ネクストエデュケーションシンク社、「企業がDXビジネスで成長するためのDX人財育成・組織分析Webセミナー」 3/3開催。「Vitality DX塾」を実践してわかった、「DXビジネス発想力」の高め方
[21/02/19]
提供元:DreamNews
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科学的なデジタル(DX)手法でのスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析コンサル専門の教育サービスベンチャー、株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)(本社:東京都文京区、代表取締役:斉藤実)は、3月3日(水)にDX人財育成・組織変革Webセミナーを開催することを発表しました。
当日は既に各方面で評価されているDXビジネスモデルといえる「Vitality」プロジェクトを実際に推進、組織のDX変革推進メンバーの選抜や育成を主導されている住友生命 岸様にご登壇いただきます。
企業のDX認定制度や、デジタル庁の創設など、AIやDX(デジタル・トランスフォーメーション)の重要性はますます高まっています。
DXは、IT×ビジネスイノベーションによるデジタル変革のことであり、今後の企業成長を考えたとき、経営者や該当の部門はもちろん、全ての社員に「DX」に対して意識付けを始め、DXリテラシー、ビジネス創造力、企画力を底上げすることで、時代の危機感を全社に広めていきたい、といったニーズが増えています。
世界的なDXの潮流の中、我が国でも「デジタル庁の創設」や、経済産業省主導での、企業の「DX認定制度」など、DXの重要性はますます高まっています。
しかし、「世界デジタル競争力ランキング2020」では、日本は「27位」となるなど、前年から4つ順位を落としている状況です。
さらに新型コロナウィルスの影響で世の中は激変しており、従来の事業形態やビジネスモデルに変革が求められています。今こそ、企業がこの危機を乗り越え、ビジネス成長を続けるために、この世界の「変化」を「チャンス」と捉えて「DXビジネス変革」に本気で取り組むことが求められています。
そのための第一歩としては、企業の経営者から事業部長、技術社員、営業社員など、全社員の「DXビジネス情報感度」を高め、自社のDXビジネスモデルを構築・推進し、DX時代の変化に対応して企業成長を目指していくことが大変重要な時代です。
今回は代表的なDXビジネスモデルである「住友生命Vitalityプロジェクト」にてDXビジネスを価値創造・推進している岸講師から、どのようにDX推進に向く人材を選抜し、そして「DXビジネス感度」を高めるよう育成したのか、そのワークショップでのノウハウや、育成手法について具体的にお話いただきます。
セミナーの出席対象は大手・中堅企業の経営者、事業部長、DX推進部門の責任者、人事部・人材開発部の責任者、IT企業の人事部・人材開発部の責任者の皆様としています。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000231567&id=bodyimage1】
【セミナー概要】
●日時:2021年3月3日(水) 16:00〜17:30
●参加方法:インターネットに接続できるPC・スマートフォンからご視聴ください。
※Zoomを使用したオンラインセミナー方式となります。
●参加料:無料
主催:株式会社ネクストエデュケーションシンク / 協賛:日本イノベーション融合学会
住友生命「VitalityDX塾」寄付講座
【セミナーのお申込み】
https://www.nextet.net/topics/s20210303.html
【プログラム(予定)】
1. DX時代に企業が成長するための人財育成と組織変革/DX検定(TM)の活用
斉藤 実
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役
日本イノベーション融合学会 専務理事
2.DXビジネス人財はこうすれば育つ!「Vitality DX塾」を実践してわかった、
「DXビジネス発想力」の高め方
岸 和良氏
住友生命保険相互会社 情報システム部担当部長 兼 代理店事業部担当部長
3.講師への質疑応答
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000231567&id=bodyimage2】
【講師紹介】
・岸 和良 氏
住友生命保険相互会社
情報システム部担当部長 兼 代理店事業部担当部長
生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険の代理店新規拡大やシステム標準化などのプロジェクトを担当した後、現在はVitalityプロジェクトITリーダー、保険DXプロジェクトITリーダーを務める。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000231567&id=bodyimage3】
・斉藤 実
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役 / 日本イノベーション融合学会 専務理事
哲学教育系雑誌編集長を経て、アスキー入社。PC技術マニュアル編集長、教育メディア編集長を経て、科学的な人財育成・DX手法の人財アセスメント開発会社のネクストエデュケーションシンクを起業し、代表取締役。
