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第10回GISコミュニティフォーラム開催
ESRIジャパン株式会社は、GIS利用促進とユーザ間の情報交換を目的とした『第10回 GISコミュニティフォーラム』(参加無料・事前登録制)を5月29日（木）、30日（金）に東京ミッドダウンにて開催いたします。
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン（※1）（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：正木千陽）は、GIS利用促進とユーザ間の情報交換を目的とした『第10回 GISコミュニティフォーラム』(参加無料・事前登録制：http://www.esrij.com/events/gcf/gcf2014/)を東京ミッドダウンにて開催します。
■注目のセッション
5月29日（木）13：30−15：50
・「オープンデータから社会イノベーションへ」
佐賀県特別顧問 株式会社公共イノベーション 代表取締役 社会工学博士 川島 宏一 氏
・「ArcGIS - クラウドへの展開がもたらすGIS の革新」
米国Esri社 製品戦略担当 テクノロジー エバンジェリスト Bernie Szukalski(バーニー ズカルスキー)
5月30日（金）13：30−15：10
・「最新のビッグデータ解析について」
株式会社Agoop 代表取締役社長 兼 ソフトバンクモバイル株式会社 兼
ソフトバンクBB モバイル・ソリューション本部 情報企画統括部 統括部長 柴山 和久 氏
・「なぜ、データや分析力を活用できないか？〜15年間の苦労から学んだ知恵〜」
大阪ガス株式会社 情報通信部 ビジネスアナリシスセンター 所長 河本 薫 氏
5月29日（木）10:00−12:00
防災GIS セッション
〜災害対策基本法改正に対応した“京大式”被災者台帳を活用した被災者生活再建支援システムの実際〜
2004年の中越地震、東日本大震災、京都府台風18号災害、伊豆大島土砂災害など、10年間数々の被災地で「被災者台帳を用いた生活再建支援システム」の研究と社会実装を続けてきた京都大学防災研究所 林教授、新潟大学危機管理室 田村教授、NTTグループ、インターリスク総研、ESRIジャパンなどを中心とする本産学共同研究チームによる最新動向を 1.研究の最前線、2.システム開発の最前線、3.行政活用の最前線の3部構成でご説明します。また昨年、豪雨災害を経験された京都市、大島町のご担当者様より、具体的な活用事例もご紹介いただきます。
5月28日（水）、29日（木）、30日（金）
ArcGIS テクニカルセッション
テクニカルセッションとしてArcGIS製品の最新情報をお伝えするセミナーを多数ご用意しております。またGISコミュニティフォーラム開催に先立ち5月28日（水）のプレフォーラムにてEsri製品をお使いの方向けに技術セミナーを開催いたします。
【名 称】 第10回GISコミュニティフォーラム
【会 期】 2014年5月29日（木）・30日（金） /プレフォーラム・セミナー28日（水）
【会 場】 東京ミッドタウン ホール＆カンファレンス（東京都港区赤坂9-7-2）
【主 催】 ESRI ジャパンユーザ会
【後 援】 GITA-JAPAN、地方公共団体情報システム機構、一般社団法人 地理情報システム学会、
デジタルアース日本学会、一般社団法人 日本写真測量学会、日本地図学会、
一般社団法人 日本リモートセンシング学会（50音順）
【事務局】 ESRIジャパンユーザ会事務局 （ESRIジャパン株式会社内）
Tel： 03-3222-3941 E-mail: forum@esrij.com
【入場料】 無料（事前登録制）
※1 テクノシステムリサーチ調べ
■ Esri社について
Esri社（本社：米国カリフォルニア州レッドランズ市）は、1969年以来、地理的な視点で考え、計画する力を世界中のユーザに提供しています。GISマーケットのリーダとして、Esri社製GISソフトウェアは、米国内の主要200都市をはじめ、各国の政府機関、世界の一流企業350社以上、7,000校を超える大学など、世界30万以上の企業・団体にて利用されています。Esri社のアプリケーションは、100万台以上のデスクトップと数千にもおよぶWebサイト、統合型サーバで稼働し、世界のマッピングと空間分析のバックボーンを担っています。Esri社は、デスクトップ、モバイル、インターネットプラットフォーム向けの総合的なソリューションを提供するベンダー企業です。(EsriI社：http://www.esri.com/)
■ ESRIジャパン株式会社について
商号：ESRIジャパン株式会社
設立：2002年（平成14年）4月1日
代表者：代表取締役社長 正木 千陽
主な事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（保守、トレーニング、コンサルティングサービス）の提供
本社所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町2-7-1 塩崎ビル
Tel: 03-3222-3941 Fax: 03-3222-3946
ESRIジャパンホームページ： http://www.esrij.com/
米国Esri社ホームページ： http://www.esri.com/
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：ESRIジャパン株式会社
