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ネットドリーマーズ、ロングセラーCMS「WEB SPIRAL」を機能強化して販売開始！新登場「WEB SPIRAL2008」は「J-SOX法対応」「導入・運用コスト低減」等さらに魅力UP！
ネットドリーマーズはこのたび自社開発の人気ＣＭＳ「ＷＥＢ ＳＰＩＲＡＬ」を時代のニーズを捉えてバージョンアップ、「ＷＥＢ ＳＰＩＲＡＬ 2008」として発売する。簡易性、柔軟性、利便性という従来からの魅力に「J-SOX法対応」等の新機能を追加した同製品をもって、同社は多くの顧客ニーズに応えていく。
各種サイト運営から法人向けサービスまで幅広くインターネットビジネスを展開している株式会社ネットドリーマーズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：国本恵嗣、以下 ネットドリーマーズ）は、すでに多くの企業にご採用、ご好評をいただいている自社開発の高機能CMS「WEB SPIRAL」（ウェブ・スパイラル）をこのたび、さらにバージョンアップし、「WEB SPIRAL 2008」として2月28日付で販売を開始いたします。
インターネットの急速な普及にあわせて、各企業においては、ポータルサイトやSNS、eコマースなどWebテクノロジーをビジネス基盤に活用する動きが加速化しております。こうした中、履歴管理、ワークフロー等とともに、企業活動に必要なインフラストラクチャとして続々と採用されているのが、WEBサイトの構築からコンテンツの管理・運用までを効率的に行うためのソフトウエア、すなわちCMS（Contents Management System＝コンテンツ管理システム）です。
ネットドリーマーズでは各種サイトの自社運営を効率化するため、技術研究開発部門にて開発したシステムを2001年、CMS/CRM「4LESS INTERNETシリーズ」として販売を開始いたしました。CMS/CRM両面にわたるニーズを満たす製品として、発売当初より現在にいたるまで、数多くの法人顧客にご支持を受けている同「4LESS INTERNETシリーズ」の多くの機能から配信機能･履歴管理に特化した機能をパッケージングし、2003年に商品化したものが「WEB SPIRAL」です。
「WEB SPIRAL」は、
?“従来、ソフトウエア価格の４〜8倍のコストと１．５カ月から1年もの期間が必要とされたＣＭＳ導入を、「ＨＴＭＬ技術」をベースにしたことで「現状のＷＥＢサイトに最短１日で導入可能」とし、かつ「製品費用＋サーバー費用のみの低コスト化を実現」”、
?“ＨＴＭＬで構成されている既存のサイトをそのまま利用、管理できるため専門業者を必要とすることなく、「自由にサイトのデザインが可能」”、
?“通常の制作ソフトなども使えるため、「ＳＥＯやアクセシビリティ対策も柔軟にできる」”、
…といった特徴を有しております。
これらの特徴をもって「WEB SPIRAL」は、発売以来、上場企業をはじめとする多くの法人顧客（メーカー約40社・情報通信業約60社・サービス業約60社・その他約40の法人・団体など、総計200以上）にご導入いただいており、ネットドリーマーズ主力のCMSとなっております。
このたび、この「WEB SPIRAL」をバージョンアップし、「WEB SPIRAL 2008」とするにあたりましては、上記の特徴と従来からのキャッチフレーズ「ＷＥＢ運営、更新がカンタン。導入・乗せ換えもラクラク」をそのまま継承しつつ、さらに、以下３点の機能を新規追加いたしました。
新機能? 「J-SOX法に対応」（*）…ＷＥＢ運用時におけるコンテンツの履歴保持・管理はもちろん、運用担当者の操作履歴の保持・管理機能を徹底強化。企業内部統制の要望にもしっかりと応える製品となりました。
新機能? 「セキュリティ強化機能を実装」…オプションの追加で、サイト運営におけるセキュリティがより堅牢になりました。
新機能? 「初期導入コストを削減」…初期導入コストは実に、製品価格89万円＋ハード費用。また、次年度以降はライセンス契約によりランニングコストを低減、またサポート体制も強化しました。（同コストは弊社調べによりますと、他社同タイプと比較して破格となっております）。
(*) J-SOX法…昨年6月7日、国会で、厳格な内部統制を経営者に義務づける「金融商品取引法」が可決され、同法案は早ければ本年３月期にも施行が予想されています。これは、そもそも2002年、米国で経営者や監査法人に対して虚偽の財務諸表を作成をさせないよう制定された内部統制を目的とする法律＝ＳＯＸ法（サーベンスオクスリー法）の流れをくむものであることから、日本版SOX法、すなわちJ-SOX法と呼ばれています。J-SOX法は米国のそれとは内容に多分に相違がありますが、上場企業すべてが実施しなければならず、ＩＴ業界はいうまでもなく、上場企業を顧客対象とする企業すべてにかかわってくる法律です。
以上、ネットドリーマーズの「WEB SPIRAL」は時代に即応した新機能を追加し、「WEB SPIRAL 2008」となって、今後とも、より多くの法人顧客のニーズにお応えしてまいります。
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◆株式会社ネットドリーマーズについて
1．商号：株式会社ネットドリーマーズ
2．代表者：代表取締役社長 国本恵嗣
3．所在地：東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX22階
4．資本金：7,000万円
5．主な事業内容：モバイルメディア事業、モバイル広告事業、モバイル総合ASP
