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株式会社シオン（本社：東京都江戸川区　代表：田中智也）は、イギリスのメディチェーン社が開発した新型コロナウイルス検査方法（CLDC法）を日本国内での普及を視野に入れ、日本での検査データの取得を10月12日より開始することになった。
同様のデータ取得はブラジル、イタリアですでに行われており、日本でも年内にも実用化を目指している。

この検査方法は、2020年4月に行われたコロナハックというイベントで受賞したCOVID19検査技術を利用したものであり、他の検査方法では陽性反応を検出できない感染早期の時期に検出が可能となる手法で、新型コロナウイルスの症状が発病する最大２週間前に新型コロナウイルス病原体を検知し、2週間の隔離を必要とせず、感染確認ができるものである。

新型コロナのもっとも厄介な点は、潜伏期間が長いことと、発症前にも他人に感染させることである。この検査技術は罹患直後から発症までの早い時期で結果がわかるため、発症前感染や潜伏期間内の地域移動などを防止できると期待されている。
発症前に検査結果がわかるということは、重篤化させないための対策が打ちやすいということにもつながる。

「CLDCの特徴」
（1） 検査制度がPCR検査（約70％）より高い（98.67%）
検査結果の正確さはPCRで約７割と言われているが、CLDCでは最大98.67%を記録している。
（2） その場で結果が分かる（自分自身で、２〜１０分程度でチェック可能）
つまり、専門家が居なくてもスマホを持っていれば、自分自身で、わずか5分程度で検査が出来るので、空港、オリンピックや万博などのイベント会場などで、全員検査が可能となる。
（3） コストが極めて安価（従来の半額〜1/10以下）
従来の検査の半額から、１割以下の価格設定が可能。
例えば空港で全員検査を行ってもサーチャージの一部で検査が可能となる。
（4） 症状が出る2週間前から検査が可能
発症の最大２週間前に検出可能。つまり、検査から２週間の隔離をする必要がなくなる。

例えば空港検疫の場合、専門家要らずで、その場で非常に小さなコストで全員チェックが可能のため、パンデミックにより打撃を受ける航空業界の救世主になりうる。
最大のポイントは、症状無しで人にうつす時期（活動潜伏期）でも容易に検査がでること。
しかも次のパンデミックにも対応できるばかりか、現存するイエローカード（空港検疫）対応の疾病にも応用が可能となる。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000223115&id=bodyimage1】

「キットを使った検査方法」
検査キットをスマホに設置し、検査キット内に極微量の血液サンプルを採取し、アプリでデータをサーバーに送信する。送信後２~10分程度で検査結果通知（陰性証明）が届くため、医師の診断や、試薬など不要となる。

「CLDCの将来」
オックスフォード出身のマーク氏は、同校との共同研究により開発された、血液キャラクターの変化をAIが判定する新しい検査方法であるCLDCにより、新型コロナだけでなく、新型インフルエンザやエボラ出血熱など、他の感染症についても判定できると話しており、将来に発生するパンデミックにも応用可能であると期待されている。




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