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構造計画研究所、ビデオセンサーシステムを用いた購買行動計測サービスを開始
商品棚前の顧客通行量・滞留時間、棚への接触回数を、ビデオ映像から自動的に計測・収集
株式会社 構造計画研究所（本社：東京都中野区、資本金10 億1,020 万円、代表取締役社長：服部正太、以下：構造計画研究所）は、ビデオセンサーシステム「Vitracom SiteView」（ビトラコム・サイトビュー）を用いた、商品棚における顧客購買行動計測サービスを開始しました。本サービスでは、ビデオセンサーシステムを用いることで、不特定多数の顧客について、商品棚前の通行量・滞留時間、商品棚への接触回数を、自動的に計測・集計することができます。
「Vitracom SiteView」（詳細は http://www.kke.co.jp/siteview/ ）は、画像処理技術を用いて移動体の検出・追跡ならびに計測を行うビデオセンサーシステムです。これまでも本製品は、マーケティングツールとして、小売店舗への来客人数の計測や、店内における顧客の流れの計測といった分野で活用されてきましたが、この度、計測箇所を商品棚に限定し、商品棚前の顧客の購買行動に特化して計測を行うサービスを開始いたしました。構造計画研究所は、従来把握しにくかった商品棚前の顧客行動を定量的に計測し、分析可能にするマーケティングコンサルティングの新たなソリューションとして、本サービスを流通・サービス業を中心に幅広く展開していき、初年度店舗導入数50件を目指します。
■ 計測時の画面例
http://www.kke.co.jp//news/2007/image/071108.gif
■ 従来の計測方法との比較
従来、顧客の購買行動の計測においては、目視や商品へのICタグ貼付といった方法が用いられてきました。しかし、このような手法には、「計測コストの増加」「限定された顧客情報しか取得できない」「長時間計測の不可」といった課題があります。今回発表いたしましたサービスでは、計測棚上部に設置したカメラ映像から画像処理で計測・集計を行います。したがって、従来に比べ低コストで、「商品棚前を通過した顧客数」「顧客が商品棚前に滞在した時間」「特定の商品への接触回数」を、自動的に計測することができます。
■ 特徴１ 蓄積データの分析への利用
毎日の計測結果も自動的に蓄積されていくため、人手による調査では困難な、継続的調査・集計が実施できます。長期間データを蓄積することが可能ですので、様々な要因との相関関係の分析、および改善施策の効果検証を行うこともできます。
■ 特徴２ POSとの連動
ほぼリアルタイムで計測・集計を行えるため、ＰＯＳとの連動により、商品棚前の通行量・滞留時間および商品棚への接触回数と、売上との相関を瞬時に把握できます。
■ 特徴３ 接触判定が容易
商品棚前での一定の滞留時間で商品への接触を判定します。ICタグによる従来の計測とは異なり、滞留時間で接触を判定することによって、顧客が商品を手に持たなくとも、商品接触を計測できます。また、対象商品に貼付するタグなどのコスト、労力も不要です。
■ 特徴４ 最適レイアウトの判断材料として利用可能
「顧客がどの棚のどの部分に、どれくらい長く接触したか」「どのような順番で棚の特定部分に接触したか」を計測することができます。これにより、どの商品が顧客の興味を集めているのかを、データをもとに判断することが可能となります。また取得データを、展示什器のレイアウト変更のための、有益な判断材料として利用することもできます。
■ 特徴５ トータルなコンサルティングサービスを提供
計測から取得した数値データの可視化、各種統計分析・評価など、弊社のトータルなコンサルティングサービスを提供することにより、お客様の様々な意思決定を支援いたします。また、店内にとどまらず流通倉庫内のピッキング作業現場にカメラを設置、各作業工程にかかる時間を計測して業務の効率化に役立てるなど、幅広い分野への応用もご提案いたします。
■ 商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■ 本件に関するお問い合わせ先
・ ニュースリリースの内容に関して
株式会社構造計画研究所 企画営業部 小野晋太郎
TEL:03-5342-1006 FAX:03-5342-1222 e-mail: siteview@kke.co.jp
http://www.kke.co.jp/siteview/
・ ニュースリリースの配信に関して
株式会社構造計画研究所 広報担当 佐藤仁宣、松本飛鳥
TEL:03-5342-1032 FAX:03-5342-1241 e-mail:kkeinfo@kke.co.jp
http://www.kke.co.jp
■ 構造計画研究所について
