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CompTIA認定資格PDI+（Printing and Document Imaging +）日本語配信を開始〜プリンタ、FAX、複合機等、デバイスの設定、運用、保守業務の能力を評価
CompTIA日本支局は、プリンタ、コピー機、スキャナ、FAX、複合機に携わるエントリーレベル（実務経験約6ヶ月〜1年程度）のサービスエンジニアまたはテクニカルサポートに求められる業務能力を評価する、CompTIA PDI+の日本語配信を開始することを発表。
CompTIA(コンプティア：コンピュータ技術産業協会/本部：米国イリノイ州)日本支局は、プリンタ、コピー機、スキャナ、FAX、複合機に携わるエントリーレベル（実務経験約6ヶ月〜1年程度）のサービスエンジニアまたはテクニカルサポートに求められる業務能力を評価する、CompTIA PDI+(Printing and Document Imaging+)の日本語配信を開始することを発表しました。合格者は、デジタルプリントとドキュメントイメージング機器をサポートする際の、プロフェッショナルなコミュニケーションスキルを利用したインストール、接続、メンテナンス、トラブルシューティング、修理に関するスキルが証明されます。
プリンティング＆ドキュメントイメージングデバイスへの依存度は、企業規模に関係なくますます高くなっています。特に複合機市場は急激に成長を遂げ、複雑なカラーコピーデバイスも、もはや一般的になっています。そのためサービス＆サポートのニーズは増加の一途を辿り、現在全世界で約40万人のサービスエンジニアが活躍するほどまでに、サービス市場規模は広がっています。
一方で、サービスレベルを維持するためにも、エンジニアの業務能力が年々積み上げられており、メーカーおよびサービスプロバイダーは、必要とされるスキルの策定を頻繁に行い、広範囲に及ぶトレーニングを検討するといった業務を強いられ、また多大なコストが掛かっているのが現状です。プリンティング＆ドキュメントイメージング業界では、このコストを削減するためにも、質・量ともに確保できる体系的な教育及び評価体系の構築モデルを望んでいました。
CompTIA PDI+は、メーカーに依存することなく、プリンタ、コピー機、スキャナ、FAX、複合機に携わるサービスエンジニアの、“最大公約数”となる業務能力を体系的にまとめ、業界で求められるスキル基準により作成された試験により評価するものです。したがって、CompTIA PDI+は、プリンティング＆ドキュメントイメージング業界各社のサービスエンジニアに対する業務標準としての役割を期待されており、各社が独自技術や深化したい内容に関してのみ教育及び評価体系を検討することで、スキル体系の整理、コストの削減に寄与します。
受験は、全国のピアソンVUE及びプロメトリック認定テストセンターで受け付けています。
−CompTIA PDI+ 概要−
実施形態 ： CBT試験
試験番号 ： PD0-001
問題数 ： 85問
試験時間 ： 90分
合格ライン ： 100〜900のスコア形式 675スコア以上
試験費用 ： 29,519円(税込)（CompTIAメンバー価格あり）
CompTIA PDI+ Webサイト http://www.comptia.jp/cont_certif_15.html （出題範囲、類似問題提供中）
CompTIA日本支局Webサイト http://www.comptia.jp/
【CompTIAとは（http://www.comptia.jp）】
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の業務保証となる実務能力基準の認定活動等を行っています。会員は、IT企業や各種団体、教育機関など100ヶ国22,000機関以上が参加しています（2007年7月現在）。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
【CompTIA認定資格とは】
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対する標準化を進め、個々人の「業務保証」のガイドラインを作成してできたのが「CompTIA A＋」です。2008年1月現在、Network+など14分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル（新入社員、主任、管理職など）やパートナーなど実務評価基準を背景とし、Apple社を始めとする業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン（試験範囲）の作成から、調査分析、作問を担当。1993年の認定資格提供開始後、CompTIA認定資格者は、ワールドワイドで100万を突破。