「本郷人間塾TM」理事長。日本イノベーション融合学会専務理事。ITSS認定コンサルタント/能力診断開発コンサルタント/人財育成コンサルタント/認定診断分析マスターアセッサー
【セミナーのお申込み】
https://www.nextet.net/topics/s20210303.html
※「DX検定(TM)(正式名称:日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」は、デジタル・トランスフォーメーション(DX)時代の社会の発展・ビジネス全般に必要な、デジタル技術によるビジネスへの利活用を進めるために、日々爆発的に増加する新世界のテクノロジー用語のうち、新しい社会をリードするDX人財として理解すべき先端IT技術トレンドと、DXビジネストレンドの用語知識を幅広く問う検定です。
■2021年7月に第7回の検定が実施される「DX検定(TM))」の公式サイトはこちら
⇒ https://www.nextet.net/kentei/test/index.html
★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクでは、現代の医療が個人毎に事前に採血やCT検査などを実施してデジタルで科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業を成長させる上で、いま最も重要な「人財育成」分野においても高精度のクラウド型アセスメントを活用することで、これまで難しかった個人ごとのスキルやコンピテンシー(成果を上げる行動特性)をデジタルで客観的に定量的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、科学的な教育・研修を行う独自の効果的なDX活用のアセスメントによる人財分析・育成手法を開発。この10年間で大手・中堅企業など累計1200社300万人以上の診断・分析を実施。これらの統計・ビッグデータ・AI等を活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、タレントマネジメントシステムとの連携、イノベーティブ人財の発掘・研修などで、経営視点からの企業人財支援で実績を上げてまいりました。
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク
http://www.nextet.net/
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
http://www.facebook.com/nexteducationthink
■ 本リリースに関するお問い合わせ
東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
株式会社ネクストエデュケーションシンク マーケティング部 齋藤(加那)
TEL : 03-5842-5148 FAX:03-5842-5147 e-mail: info@nextet.net
ニュースリリースに掲載されている情報(サービスの価格/仕様、内容及びお問い合わせ先など)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
配信元企業:株式会社ネクストエデュケーションシンク
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当日は既に各方面で評価されているDXビジネスモデルといえる「Vitality」プロジェクトを実際に推進、組織のDX変革推進メンバーの選抜や育成を主導されている住友生命 岸様にご登壇いただきます。
企業のDX認定制度や、デジタル庁の創設など、AIやDX(デジタル・トランスフォーメーション)の重要性はますます高まっています。
DXは、IT×ビジネスイノベーションによるデジタル変革のことであり、今後の企業成長を考えたとき、経営者や該当の部門はもちろん、全ての社員に「DX」に対して意識付けを始め、DXリテラシー、ビジネス創造力、企画力を底上げすることで、時代の危機感を全社に広めていきたい、といったニーズが増えています。
世界的なDXの潮流の中、我が国でも「デジタル庁の創設」や、経済産業省主導での、企業の「DX認定制度」など、DXの重要性はますます高まっています。
しかし、「世界デジタル競争力ランキング2020」では、日本は「27位」となるなど、前年から4つ順位を落としている状況です。
さらに新型コロナウィルスの影響で世の中は激変しており、従来の事業形態やビジネスモデルに変革が求められています。今こそ、企業がこの危機を乗り越え、ビジネス成長を続けるために、この世界の「変化」を「チャンス」と捉えて「DXビジネス変革」に本気で取り組むことが求められています。
そのための第一歩としては、企業の経営者から事業部長、技術社員、営業社員など、全社員の「DXビジネス情報感度」を高め、自社のDXビジネスモデルを構築・推進し、DX時代の変化に対応して企業成長を目指していくことが大変重要な時代です。
今回は代表的なDXビジネスモデルである「住友生命Vitalityプロジェクト」にてDXビジネスを価値創造・推進している岸講師から、どのようにDX推進に向く人材を選抜し、そして「DXビジネス感度」を高めるよう育成したのか、そのワークショップでのノウハウや、育成手法について具体的にお話いただきます。