事業、eコマースサービス事業、Webソリューション開発・システム運用管理事業。
6．URL：http://www.netdreamers.co.jp/
http://www.webspiral.jp/
【本リリースに関するお問合わせ先】
株式会社ネットドリーマーズ
TEL: 03-3536-3064
e-mail:iｔb-sales@netdreamers.co.jp
担当／武井、石川
※同文面にて記載された会社名および製品名などは、該当する各社の商標または登録商標です。
インターネットの急速な普及にあわせて、各企業においては、ポータルサイトやSNS、eコマースなどWebテクノロジーをビジネス基盤に活用する動きが加速化しております。こうした中、履歴管理、ワークフロー等とともに、企業活動に必要なインフラストラクチャとして続々と採用されているのが、WEBサイトの構築からコンテンツの管理・運用までを効率的に行うためのソフトウエア、すなわちCMS（Contents Management System＝コンテンツ管理システム）です。
ネットドリーマーズでは各種サイトの自社運営を効率化するため、技術研究開発部門にて開発したシステムを2001年、CMS/CRM「4LESS INTERNETシリーズ」として販売を開始いたしました。CMS/CRM両面にわたるニーズを満たす製品として、発売当初より現在にいたるまで、数多くの法人顧客にご支持を受けている同「4LESS INTERNETシリーズ」の多くの機能から配信機能･履歴管理に特化した機能をパッケージングし、2003年に商品化したものが「WEB SPIRAL」です。
「WEB SPIRAL」は、
?“従来、ソフトウエア価格の４〜8倍のコストと１．５カ月から1年もの期間が必要とされたＣＭＳ導入を、「ＨＴＭＬ技術」をベースにしたことで「現状のＷＥＢサイトに最短１日で導入可能」とし、かつ「製品費用＋サーバー費用のみの低コスト化を実現」”、
?“ＨＴＭＬで構成されている既存のサイトをそのまま利用、管理できるため専門業者を必要とすることなく、「自由にサイトのデザインが可能」”、
?“通常の制作ソフトなども使えるため、「ＳＥＯやアクセシビリティ対策も柔軟にできる」”、
…といった特徴を有しております。
これらの特徴をもって「WEB SPIRAL」は、発売以来、上場企業をはじめとする多くの法人顧客（メーカー約40社・情報通信業約60社・サービス業約60社・その他約40の法人・団体など、総計200以上）にご導入いただいており、ネットドリーマーズ主力のCMSとなっております。
このたび、この「WEB SPIRAL」をバージョンアップし、「WEB SPIRAL 2008」とするにあたりましては、上記の特徴と従来からのキャッチフレーズ「ＷＥＢ運営、更新がカンタン。導入・乗せ換えもラクラク」をそのまま継承しつつ、さらに、以下３点の機能を新規追加いたしました。
新機能? 「J-SOX法に対応」（*）…ＷＥＢ運用時におけるコンテンツの履歴保持・管理はもちろん、運用担当者の操作履歴の保持・管理機能を徹底強化。企業内部統制の要望にもしっかりと応える製品となりました。
新機能? 「セキュリティ強化機能を実装」…オプションの追加で、サイト運営におけるセキュリティがより堅牢になりました。
新機能? 「初期導入コストを削減」…初期導入コストは実に、製品価格89万円＋ハード費用。また、次年度以降はライセンス契約によりランニングコストを低減、またサポート体制も強化しました。（同コストは弊社調べによりますと、他社同タイプと比較して破格となっております）。
(*) J-SOX法…昨年6月7日、国会で、厳格な内部統制を経営者に義務づける「金融商品取引法」が可決され、同法案は早ければ本年３月期にも施行が予想されています。これは、そもそも2002年、米国で経営者や監査法人に対して虚偽の財務諸表を作成をさせないよう制定された内部統制を目的とする法律＝ＳＯＸ法（サーベンスオクスリー法）の流れをくむものであることから、日本版SOX法、すなわちJ-SOX法と呼ばれています。J-SOX法は米国のそれとは内容に多分に相違がありますが、上場企業すべてが実施しなければならず、ＩＴ業界はいうまでもなく、上場企業を顧客対象とする企業すべてにかかわってくる法律です。
以上、ネットドリーマーズの「WEB SPIRAL」は時代に即応した新機能を追加し、「WEB SPIRAL 2008」となって、今後とも、より多くの法人顧客のニーズにお応えしてまいります。
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◆株式会社ネットドリーマーズについて
1．商号：株式会社ネットドリーマーズ
2．代表者：代表取締役社長 国本恵嗣
3．所在地：東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX22階
4．資本金：7,000万円
5．主な事業内容：モバイルメディア事業、モバイル広告事業、モバイル総合ASP
事業、eコマースサービス事業、Webソリューション開発・システム運用管理事業。
6．URL：http://www.netdreamers.co.jp/
http://www.webspiral.jp/
【本リリースに関するお問合わせ先】
株式会社ネットドリーマーズ
TEL: 03-3536-3064
e-mail:iｔb-sales@netdreamers.co.jp
担当／武井、石川
※同文面にて記載された会社名および製品名などは、該当する各社の商標または登録商標です。
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