1959年設立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行う。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供している。
ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
《関連URL》
「Vitracom SiteView」（詳細は http://www.kke.co.jp/siteview/ ）は、画像処理技術を用いて移動体の検出・追跡ならびに計測を行うビデオセンサーシステムです。これまでも本製品は、マーケティングツールとして、小売店舗への来客人数の計測や、店内における顧客の流れの計測といった分野で活用されてきましたが、この度、計測箇所を商品棚に限定し、商品棚前の顧客の購買行動に特化して計測を行うサービスを開始いたしました。構造計画研究所は、従来把握しにくかった商品棚前の顧客行動を定量的に計測し、分析可能にするマーケティングコンサルティングの新たなソリューションとして、本サービスを流通・サービス業を中心に幅広く展開していき、初年度店舗導入数50件を目指します。
■ 計測時の画面例
http://www.kke.co.jp//news/2007/image/071108.gif
■ 従来の計測方法との比較
従来、顧客の購買行動の計測においては、目視や商品へのICタグ貼付といった方法が用いられてきました。しかし、このような手法には、「計測コストの増加」「限定された顧客情報しか取得できない」「長時間計測の不可」といった課題があります。今回発表いたしましたサービスでは、計測棚上部に設置したカメラ映像から画像処理で計測・集計を行います。したがって、従来に比べ低コストで、「商品棚前を通過した顧客数」「顧客が商品棚前に滞在した時間」「特定の商品への接触回数」を、自動的に計測することができます。
■ 特徴１ 蓄積データの分析への利用
毎日の計測結果も自動的に蓄積されていくため、人手による調査では困難な、継続的調査・集計が実施できます。長期間データを蓄積することが可能ですので、様々な要因との相関関係の分析、および改善施策の効果検証を行うこともできます。
■ 特徴２ POSとの連動
ほぼリアルタイムで計測・集計を行えるため、ＰＯＳとの連動により、商品棚前の通行量・滞留時間および商品棚への接触回数と、売上との相関を瞬時に把握できます。
■ 特徴３ 接触判定が容易
商品棚前での一定の滞留時間で商品への接触を判定します。ICタグによる従来の計測とは異なり、滞留時間で接触を判定することによって、顧客が商品を手に持たなくとも、商品接触を計測できます。また、対象商品に貼付するタグなどのコスト、労力も不要です。
■ 特徴４ 最適レイアウトの判断材料として利用可能
「顧客がどの棚のどの部分に、どれくらい長く接触したか」「どのような順番で棚の特定部分に接触したか」を計測することができます。これにより、どの商品が顧客の興味を集めているのかを、データをもとに判断することが可能となります。また取得データを、展示什器のレイアウト変更のための、有益な判断材料として利用することもできます。
■ 特徴５ トータルなコンサルティングサービスを提供
計測から取得した数値データの可視化、各種統計分析・評価など、弊社のトータルなコンサルティングサービスを提供することにより、お客様の様々な意思決定を支援いたします。また、店内にとどまらず流通倉庫内のピッキング作業現場にカメラを設置、各作業工程にかかる時間を計測して業務の効率化に役立てるなど、幅広い分野への応用もご提案いたします。
■ 商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■ 本件に関するお問い合わせ先
・ ニュースリリースの内容に関して
株式会社構造計画研究所 企画営業部 小野晋太郎
TEL:03-5342-1006 FAX:03-5342-1222 e-mail: siteview@kke.co.jp
http://www.kke.co.jp/siteview/
・ ニュースリリースの配信に関して
株式会社構造計画研究所 広報担当 佐藤仁宣、松本飛鳥
TEL:03-5342-1032 FAX:03-5342-1241 e-mail:kkeinfo@kke.co.jp
http://www.kke.co.jp
■ 構造計画研究所について
1959年設立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行う。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供している。
ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
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