TEL：03-3222-3941
Email:gisinfo@esrij.com
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン（※1）（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：正木千陽）は、GIS利用促進とユーザ間の情報交換を目的とした『第10回 GISコミュニティフォーラム』(参加無料・事前登録制：http://www.esrij.com/events/gcf/gcf2014/)を東京ミッドダウンにて開催します。
■注目のセッション
5月29日（木）13：30−15：50
・「オープンデータから社会イノベーションへ」
佐賀県特別顧問 株式会社公共イノベーション 代表取締役 社会工学博士 川島 宏一 氏
・「ArcGIS - クラウドへの展開がもたらすGIS の革新」
米国Esri社 製品戦略担当 テクノロジー エバンジェリスト Bernie Szukalski(バーニー ズカルスキー)
5月30日（金）13：30−15：10
・「最新のビッグデータ解析について」
株式会社Agoop 代表取締役社長 兼 ソフトバンクモバイル株式会社 兼
ソフトバンクBB モバイル・ソリューション本部 情報企画統括部 統括部長 柴山 和久 氏
・「なぜ、データや分析力を活用できないか？〜15年間の苦労から学んだ知恵〜」
大阪ガス株式会社 情報通信部 ビジネスアナリシスセンター 所長 河本 薫 氏
5月29日（木）10:00−12:00
防災GIS セッション
〜災害対策基本法改正に対応した“京大式”被災者台帳を活用した被災者生活再建支援システムの実際〜
2004年の中越地震、東日本大震災、京都府台風18号災害、伊豆大島土砂災害など、10年間数々の被災地で「被災者台帳を用いた生活再建支援システム」の研究と社会実装を続けてきた京都大学防災研究所 林教授、新潟大学危機管理室 田村教授、NTTグループ、インターリスク総研、ESRIジャパンなどを中心とする本産学共同研究チームによる最新動向を 1.研究の最前線、2.システム開発の最前線、3.行政活用の最前線の3部構成でご説明します。また昨年、豪雨災害を経験された京都市、大島町のご担当者様より、具体的な活用事例もご紹介いただきます。
5月28日（水）、29日（木）、30日（金）
ArcGIS テクニカルセッション
テクニカルセッションとしてArcGIS製品の最新情報をお伝えするセミナーを多数ご用意しております。またGISコミュニティフォーラム開催に先立ち5月28日（水）のプレフォーラムにてEsri製品をお使いの方向けに技術セミナーを開催いたします。
【名 称】 第10回GISコミュニティフォーラム
【会 期】 2014年5月29日（木）・30日（金） /プレフォーラム・セミナー28日（水）
【会 場】 東京ミッドタウン ホール＆カンファレンス（東京都港区赤坂9-7-2）
【主 催】 ESRI ジャパンユーザ会
【後 援】 GITA-JAPAN、地方公共団体情報システム機構、一般社団法人 地理情報システム学会、
デジタルアース日本学会、一般社団法人 日本写真測量学会、日本地図学会、
一般社団法人 日本リモートセンシング学会（50音順）
【事務局】 ESRIジャパンユーザ会事務局 （ESRIジャパン株式会社内）
Tel： 03-3222-3941 E-mail: forum@esrij.com
【入場料】 無料（事前登録制）
※1 テクノシステムリサーチ調べ
■ Esri社について
Esri社（本社：米国カリフォルニア州レッドランズ市）は、1969年以来、地理的な視点で考え、計画する力を世界中のユーザに提供しています。GISマーケットのリーダとして、Esri社製GISソフトウェアは、米国内の主要200都市をはじめ、各国の政府機関、世界の一流企業350社以上、7,000校を超える大学など、世界30万以上の企業・団体にて利用されています。Esri社のアプリケーションは、100万台以上のデスクトップと数千にもおよぶWebサイト、統合型サーバで稼働し、世界のマッピングと空間分析のバックボーンを担っています。Esri社は、デスクトップ、モバイル、インターネットプラットフォーム向けの総合的なソリューションを提供するベンダー企業です。(EsriI社：http://www.esri.com/)
■ ESRIジャパン株式会社について
商号：ESRIジャパン株式会社
設立：2002年（平成14年）4月1日
代表者：代表取締役社長 正木 千陽
主な事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（保守、トレーニング、コンサルティングサービス）の提供
本社所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町2-7-1 塩崎ビル
Tel: 03-3222-3941 Fax: 03-3222-3946
ESRIジャパンホームページ： http://www.esrij.com/
米国Esri社ホームページ： http://www.esri.com/
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：ESRIジャパン株式会社
TEL：03-3222-3941
Email:gisinfo@esrij.com
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