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海への感謝の気持ちを込めて「SEIKO×PADI AWAREクリーンナップ」を神奈川県逗子市で実施〜ビーチと水中それぞれで海洋ごみを回収
[21/12/29]
提供元：DreamNews
提供元：DreamNews
スキューバダイビングの教育機関である株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役：中野龍男）は、当社およびPADI AWARE財団が取り組む海洋保護活動「Marine Debris Program（海洋ごみプログラム）」を支援するセイコーウオッチ株式会社の本格スポーツウオッチブランド＜セイコー プロスペックス＞と共に、神奈川県逗子市の海を舞台に「SEIKO×PADI AWAREクリーンナップ」を12月3日に実施しました。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000251126&id=bodyimage1】
セイコーからは社員20名が参加して逗子海岸のビーチクリーンナップを実施。約1時間のビーチのクリーンナップで、40リットルごみ袋6袋ほどのごみを回収しました。またPADIスタッフは、現地のダイビングショップ《逗子・葉山ダイビングリゾート》のスタッフと共に、水中でのクリーンナップを実施し、2回のダイビングで大型メッシュバッグ4個分の水中のごみを回収。地上から流れ着いたビンや缶、環境への影響が大きいブラスチック素材の食品の袋などが数多く見受けられました。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000251126&id=bodyimage2】
海洋から引き揚げられたごみの山は、セイコーチームとPADIチームが共同で分類、集計等を実施。今回のクリーンナップでは、総重量34.1キログラム、約120個のごみを回収することができました。回収した海洋ごみおよび海況などのデータは、市民科学プログラムである「Dive Against Debris（R）」のデータベースに登録され、今後の海洋保護活動に必要な研究資料の統計データとして活用される予定です。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000251126&id=bodyimage3】
イベントの締めくくりとして、当社代表の中野龍男からは、日々の生活の中でどう私たちが率先してごみ問題を食い止めていくかについての話が、セイコーウオッチ株式会社・代表取締役社長の内藤昭男氏からは、セイコーのCSR、ESG活動、SDGs目標についての話があり、今後も協力してMarine Debris Program（海洋ごみプログラム）活動を継続していくことが誓い合われました。
※詳細なレポートは以下よりご覧ください。
https://blog.padi.com/jp/jp_seiko%ef%bd%98padi_diveagainstdebris/
当社では今後もセイコーと共に、水中資源と環境を守ることを目標に、「Marine Debris Program（海洋ごみプログラム）」活動を継続していきます。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
PADI AWARE 財団とは
世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADIと共に、人と海とのバランスを保つという共通のビジョンに向けて活動している非営利団体。世界的な海洋保護実現のために各地域での活動を推進することを使命としており、市民科学、公共政策、コミュニティへの助成金を通じて、その使命を達成するために努力をしています。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
【会社概要】
社名：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
代表：代表取締役 中野 龍男
本社所在地：東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX 40F
URL：https://www.padi.co.jp/
資本金：4,600万円
事業内容：スクーバダイビングの普及、ダイバーの育成を目的とするスクーバダイビング教育機関
【世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADI（パディ）とは】
PADIは本部をアメリカ・カリフォルニアに置き、日本をはじめ世界に7ヶ所のエリアオフィスを配し、メンバーへのCカード（Certification Card＝認定証）発行、教材・商品の開発や店舗運営のビジネスサポートを行っています。世界186ヶ国で12万8千人以上のインストラクターを含むプロフェッショナルメンバーと6,600以上のダイブセンター/ダイブリゾートからなる世界規模な組織で、世界最大のスクーバダイビング教育機関です。
1966年設立以来、2,800万枚以上のCカードを発行しており、全世界で年間約100万人のダイバーが、PADIの教育カリキュラムによる認定を受けています。つまりおよそ30秒ごとに世界中のどこかで誰かがPADIの認定を受け、その割合は世界中のダイバーの約60％以上にも及んでいます。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
担当：マーケティング部 岩本（いわもと）
電話：03-6372-7234（代表） E-mail：planning@padi.co.jp
配信元企業：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
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【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000251126&id=bodyimage1】
セイコーからは社員20名が参加して逗子海岸のビーチクリーンナップを実施。約1時間のビーチのクリーンナップで、40リットルごみ袋6袋ほどのごみを回収しました。またPADIスタッフは、現地のダイビングショップ《逗子・葉山ダイビングリゾート》のスタッフと共に、水中でのクリーンナップを実施し、2回のダイビングで大型メッシュバッグ4個分の水中のごみを回収。地上から流れ着いたビンや缶、環境への影響が大きいブラスチック素材の食品の袋などが数多く見受けられました。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000251126&id=bodyimage2】
海洋から引き揚げられたごみの山は、セイコーチームとPADIチームが共同で分類、集計等を実施。今回のクリーンナップでは、総重量34.1キログラム、約120個のごみを回収することができました。回収した海洋ごみおよび海況などのデータは、市民科学プログラムである「Dive Against Debris（R）」のデータベースに登録され、今後の海洋保護活動に必要な研究資料の統計データとして活用される予定です。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000251126&id=bodyimage3】
イベントの締めくくりとして、当社代表の中野龍男からは、日々の生活の中でどう私たちが率先してごみ問題を食い止めていくかについての話が、セイコーウオッチ株式会社・代表取締役社長の内藤昭男氏からは、セイコーのCSR、ESG活動、SDGs目標についての話があり、今後も協力してMarine Debris Program（海洋ごみプログラム）活動を継続していくことが誓い合われました。
※詳細なレポートは以下よりご覧ください。
https://blog.padi.com/jp/jp_seiko%ef%bd%98padi_diveagainstdebris/
当社では今後もセイコーと共に、水中資源と環境を守ることを目標に、「Marine Debris Program（海洋ごみプログラム）」活動を継続していきます。
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PADI AWARE 財団とは
世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADIと共に、人と海とのバランスを保つという共通のビジョンに向けて活動している非営利団体。世界的な海洋保護実現のために各地域での活動を推進することを使命としており、市民科学、公共政策、コミュニティへの助成金を通じて、その使命を達成するために努力をしています。
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【会社概要】
社名：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
代表：代表取締役 中野 龍男
本社所在地：東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX 40F
URL：https://www.padi.co.jp/
資本金：4,600万円
事業内容：スクーバダイビングの普及、ダイバーの育成を目的とするスクーバダイビング教育機関
【世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADI（パディ）とは】
PADIは本部をアメリカ・カリフォルニアに置き、日本をはじめ世界に7ヶ所のエリアオフィスを配し、メンバーへのCカード（Certification Card＝認定証）発行、教材・商品の開発や店舗運営のビジネスサポートを行っています。世界186ヶ国で12万8千人以上のインストラクターを含むプロフェッショナルメンバーと6,600以上のダイブセンター/ダイブリゾートからなる世界規模な組織で、世界最大のスクーバダイビング教育機関です。
1966年設立以来、2,800万枚以上のCカードを発行しており、全世界で年間約100万人のダイバーが、PADIの教育カリキュラムによる認定を受けています。つまりおよそ30秒ごとに世界中のどこかで誰かがPADIの認定を受け、その割合は世界中のダイバーの約60％以上にも及んでいます。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
担当：マーケティング部 岩本（いわもと）
電話：03-6372-7234（代表） E-mail：planning@padi.co.jp
配信元企業：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
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