デジタルホールディングス）」（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 グループCEO：野内 敦）およびデジタルホールディングスのグループ会社である株式会社オプトが第一号の導入企業となったことをここにお知らせいたします。
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■ファストドクターの福利厚生 事業背景
5,660万人の労働力人口（※）を抱える我が国では、With/Afterコロナ時代の新しい働き方に対応しようと労働環境の整備が行われています。特に在宅でのリモートワークが推進される状況において、生活と密着する医療においても、それらの変化にあわせた提供が必要と考えます。
※令和2年版 総務省統計局「労働力調査」より
ファストドクターは、働く世代の在宅時間が増す中、医療分野における生活の充足をサポートする福利厚生制度を本年8月1日（土）から提供開始します。
本制度の導入企業の従業員は、病院が開いていない夜間・休日において、「医師によるテレビ電話でのオンライン医療相談（緊急度判定）」を365日スムーズかつ、負担なく受けることができます。これにより、夜間・休日に気軽に医師へアクセスできる環境を365日にわたって提供します。
例えば、
・子どもの熱が40度近いが、救急車は必要か？
・インフルエンザかもしれないが、こういう時に家族とどう接すればいいか？
・体調不良だが、薬の飲み合わせについて聞きたい
・高齢の父親の体調が心配。何科を受診すればいいか？
など、夜間や休日の急な体調不良に対し、医師による専門的な受診行動のアドバイスによって安心を提供します。この福利厚生制度は従業員本人だけではなく、同居するご高齢のご両親、小さなお子さまなどを含めたご家族にもご利用いただけます。特に子育て世帯や高齢者との同居世帯においては、ご家族のケアと仕事の両立は重要な課題となっています。ファストドクターは、福利厚生制度の利用を通じて、導入企業の従業員が一層安心できる労働環境の構築を支援してまいります。
■デジタルホールディングスグループの「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」導入背景
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、時間や場所に縛られない新しい働き方が急速に拡大しています。このような環境の中で、同じ価値観の人と同じ空間の中で仕事を進めていくという従来の働き方だけではなく、部署や会社という枠を超え、高い専門性と多様な得意分野を持った人たちが連携・共創しながら質の高いアウトプットおよび新しい価値を生み出していくという働き方がより一層加速していくと考えています。デジタルホールディングスグループでは、このような働き方の変化と未来を見据え、企業の枠を超えて価値を発揮できる人財を育成し、活躍してもらうために勤務形態や就労環境の見直しを図っております。
その第一弾として、デジタルホールディングスグループは、本年6月1日（月）に、勤務体系を原則リモートワークとしました。この取り組みに合わせ、時間と場所に縛られずに働く従業員たちをサポートする目的で、本年8月1日（土）より、ファストドクターが新たに提供を開始する「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」を企業として初めて、福利厚生として導入いたします。
デジタルホールディングスグループは今回の「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」の導入を通じて、従業員がより安心して働くことができる労働環境の構築を行い、個の能力と生産性、および組織全体としてのパフォーマンスを高めていけるよう取り組んでまいります。
■夜間・休日往診のファストドクターとは
ファストドクターは、夜間と休日に特化した医師による緊急度判定・救急往診支援サービスを事業の基軸とし、年間5万件の緊急度判定と年間18,000万件以上の往診支援を行っています。平成30年度中の救急車による救急出動件数は660万5,166件と過去最多を更新しました。しかし、搬送患者の傷病程度別内訳を見てみると、軽症患者が49%と最も多くを占めています。このような背景には、高齢化による通院困難患者の増加、夜間休日におけるかかりつけ医機能の不足、患者の搬送手段の不足が挙げられます。
ファストドクターはかかりつけ医と連携しながら、通院困難な患者への緊急度判定・救急往診を代行し、患者の在宅療養を支援。同時にかかりつけ医や救急医療の負担を減らし、良質な救急医療体制の創造を目指しています。
URL：https://fastdoctor.jp/corporate/
■株式会社デジタルホールディングスとは
デジタルホールディングスは、「デジタルを、未来の鼓動へ。」をミッションに掲げ、ヒト・モノ・カネ・情報というすべての経営資源の至るところで、デジタルシフトを推進する存在となり、労働人口に左右されない経済発展に貢献します。日本のすべての企業の、人の、挑戦のインフラとなり、どこまでも希望が続いていく未来を実現します。
■株式会社デジタルホールディングス概要
社名：株式会社デジタルホールディングス
資本金：82億12百万円（2019年12月末現在）
代表者名：代表取締役社長 グループCEO 野内 敦
上場区分：東証一部（証券コード 2389）
URL：https://digital-holdings.co.jp/
【本件に関するお問合せ】
ファストドクター株式会社 広報室
■所在地：東京都新宿区内藤町1-110 ガーデンクロス新宿御苑3F
■TEL：03-6273-2274
■E-Mail：info@fastdoctor.jp
■代表：菊池 亮（医師）・水野 敬志
■URL：https://fastdoctor.jp/corporate/
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