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働く人の視点からみた企業ランキング 『働きがいのある会社 日本におけるベスト25』を出版
リーダーシップ､キャリア､モチベーション研究の第一人者、神戸大学大学院 金井壽宏教授が推薦！
従業員アンケートを基に“働きがい”を明らかにし、ポスト成果主義の企業経営に求められる新たな視点を提供する新刊を出版いたしました。
従業員アンケートを基に“働きがい”を明らかにし、ポスト成果主義の企業経営に求められる新たな視点を提供する新刊を出版いたしました。
人事関連書籍の出版・販売を手掛ける株式会社労務行政は、このほど『働きがいのある会社 日本におけるベスト25』（以下、本書）を出版いたしました。
本書は、企業に在籍する従業員アンケートの結果を基に、“働きがいのある会社”を判定するという、これまでにないまったく新しいアプローチによる企業ランキングです。
2008年1月28日付けの『日経ビジネス』の特集記事で掲載された25社について、個別企業に展開し、具体的な取り組み内容を紹介しています。
さらに「働きがいのある会社」のベースとなっているGreat Place to Work®の考え方や開発の歴史、モデルとともに、日本や世界各国の「働きがいのある会社」の特長や事例について解説することで、「働きがいのある会社」の本質に迫っています。
■「働きがいのある会社」とは、「信頼関係の高い会社」
本書でいう「働きがいのある会社」とは、「従業員が、勤務している会社や経営者・管理者を信頼し、自分の仕事や商品・サービスに誇りを持ち、一緒に働いている仲間と連帯感を持てる会社」のことをいいます。いうなれば、“会社・経営層と従業員の間に信頼関係が築かれた会社”です。
バブル経済崩壊後、多くの日本企業は、短期的な業績志向を強め、成果主義人事などさまざまな施策を講じてきました。しかし、その一方で、従業員の「帰属意識」や「仕事に対する熱意」を低下させてしまった面も否定できません。さらに、会社と従業員のコミュニケーションにおける質と量の低下、上司や職場の仲間とのコミュニケーション不足による人間関係の希薄化によって、会社に対する信頼の欠如を引き起こしているケースも少なくありません。
最近、日本でも従業員満足度調査を実施する企業が増えてきました。しかし、より重要なのは、不平・不満を減少させて「満足度」を高めることに加えて、仕事を遂行することで組織に貢献したいという意欲を持ってもらうことです。
「働きがいのある会社」とは、仕事に「やりがい」を持つ従業員に対し、組織として貢献できる環境を整え、従業員の「働きがい」を高めていくことのできる会社ともいえます。いまこそ日本企業には、従業員の“働きがい”を軸とした経営への転換が求められています。
■「働きがいのある会社」の調査・分析の特徴
もともと「働きがいのある会社」の考え方は、アメリカのGreat Place to Work® Institute, Inc.（以下、GPTW）で開発されました。GPTWでは「働きがい」に影響を与える要素を、?信用、?尊敬、?公正、?誇り、?連帯感の5つに分類し、個別企業の従業員アンケートを基に独自の分析手法で評価した結果を、1998年から毎年、アメリカの著名な経済誌『フォーチュン』に発表しています。
それまでの従業員を対象とした調査は、会社が実施した施策や制度に対する理解や納得度を聞くのが一般的で、「自社の課題の発見」を目的としていました。しかし、GPTWの「働きがいのある会社」の調査は、「自社の強みの発見」を目的にしており、分析の視点やアプローチがまったく異なります。従業員の視点から事実を把握・分析したほうが、具体的な組織改革につなげやすいというメリットがあります。
現在、「働きがいのある会社」の活動は、北米、南米、ヨーロッパ、アジアの40カ国以上で展開されており、日本では2006年に初めて実施されました。
なお、欧米や中南米の企業を分析すると、「働きがいのある会社」は結果として売上高も大きく、利益率も高いことが証明され、かつ株価も高くなっている事実が明らかになっています。また、どんな会社でも「働きがいのある会社」に変革できることは、世界中にたくさんの実績があり、すべての会社は、「働きがいのある会社」を実現できることが証明されています。
従業員のやる気を喚起する各種制度と働きやすさを向上させる施策を充実させ、従業員の力を結集して、企業パフォーマンスの最大化を目指す経営が、世界的な流れになりつつあるといっても過言ではありません。
