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NSW提供の「Asprova」がTOYO PACK KIYAMAに導入 〜属人的な計画業務から脱却し、生産計画立案の自動化を実現〜

ITソリューションプロバイダのNSW株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役執行役員社長 多田 尚二、以下NSW)は、当社が提供する生産スケジューラ「Asprova」が、TOYO PACK KIYAMA株式会社(本社:佐賀県三養基郡基山町、代表取締役社長 楠本 洋二、以下TOYO PACK KIYAMA)に導入されたことを本日お知らせいたします。

■背景
飲料の受託製造会社であるTOYO PACK KIYAMAでは、Excelを使用して生産計画を作成していました。手作業のため、計画作成時・修正時の対応に膨大な時間と手間がかかり、加えて属人化の問題も抱えていました。

親会社である宮崎県農協果汁株式会社では、生産計画の作成・修正にAsprovaを使用しており、その導入時に取り込んだ飲料充填工程特有の仕様をTOYO PACK KIYAMAの課題にも活用できる旨の提案を行い、このたびの導入に至りました。親会社の導入と同じSEが対応したため、スムーズに導入が進んだこともポイントとなりました。

■Asprovaを導入するメリット

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000300061&id=bodyimage1

1.製造現場の制約条件を考慮した計画を自動立案
計画作成を自動化し、現場特有の制約や必要な条件をあらかじめ決めておくことで、突然のオーダー変更などにより計画全体を修正しなければならない場合も、一括で再作成できるようになります。また、ノウハウのない社員でも計画の作成・修正が可能になり、属人化の解消にもつながります。

2.最適な生産計画を短時間かつ短サイクルで立案
生産計画を手作業で作成する場合、細かい調整が難しく分単位での作成になりがちですが、Asprovaでは秒単位で計画を作成できるため、リードタイムを短縮できます。

3.ガントチャートや負荷グラフで現場を可視化
スケジュールされた結果はガントチャートで見やすく表示されるため、現在の進捗から数カ月先の計画までを一目で確認できます。また、設備負荷を監視することで最適な設備増強計画が可能となり、製造投資効率の向上につながります。

なお、受注データのインプットおよび生産計画のアウトプットはExcelでできるため、生産管理システムを導入していなくてもAsprovaを運用できます。

■アスプローバ株式会社からのエンドースメント
NSW株式会社様は、生産スケジューラ「Asprova」の販売や導入支援、運用サポートにおいて優れた実績がある、重要なビジネスパートナー様です。
この度、貴社のご提案および導入支援により、TOYO PACK KIYAMA株式会社様にて「Asprova」をご導入およびご活用いただけたことに深く感謝の意を表します。弊社も生産スケジューリングのさらなる自動化と最適化のための開発に邁進することで、製造業様の計画業務の未来形を追求していきます。今後も貴社とのパートナーシップを強化して、付加価値の高い製造ソリューションを提供していきたいと考えております。

アスプローバ株式会社 代表取締役社長 田中 智宏

■関連リンク
・「TOYO PACK KIYAMA株式会社」導入事例(アスプローバ株式会社HP)
 https://www.asprova.jp/casestudies/toyopackkiyama
・Asprovaについて
 https://www.nsw.co.jp/solution/detail.html/?ssid=asprova

■NSW株式会社について
1966年創業。製造や流通など業種対応のシステム構築、ITインフラ設計・運用、自社データセンターを基盤としたクラウドサービスなどをワンストップで提供します。また、車載分野や通信・設備分野における組込みシステム開発とLSIやボードの設計開発も手掛けています。これらの実績を生かしIoT、AI、エッジコンピューティングなどの分野で新たな価値創造に取り組み、デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立に向け、DX実現のパートナーとしてお客様とのビジネス共創を推進してまいります。詳細はhttps://www.nsw.co.jp/ をご覧ください。

・本ニュースリリースに掲載している情報は、発表日時点のものです。
・各社の社名、製品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。

■サービス内容に関するお問い合わせ先
NSW株式会社
エンタープライズソリューション事業本部
営業統括部 第二営業部:深梅、福田
TEL:03-3770-0095
E-mail:manufacturing@ml.nsw.co.jp

■報道関係者からのお問い合わせ先
NSW株式会社
コーポレートサービス本部
企画室 広報担当:竹中、田中
TEL:03-3770-4014
E-mail:kouhou@ml.nsw.co.jp






配信元企業:NSW株式会社
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