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【矢野経済研究所プレスリリース】車載用ディスプレイ世界市場に関する調査を実施(2020年) 2020年の車載用ディスプレイ世界出荷数量は前年比82.9%の1億3,367万枚と大幅な減少を予測

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、車載用ディスプレイ世界市場を調査し、タイプ別や部位別、インチ別の市場動向、メーカー動向、価格動向、将来展望を明らかにいたしました。

1.市場概況
2019年の車載用ディスプレイ世界市場(純正品および市販品を含む、メーカー出荷数量ベース)は前年比96.9%の1億6,125万枚と、自動車生産台数減少の影響から前年割れとなった。
2020年は前年の反動もあり、当初プラス成長が見込まれたが、新型コロナウィルスの影響で欧州を中心とした各国の自動車生産工場の稼働中止が続いたことから、2020年の車載用ディスプレイ世界市場規模は前年比82.9%の1億3,367万枚に減少すると予測する。

一方で、新規に採用開始されたDigitalCockpit(統合コックピット)や、HUD(Head-up Display)、Side Mirror向けの車載用ディスプレイ、AM-OLEDやMini/Micro LEDの次世代ディスプレイは、2020年においても新型コロナウィルスの影響をそれほど受けずに二桁成長が続くと予測するものの、2020年時点でこれらの新規マーケットは車載用ディスプレイ世界市場で占めるウェイトが低いため、全体市場をプラス成長に押し上げる材料とはならない見込みである。

2.注目トピック〜DigitalCockpit(統合コックピット)マーケットの登場
DigitalCockpit(統合コックピット)は、コスト面や生産面から12.3インチパネル2~3枚を搭載しワイドスクリーンを実現するマルチディスプレイ画面の採用がDigitalCockpit向けディスプレイをリードしていくと予測され、車載用ディスプレイにおけるDigitalCockpitの採用拡大は、大型車載用ディスプレイ、マルチディスプレイ市場を成長させる要因となる。なお、AM-OLEDディスプレイはエンタメパネルの他、現在は大型CID、Cluster向けまで採用が拡大しているため、今後DigitalCockpit向け大型マルチディスプレイ画面向けでも採用が拡大する見通しである。

3.将来展望
2021年より車載ディスプレイ世界市場は自動車世界生産台数の増加に伴い回復に向かうものの、2020年の減少分をカバーできるような急速な回復は期待しにくく、2019年の市場規模に復帰するのは2022年以降となる見通しである。
2023年以降、車載ディスプレイ世界市場は年率約5%程度の成長が続き、2028年の車載用ディスプレイ世界市場(純正品および市販品を含む、メーカー出荷数量ベース)は2億1,692万枚まで拡大すると予測する。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2521

調査要綱
1.調査期間: 2020年6月〜8月
2.調査対象: 車載用ディスプレイメーカー
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用
4.発刊日:2020年8月31日

お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press

株式会社矢野経済研究所
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配信元企業:株式会社矢野経済研究所
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