■本書の特徴
第4章は、日本における「働きがいのある会社」ベスト25の具体的な内容を紹介する本書の中核をなす部分です。ここでは、2007年に実施した第2回の調査結果を基に、従業員の“生の声”を中心に、各社の「働きがい」をあぶり出し、25社がいかに「働きがいのある会社」であるかを知ってもらうという手法をとっています。そうした従業員の声を通して、それぞれの会社がどういう企業文化を持ち、どういう施策を実施し、どういったコミュニケーションをとっているのか、どんな人事制度を運用しているのかを紹介することで、自社が「働きがいのある会社」になるためのヒントを提供しています。
なお、組織改革を推進していくには「自社の強み」を発見し、伸ばしていくことが重要という考えから、本書では各社の働きがいを形成している「強み」だけを論じています。優れた企業事例は示唆に富んでおり、経営者や人事部、経営企画部の方にとっては実務的に参考になります。また、通常のビジネスパーソンをはじめ、就職活動を控えた学生や転職を検討している人にとっては、これまでと違った視点から企業をとらえ直すきっかけを与えてくれます。
■日本における「働きがいのある会社」（11位以下は50音順）
１位 マイクロソフト株式会社
２位 ソニーマーケティング株式会社
３位 モルガン・スタンレー証券株式会社
４位 株式会社リクルートエージェント
５位 アサヒビール株式会社
６位 株式会社堀場製作所
７位 日本郵船株式会社
８位 キッコーマン株式会社
９位 日本ヒューレット・パッカード株式会社
10位 株式会社アルバック
アストラゼネカ株式会社
株式会社INAX
株式会社インターネットイニシアティブ
SAPジャパン株式会社
カゴメ株式会社
株式会社サイバーエージェント
株式会社東京スター銀行
日本イーライリリー株式会社
日本オラクル株式会社
株式会社野村総合研究所
株式会社ベンチャー・リンク
株式会社マクニカ
株式会社三井住友銀行
株式会社良品計画
株式会社ワークスアプリケーションズ
【商品概要】
書 籍 名 『働きがいのある会社 日本におけるベスト25』
著 者 Great Place to Work® Institute Japan 編／斎藤智文 著
判 型 A5判、336ページ
定 価 2,500円（本体2,381円＋税）
発 行 株式会社労務行政
I S B N ISBN978-4-8452-8173-2
【株式会社労務行政の会社概要】
所 在 地 〒106−0044 東京都港区東麻布1−4−2
代 表 者 代表取締役社長 丸岡久雄
事業内容 ・人事労務に関する実務専門図書の企画・制作・出版・販売受託業務
・(財)労務行政研究所が編集する『労政時報』『労政時報別冊』の発行
・人事労務部門の商品･サービス事業者に関するポータルサイト運営等
U R L https://www.rosei.jp/
T E L 03-3584-1231
F A X 03-3584-0126
本リリースに関する問い合わせ先 編集部 荻野（オギノ）
本書は、企業に在籍する従業員アンケートの結果を基に、“働きがいのある会社”を判定するという、これまでにないまったく新しいアプローチによる企業ランキングです。
2008年1月28日付けの『日経ビジネス』の特集記事で掲載された25社について、個別企業に展開し、具体的な取り組み内容を紹介しています。
さらに「働きがいのある会社」のベースとなっているGreat Place to Work®の考え方や開発の歴史、モデルとともに、日本や世界各国の「働きがいのある会社」の特長や事例について解説することで、「働きがいのある会社」の本質に迫っています。
■「働きがいのある会社」とは、「信頼関係の高い会社」
本書でいう「働きがいのある会社」とは、「従業員が、勤務している会社や経営者・管理者を信頼し、自分の仕事や商品・サービスに誇りを持ち、一緒に働いている仲間と連帯感を持てる会社」のことをいいます。いうなれば、“会社・経営層と従業員の間に信頼関係が築かれた会社”です。
バブル経済崩壊後、多くの日本企業は、短期的な業績志向を強め、成果主義人事などさまざまな施策を講じてきました。しかし、その一方で、従業員の「帰属意識」や「仕事に対する熱意」を低下させてしまった面も否定できません。さらに、会社と従業員のコミュニケーションにおける質と量の低下、上司や職場の仲間とのコミュニケーション不足による人間関係の希薄化によって、会社に対する信頼の欠如を引き起こしているケースも少なくありません。