【お問い合わせ先】
CompTIA日本支局 http://www.comptia.jp
〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL：03-5226-5345 FAX：03-5226-0970
E-Mail：info_jp@comptia.org
担当：吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。
プリンティング＆ドキュメントイメージングデバイスへの依存度は、企業規模に関係なくますます高くなっています。特に複合機市場は急激に成長を遂げ、複雑なカラーコピーデバイスも、もはや一般的になっています。そのためサービス＆サポートのニーズは増加の一途を辿り、現在全世界で約40万人のサービスエンジニアが活躍するほどまでに、サービス市場規模は広がっています。
一方で、サービスレベルを維持するためにも、エンジニアの業務能力が年々積み上げられており、メーカーおよびサービスプロバイダーは、必要とされるスキルの策定を頻繁に行い、広範囲に及ぶトレーニングを検討するといった業務を強いられ、また多大なコストが掛かっているのが現状です。プリンティング＆ドキュメントイメージング業界では、このコストを削減するためにも、質・量ともに確保できる体系的な教育及び評価体系の構築モデルを望んでいました。
CompTIA PDI+は、メーカーに依存することなく、プリンタ、コピー機、スキャナ、FAX、複合機に携わるサービスエンジニアの、“最大公約数”となる業務能力を体系的にまとめ、業界で求められるスキル基準により作成された試験により評価するものです。したがって、CompTIA PDI+は、プリンティング＆ドキュメントイメージング業界各社のサービスエンジニアに対する業務標準としての役割を期待されており、各社が独自技術や深化したい内容に関してのみ教育及び評価体系を検討することで、スキル体系の整理、コストの削減に寄与します。
受験は、全国のピアソンVUE及びプロメトリック認定テストセンターで受け付けています。
−CompTIA PDI+ 概要−
実施形態 ： CBT試験
試験番号 ： PD0-001
問題数 ： 85問
試験時間 ： 90分
合格ライン ： 100〜900のスコア形式 675スコア以上
試験費用 ： 29,519円(税込)（CompTIAメンバー価格あり）
CompTIA PDI+ Webサイト http://www.comptia.jp/cont_certif_15.html （出題範囲、類似問題提供中）
CompTIA日本支局Webサイト http://www.comptia.jp/
【CompTIAとは（http://www.comptia.jp）】
1980年初頭、EDIが様々な規格で利用され情報が飛び交う中、ISOやIEEEに対し標準化を提言するため、各社が集まる場として1982年にシカゴで設立。その後、欧米を中心とし14拠点を持つ非営利グローバルIT業界組織として、技術標準化の提言や各業務の業務保証となる実務能力基準の認定活動等を行っています。会員は、IT企業や各種団体、教育機関など100ヶ国22,000機関以上が参加しています（2007年7月現在）。尚、日本では、支局が平成13年4月に設立されています。
【CompTIA認定資格とは】
1993年のPCの爆発的な普及に伴い、クライアント環境の運用管理業務を理解する人材が急激に不足するといった事態に対処するため、技術標準化を進めるノウハウを生かし、各社が集まり、「業務」に対する標準化を進め、個々人の「業務保証」のガイドラインを作成してできたのが「CompTIA A＋」です。2008年1月現在、Network+など14分野に及ぶ業務に関する認定を行っています。現在は、OJTの削減やトレーニングコストの削減、各レベル（新入社員、主任、管理職など）やパートナーなど実務評価基準を背景とし、Apple社を始めとする業界各社が試験作成委員会に参加し、現在の業務環境における理解と問題解決や状況判断などの業務遂行能力のガイドライン（試験範囲）の作成から、調査分析、作問を担当。1993年の認定資格提供開始後、CompTIA認定資格者は、ワールドワイドで100万を突破。
【お問い合わせ先】
CompTIA日本支局 http://www.comptia.jp
〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-4-9 水道橋MSビル7F
TEL：03-5226-5345 FAX：03-5226-0970
E-Mail：info_jp@comptia.org
担当：吉村
※試験名、名称、会社名は各社の商標または登録商標です。
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