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『EV白書2021年版/エッセンシャル版』発刊のお知らせ

一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構(INGS)は令和3年4月19日、『EV白書2021年版/エッセンシャル版』の発刊ならびにその概要を発表した。

2020年以降、”EV(電気自動車)シフト”は自動車産業のみならず、世界中の産業・経済界、インフラビジネス、エネルギービジネスに大きな影響を与える起爆剤となっている。

工業先進各国は、大気汚染と石油消費量の削減を目標に、EVの産業と需要を促進するための強力なインセンティブ・プログラムを推進しつつある。また、充電インフラへの投資政策、EV/PHEVに対する税額控除、補助金などのインセンティブを設定している。化石燃料車の段階的廃止を定める国も相次いでいる。

また、政治・経済、環境・エネルギー、産業・経営、製造・流通・サービスなど、あらゆる分野やカテゴリー、セグメントにおいて、カーボンニュートラル」(炭素中立)が中心的で共通するテーマとして認識されている流れのなかで、Vehicle-to-Grid機能を備えたEVを軸とした新しいグリッドモデルの発展に期待が集まっている。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000235410&id=bodyimage1

特に中国や欧州ではEV産業の促進が加速度的に進んでおり、自動車メーカー各社はEV事業への投資と事業展開を加速している。並行して、国策次元での戦略、技術イノベーション、メーカーや関連業者間のダイナミックな合従連衡、それに伴う投資熱が重層的に進行している。EVシフトを軸としたモビリティー革命は、系列型のエコシステムの枠組を前提とした自前領域でのビジネスモデルの限界を示しはじめている。また、EV市場のダイナミックな成長と比例して、全固体電池や車載エレクトロニクス、自動運転などの関連技術やサービスでブレークスルーが起きる可能性の芽が拡大しつつある。

これら重層的な進展をみせているEVシフトの全容と展開状況を俯瞰し、これらの関係性を深く、正確に捉えるには、
(1)低コスト化(製造、燃料および資源、素材、エネルギー、充電インフラ設置、保有等に関連したトータルコストと内訳)/エネルギー・エコシステム
(2)バッテリー性能向上/全固体電池などのイノベーション
(3)充電・給電インフラ(充電ステーション/ワイヤレス給電等)の整備
(4)CASEに関連するイノベーション要素(コネクテッド、自動運転、シェアリング)との連携・統合
(5)サプライチェーンシステムの構造変化/自動車市場の支配権を巡るバトル
の5つが2021年以降の当面の焦点となる。2021年以降、これらの差異化・優位性確保をはかる動きが活発化している。

本レポート(白書)は、これらEVのエッセンシャルな要素に関する多元的な動向や展開予測、課題などについて包括的に取り上げ、テーマ別に編纂したものである。

※ これらエッセンシャルな要素以外のテーマを豊富に盛り込んだ、「EV白書2021年版/タイプ別・モデル別動向/参入企業動向総覧」、「EV白書2021年版/エクステンション(拡張)版」の各姉妹版もリリースしています。

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▼ 内容等の詳細は、下記(リンク先)をご参照ください。

■ EV白書2021年版/エッセンシャル版 <製本版>
https://www.x-sophia.com/?pid=158171316

■ EV白書2021年版/エッセンシャル版 <PDF版>
https://www.x-sophia.com/?pid=158171394

(※ 「PDF版」はeメール/ダウンロードでの納品方法にも対応しています。)

● 監修・発行:

発行:一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構

● 発刊日

令和3年4月19日

■ 法人案内Webサイト(メディア向けのお問い合わせ先)

法人概要
http://www.x-sophia.com/?mode=sk#info

当団体刊行物に関する告知・案内Webサイト
http://www.x-sophia.com/

■ 法人のご紹介

当団体は、前身会社を含め、二十数年に渡って、産業/先進先端技術/経済/IT分野のシンクタンク活動(受託調査/各種レポート刊行/コンサルティング/寄稿・啓蒙活動/講演・講義/カンファランス議長およびセミナー講演)を展開してきた。

このうち、当団体の各種刊行物については、日本・海外の政府系シンクタンク、国内の主要研究所、コンサルティングファーム、産学官連携団体、大学、研究所、大手企業、投資ファンド、ベンチャーなどに納め、多数のご高評をいただき、今日に至っている。延べ、数百巻の刊行実績を持つ。英語版、中国語版を刊行し、対象とする購読層の幅を広げている。

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配信元企業:一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構
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