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イーオン、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」を実施
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」を実施しました。本アンケートは、イーオンが今春開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」の名古屋・東京・新潟会場に申し込みいただいた教員153名の方々を対象に、現在の教育環境や、学習指導要領改訂に伴う小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどのように考えているのかを調査したものです。
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」を実施しました。
本アンケートは、イーオンが今春開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」の名古屋・東京・新潟会場に申し込みいただいた教員153名の方々を対象に、現在の教育環境や、学習指導要領改訂に伴う小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどのように考えているのかを調査したものです。
主な調査結果は以下の通りです。
＝調査結果トピックス＝
■自身の英語スキルアップに費やせる時間が、1日1時間に満たない先生が約90％
週あたりの学習時間も、「全く取れない」と「週1時間未満」を合わせて4割超。
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、実に9割の方が「1日1時間未満（全く取れないも含む）」と回答。さらに、週あたりでみても「全く取れない」と「週1時間未満」あわせ4割を超えるなど、昨年の調査以上に自身の学習時間確保に苦労している様子が見て取れました。
■現在行っている「外国語活動」、最も課題だと感じているのは「評価の仕方」。
現在、5、6年生を対象に行っている「外国語活動」について、先生自身が課題だと感じていることを尋ねたところ、「評価の仕方」との回答が89名でトップとなりました。現在は「教師コメント」という形で評価がつけられている5、6年生の「外国語活動」ですが、今後教科化され成績をつけることになるにあたり、少し不安を残す結果となりました。
■学習指導要領改訂について、「3〜4 年生の外国語活動」に関しては9割に迫る賛成意見。
「5〜6 年生の英語“教科化”」に関しては、特に小中連携を考えた上での賛成の声が目立つ結果に。
2020年より現在5、6年生で行われている「外国語活動」の小学3、4年への前倒し（＝早期化）、ならびに、小学5年生からの英語が「教科化（＝成績がつく科目化すること）」することについての思いを伺ったところ、“早期化”については実に9割に迫る133名が賛成と回答、“教科化”についても賛成が96名と過半数を大きく上回りました。
“早期化”は、賛成の意見として、「英語に慣れ親しむ年齢は早いほうがよいと思うから」「中学年から始めた方が興味をもったり、抵抗なく始められたりすると思う」という早期化すること自体を評価する意見と、「中学年で英語に慣れ親しむことで、高学年の英語科がスムーズに行えると考えるから」という教科化の前段階としての早期化を評価する声の、大きく2種類の意見が目立ちました。
“教科化”については、「中学英語にスムーズに移行するため」「中学生になる前に高学年で英語科を行うことで、英語の素地を養えると考えるから」「早期に取り組むことで抵抗なく、中学英語にも臨むことができると思う」など、小中連携を考えた上での賛成意見が特に多くみられました。しかし一方で、反対の意見として「評価をすることで、英語嫌いが増える」「評価する必要はなく、親しむことが大事だから」など、ここでも「評価」に関するコメントが挙げられていました。
※考察と調査の詳細については、添付の資料をご参照ください。
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2018」を実施しました。
本アンケートは、イーオンが今春開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」の名古屋・東京・新潟会場に申し込みいただいた教員153名の方々を対象に、現在の教育環境や、学習指導要領改訂に伴う小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどのように考えているのかを調査したものです。
主な調査結果は以下の通りです。
＝調査結果トピックス＝
■自身の英語スキルアップに費やせる時間が、1日1時間に満たない先生が約90％
週あたりの学習時間も、「全く取れない」と「週1時間未満」を合わせて4割超。
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、実に9割の方が「1日1時間未満（全く取れないも含む）」と回答。さらに、週あたりでみても「全く取れない」と「週1時間未満」あわせ4割を超えるなど、昨年の調査以上に自身の学習時間確保に苦労している様子が見て取れました。
■現在行っている「外国語活動」、最も課題だと感じているのは「評価の仕方」。
現在、5、6年生を対象に行っている「外国語活動」について、先生自身が課題だと感じていることを尋ねたところ、「評価の仕方」との回答が89名でトップとなりました。現在は「教師コメント」という形で評価がつけられている5、6年生の「外国語活動」ですが、今後教科化され成績をつけることになるにあたり、少し不安を残す結果となりました。
■学習指導要領改訂について、「3〜4 年生の外国語活動」に関しては9割に迫る賛成意見。
「5〜6 年生の英語“教科化”」に関しては、特に小中連携を考えた上での賛成の声が目立つ結果に。
2020年より現在5、6年生で行われている「外国語活動」の小学3、4年への前倒し（＝早期化）、ならびに、小学5年生からの英語が「教科化（＝成績がつく科目化すること）」することについての思いを伺ったところ、“早期化”については実に9割に迫る133名が賛成と回答、“教科化”についても賛成が96名と過半数を大きく上回りました。
“早期化”は、賛成の意見として、「英語に慣れ親しむ年齢は早いほうがよいと思うから」「中学年から始めた方が興味をもったり、抵抗なく始められたりすると思う」という早期化すること自体を評価する意見と、「中学年で英語に慣れ親しむことで、高学年の英語科がスムーズに行えると考えるから」という教科化の前段階としての早期化を評価する声の、大きく2種類の意見が目立ちました。
“教科化”については、「中学英語にスムーズに移行するため」「中学生になる前に高学年で英語科を行うことで、英語の素地を養えると考えるから」「早期に取り組むことで抵抗なく、中学英語にも臨むことができると思う」など、小中連携を考えた上での賛成意見が特に多くみられました。しかし一方で、反対の意見として「評価をすることで、英語嫌いが増える」「評価する必要はなく、親しむことが大事だから」など、ここでも「評価」に関するコメントが挙げられていました。
※考察と調査の詳細については、添付の資料をご参照ください。
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