SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
2007 年度CompTIA Authorized Service Provider（CASP）受賞の3組織を発表?業務能力の基盤整備にCompTIA認定資格をご活用頂きビジネスを強化された組織が対象?
CompTIA日本支局は、健全な人材育成方針とCompTIA認定資格試験への健全な活用の下、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れ、顧客が求めているサービスを提供できる組織、またはリーダーシップを発揮した組織に贈るCASP2007年度の受賞組織を発表。
2007 年度CompTIA Authorized Service Provider（CASP）受賞の3組織を発表
?業務能力の基盤整備にCompTIA認定資格をご活用頂きビジネスを強化された組織が対象?
【2007年12月14日 東京】
CompTIA（コンプティア：コンピュータ技術産業協会/本部：米国イリノイ州）日本支局は、健全な人材育成方針とCompTIA認定資格試験への健全な活用の下、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れ、顧客が求めているサービスを提供できる組織、またはリーダーシップを発揮した組織に贈るCompTIA Authorized Service Provider(CASP)の、2007年度の受賞組織を発表致しました。
（以下企業名50音順）
NECパーソナルプロダクツ株式会社 PC事業本部 保守サポート事業部 東日本テクニカルセンター
個人のお客さまがお使いのパソコンやプリンタ等の修理を担当するカスタマエンジニア（CE）に対して、「CompTIA A+」の資格取得奨励制度を導入。現在では社内人事制度で上位に位置するCEのほとんどが「CompTIA A+」を取得。取得者が拡大するにつれて、CE全体の平均修理台数も増加し、修理事業全体の生産性向上にも効果があらわれています。
株式会社サードウェーブ
顧客のニーズや予算にあう商品をアドバイスと共に提供できる接客を目指し、高い「技術力」と「提案力」を取得のためCompTIA A+を活用。日本初の試みとなる、同社が展開するパソコンショップ「ドスパラ」の全国34店舗において、CompTIA A+取得の販売スタッフを配置。これにより、店舗毎の売上げやスタッフ自身のスキルやモチベーションの向上に効果があらわれています。
リコー中部株式会社 マーケティング本部
業績達成への課題を洗い出した上で、販売領域の拡大と顧客視点での価値提供できる人材育成を実施。IT関連事業の強化に向け、セールス職がカバーしきれないIT商談の販売支援部隊である”システム専任職”に「CompTIA A+」「CompTIA Network+」を導入。IT商談における売上計画の達成に効果があらわれています。
なお、CASP受賞各社のCompTIA認定資格導入による育成効果の具体的な内容については、2008年1月22日に開催されるセミナー「CompTIA人材育成サミット2008?ITサービスの人材育成と組織のあり方?（主催：CompTIA日本支局）」で発表する予定です。こちらのセミナーに参加希望の方は、CompTIA日本支局Webサイト（http://www.comptia.jp）より詳細をご覧ください。
CompTIAでは、顧客視点に立った人材育成方針をお持ちで、CompTIA認定資格の目的や役割にあった活用をされ、具体的な効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に対し、毎年CompTIA Authorized Service Provider(CASP)として表彰しています。CASPについての詳細はこちらのWebサイトをご覧ください。
http://www.comptia.jp/press/071031.html
?CompTIAとは? http://www.comptia.jp
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の業務保証となる実務能力基準の認定活動等を行っています。会員は、IT企業や各種団体、教育機関など100ヶ国22,000機関以上が参加しています（2007年7月現在）。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
?CompTIA認定資格とは?
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対する標準化を進め、個々人の「業務保証」のガイドラインを作成してできたのが「CompTIA A＋」です。2006年12月現在、Network+など15分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル（新入社員、主任、管理職など）やパートナーなど実務評価基準を背景とし、Apple社を始めとする業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン（試験範囲）の作成から、調査分析、作問を担当。IT資格としてはMicrosoftについで世界2位の規模。
【お問い合わせ先】
CompTIA日本支局 http://www.comptia.jp
〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL：03-5226-5345 FAX：03-5226-0970
E-Mail：info_jp@comptia.org
担当：吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。
?業務能力の基盤整備にCompTIA認定資格をご活用頂きビジネスを強化された組織が対象?
【2007年12月14日 東京】
CompTIA（コンプティア：コンピュータ技術産業協会/本部：米国イリノイ州）日本支局は、健全な人材育成方針とCompTIA認定資格試験への健全な活用の下、生産性や顧客満足度の向上などの効果が表れ、顧客が求めているサービスを提供できる組織、またはリーダーシップを発揮した組織に贈るCompTIA Authorized Service Provider(CASP)の、2007年度の受賞組織を発表致しました。
（以下企業名50音順）
NECパーソナルプロダクツ株式会社 PC事業本部 保守サポート事業部 東日本テクニカルセンター
個人のお客さまがお使いのパソコンやプリンタ等の修理を担当するカスタマエンジニア（CE）に対して、「CompTIA A+」の資格取得奨励制度を導入。現在では社内人事制度で上位に位置するCEのほとんどが「CompTIA A+」を取得。取得者が拡大するにつれて、CE全体の平均修理台数も増加し、修理事業全体の生産性向上にも効果があらわれています。
株式会社サードウェーブ
顧客のニーズや予算にあう商品をアドバイスと共に提供できる接客を目指し、高い「技術力」と「提案力」を取得のためCompTIA A+を活用。日本初の試みとなる、同社が展開するパソコンショップ「ドスパラ」の全国34店舗において、CompTIA A+取得の販売スタッフを配置。これにより、店舗毎の売上げやスタッフ自身のスキルやモチベーションの向上に効果があらわれています。
リコー中部株式会社 マーケティング本部
業績達成への課題を洗い出した上で、販売領域の拡大と顧客視点での価値提供できる人材育成を実施。IT関連事業の強化に向け、セールス職がカバーしきれないIT商談の販売支援部隊である”システム専任職”に「CompTIA A+」「CompTIA Network+」を導入。IT商談における売上計画の達成に効果があらわれています。
なお、CASP受賞各社のCompTIA認定資格導入による育成効果の具体的な内容については、2008年1月22日に開催されるセミナー「CompTIA人材育成サミット2008?ITサービスの人材育成と組織のあり方?（主催：CompTIA日本支局）」で発表する予定です。こちらのセミナーに参加希望の方は、CompTIA日本支局Webサイト（http://www.comptia.jp）より詳細をご覧ください。
CompTIAでは、顧客視点に立った人材育成方針をお持ちで、CompTIA認定資格の目的や役割にあった活用をされ、具体的な効果が表れた組織、またはリーダーシップを発揮した組織に対し、毎年CompTIA Authorized Service Provider(CASP)として表彰しています。CASPについての詳細はこちらのWebサイトをご覧ください。
http://www.comptia.jp/press/071031.html
?CompTIAとは? http://www.comptia.jp
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の業務保証となる実務能力基準の認定活動等を行っています。会員は、IT企業や各種団体、教育機関など100ヶ国22,000機関以上が参加しています（2007年7月現在）。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
?CompTIA認定資格とは?
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対する標準化を進め、個々人の「業務保証」のガイドラインを作成してできたのが「CompTIA A＋」です。2006年12月現在、Network+など15分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル（新入社員、主任、管理職など）やパートナーなど実務評価基準を背景とし、Apple社を始めとする業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン（試験範囲）の作成から、調査分析、作問を担当。IT資格としてはMicrosoftについで世界2位の規模。
【お問い合わせ先】
CompTIA日本支局 http://www.comptia.jp
〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL：03-5226-5345 FAX：03-5226-0970
E-Mail：info_jp@comptia.org
担当：吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。
SEO関連