セミナーの出席対象は大手・中堅企業の経営者、事業部長、DX推進部門の責任者、人事部・人材開発部の責任者、IT企業の人事部・人材開発部の責任者の皆様としています。
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【セミナー概要】
●日時:2021年3月3日(水) 16:00〜17:30
●参加方法:インターネットに接続できるPC・スマートフォンからご視聴ください。
※Zoomを使用したオンラインセミナー方式となります。
●参加料:無料
主催:株式会社ネクストエデュケーションシンク / 協賛:日本イノベーション融合学会
住友生命「VitalityDX塾」寄付講座
【セミナーのお申込み】
https://www.nextet.net/topics/s20210303.html
【プログラム(予定)】
1. DX時代に企業が成長するための人財育成と組織変革/DX検定(TM)の活用
斉藤 実
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役
日本イノベーション融合学会 専務理事
2.DXビジネス人財はこうすれば育つ!「Vitality DX塾」を実践してわかった、
「DXビジネス発想力」の高め方
岸 和良氏
住友生命保険相互会社 情報システム部担当部長 兼 代理店事業部担当部長
3.講師への質疑応答
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【講師紹介】
・岸 和良 氏
住友生命保険相互会社
情報システム部担当部長 兼 代理店事業部担当部長
生命保険基幹システムの開発・保守、システム企画、システム統合プロジェクト、生命保険の代理店新規拡大やシステム標準化などのプロジェクトを担当した後、現在はVitalityプロジェクトITリーダー、保険DXプロジェクトITリーダーを務める。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000231567&id=bodyimage3】
・斉藤 実
株式会社ネクストエデュケーションシンク 代表取締役 / 日本イノベーション融合学会 専務理事
哲学教育系雑誌編集長を経て、アスキー入社。PC技術マニュアル編集長、教育メディア編集長を経て、科学的な人財育成・DX手法の人財アセスメント開発会社のネクストエデュケーションシンクを起業し、代表取締役。
「本郷人間塾TM」理事長。日本イノベーション融合学会専務理事。ITSS認定コンサルタント/能力診断開発コンサルタント/人財育成コンサルタント/認定診断分析マスターアセッサー
【セミナーのお申込み】
https://www.nextet.net/topics/s20210303.html
※「DX検定(TM)(正式名称:日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」は、デジタル・トランスフォーメーション(DX)時代の社会の発展・ビジネス全般に必要な、デジタル技術によるビジネスへの利活用を進めるために、日々爆発的に増加する新世界のテクノロジー用語のうち、新しい社会をリードするDX人財として理解すべき先端IT技術トレンドと、DXビジネストレンドの用語知識を幅広く問う検定です。
■2021年7月に第7回の検定が実施される「DX検定(TM))」の公式サイトはこちら
⇒ https://www.nextet.net/kentei/test/index.html
★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクでは、現代の医療が個人毎に事前に採血やCT検査などを実施してデジタルで科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業を成長させる上で、いま最も重要な「人財育成」分野においても高精度のクラウド型アセスメントを活用することで、これまで難しかった個人ごとのスキルやコンピテンシー(成果を上げる行動特性)をデジタルで客観的に定量的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、科学的な教育・研修を行う独自の効果的なDX活用のアセスメントによる人財分析・育成手法を開発。この10年間で大手・中堅企業など累計1200社300万人以上の診断・分析を実施。これらの統計・ビッグデータ・AI等を活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、タレントマネジメントシステムとの連携、イノベーティブ人財の発掘・研修などで、経営視点からの企業人財支援で実績を上げてまいりました。
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク
http://www.nextet.net/
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
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株式会社ネクストエデュケーションシンク マーケティング部 齋藤(加那)
TEL : 03-5842-5148 FAX:03-5842-5147 e-mail: info@nextet.net
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