物件・テナント探しの会員制WEBサービス「インフォニスタ」を、 事業用不動産の専門情報サイトへとリニューアル
株式会社ザイマックスインフォニスタ(本社:東京都港区、代表取締役社長:中田昌孝)は、物件・テナント探しの会員制WEBサービス「インフォニスタ」を、事業用不動産の専門情報サイトとしてリニューアルいたしました。
【リニューアル概要】
ホームページURL:https://infonista.jp
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxODg5MyMyNjEwNTMjMTg4OTNfRUNTV25DSVBvUS5qcGc.jpg ]
2017年11月の「インフォニスタ」開設からこれまで、物件情報を探す企業とテナントを探す企業をダイレクトにマッチングする会員制WEBサービスとして、主に非公開物件情報を水面下でやり取りできる他にはない仕組みの提供に尽力してまいりました。おかげさまで、約6,000社以上の会員の方々にご利用いただくことができました。
新型コロナウイルス感染症が全世界で猛威をふるう中、社会全体の変化が益々加速しています。ウィズコロナの生活様式において、店舗事業者は感染対策という形で様々な運営上の工夫を強いられる一方、実店舗ならではの価値の提供が求められるなど、そのあり方の見直しを迫られています。また、リモートワークに対応したサテライトオフィスの開設や、EC取引の伸張による配送拠点の増設など、新たな不動産利用ニーズも生まれています。こうした急激な変化に対応するためには、事業用不動産の使い方や探し方についても、これまで以上に、多様で新しい形が求められています。
このような状況の中「インフォニスタ」は、これまでの会員制サービスに加え、会員以外の方にも利用いただける公開サイトを新設し、下記3つの機能の提供を開始することで「事業用不動産の専門情報サイト」としてリニューアルいたします。
?物件情報の「公開・検索」機能
?テナント及び不動産会社の「会員検索」機能
?事業用不動産に関連する「情報コンテンツ」の提供
これにより、より多様で幅広い層にサイトの利用者を拡大し、物件とテナントのマッチングの可能性を広げることが期待できます。また、物件情報のマッチングを通じた出会いにとどまらず、利用者間の様々な情報交換の機会を創出し、サイト上で事業用不動産の使い方や探し方に関する情報を発信することで、利用者の皆様の事業活動を幅広くサポートすることを目指してまいります。
今後の展開としましては、店舗物件以外の用途の物件(商業施設や物流/倉庫物件など)の取扱いも増やし、事業用不動産全体にカバー領域を広げていく予定です。また、今回の機能追加以降も随時必要な改修、新機能の検討を進めております。
【リニューアル概要】
ホームページURL:https://infonista.jp
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxODg5MyMyNjEwNTMjMTg4OTNfRUNTV25DSVBvUS5qcGc.jpg ]
2017年11月の「インフォニスタ」開設からこれまで、物件情報を探す企業とテナントを探す企業をダイレクトにマッチングする会員制WEBサービスとして、主に非公開物件情報を水面下でやり取りできる他にはない仕組みの提供に尽力してまいりました。おかげさまで、約6,000社以上の会員の方々にご利用いただくことができました。
新型コロナウイルス感染症が全世界で猛威をふるう中、社会全体の変化が益々加速しています。ウィズコロナの生活様式において、店舗事業者は感染対策という形で様々な運営上の工夫を強いられる一方、実店舗ならではの価値の提供が求められるなど、そのあり方の見直しを迫られています。また、リモートワークに対応したサテライトオフィスの開設や、EC取引の伸張による配送拠点の増設など、新たな不動産利用ニーズも生まれています。こうした急激な変化に対応するためには、事業用不動産の使い方や探し方についても、これまで以上に、多様で新しい形が求められています。
このような状況の中「インフォニスタ」は、これまでの会員制サービスに加え、会員以外の方にも利用いただける公開サイトを新設し、下記3つの機能の提供を開始することで「事業用不動産の専門情報サイト」としてリニューアルいたします。
?物件情報の「公開・検索」機能
?テナント及び不動産会社の「会員検索」機能
?事業用不動産に関連する「情報コンテンツ」の提供
これにより、より多様で幅広い層にサイトの利用者を拡大し、物件とテナントのマッチングの可能性を広げることが期待できます。また、物件情報のマッチングを通じた出会いにとどまらず、利用者間の様々な情報交換の機会を創出し、サイト上で事業用不動産の使い方や探し方に関する情報を発信することで、利用者の皆様の事業活動を幅広くサポートすることを目指してまいります。
今後の展開としましては、店舗物件以外の用途の物件(商業施設や物流/倉庫物件など)の取扱いも増やし、事業用不動産全体にカバー領域を広げていく予定です。また、今回の機能追加以降も随時必要な改修、新機能の検討を進めております。