最近、日本でも従業員満足度調査を実施する企業が増えてきました。しかし、より重要なのは、不平・不満を減少させて「満足度」を高めることに加えて、仕事を遂行することで組織に貢献したいという意欲を持ってもらうことです。
「働きがいのある会社」とは、仕事に「やりがい」を持つ従業員に対し、組織として貢献できる環境を整え、従業員の「働きがい」を高めていくことのできる会社ともいえます。いまこそ日本企業には、従業員の“働きがい”を軸とした経営への転換が求められています。
■「働きがいのある会社」の調査・分析の特徴
もともと「働きがいのある会社」の考え方は、アメリカのGreat Place to Work® Institute, Inc.（以下、GPTW）で開発されました。GPTWでは「働きがい」に影響を与える要素を、?信用、?尊敬、?公正、?誇り、?連帯感の5つに分類し、個別企業の従業員アンケートを基に独自の分析手法で評価した結果を、1998年から毎年、アメリカの著名な経済誌『フォーチュン』に発表しています。
それまでの従業員を対象とした調査は、会社が実施した施策や制度に対する理解や納得度を聞くのが一般的で、「自社の課題の発見」を目的としていました。しかし、GPTWの「働きがいのある会社」の調査は、「自社の強みの発見」を目的にしており、分析の視点やアプローチがまったく異なります。従業員の視点から事実を把握・分析したほうが、具体的な組織改革につなげやすいというメリットがあります。
現在、「働きがいのある会社」の活動は、北米、南米、ヨーロッパ、アジアの40カ国以上で展開されており、日本では2006年に初めて実施されました。
なお、欧米や中南米の企業を分析すると、「働きがいのある会社」は結果として売上高も大きく、利益率も高いことが証明され、かつ株価も高くなっている事実が明らかになっています。また、どんな会社でも「働きがいのある会社」に変革できることは、世界中にたくさんの実績があり、すべての会社は、「働きがいのある会社」を実現できることが証明されています。
従業員のやる気を喚起する各種制度と働きやすさを向上させる施策を充実させ、従業員の力を結集して、企業パフォーマンスの最大化を目指す経営が、世界的な流れになりつつあるといっても過言ではありません。
■本書の特徴
第4章は、日本における「働きがいのある会社」ベスト25の具体的な内容を紹介する本書の中核をなす部分です。ここでは、2007年に実施した第2回の調査結果を基に、従業員の“生の声”を中心に、各社の「働きがい」をあぶり出し、25社がいかに「働きがいのある会社」であるかを知ってもらうという手法をとっています。そうした従業員の声を通して、それぞれの会社がどういう企業文化を持ち、どういう施策を実施し、どういったコミュニケーションをとっているのか、どんな人事制度を運用しているのかを紹介することで、自社が「働きがいのある会社」になるためのヒントを提供しています。
なお、組織改革を推進していくには「自社の強み」を発見し、伸ばしていくことが重要という考えから、本書では各社の働きがいを形成している「強み」だけを論じています。優れた企業事例は示唆に富んでおり、経営者や人事部、経営企画部の方にとっては実務的に参考になります。また、通常のビジネスパーソンをはじめ、就職活動を控えた学生や転職を検討している人にとっては、これまでと違った視点から企業をとらえ直すきっかけを与えてくれます。
■日本における「働きがいのある会社」（11位以下は50音順）
１位 マイクロソフト株式会社
２位 ソニーマーケティング株式会社
３位 モルガン・スタンレー証券株式会社
４位 株式会社リクルートエージェント
５位 アサヒビール株式会社
６位 株式会社堀場製作所
７位 日本郵船株式会社
８位 キッコーマン株式会社
９位 日本ヒューレット・パッカード株式会社
10位 株式会社アルバック
アストラゼネカ株式会社
株式会社INAX
株式会社インターネットイニシアティブ
SAPジャパン株式会社
カゴメ株式会社
株式会社サイバーエージェント
株式会社東京スター銀行
日本イーライリリー株式会社
日本オラクル株式会社
株式会社野村総合研究所
株式会社ベンチャー・リンク
株式会社マクニカ
株式会社三井住友銀行
株式会社良品計画
株式会社ワークスアプリケーションズ
【商品概要】
書 籍 名 『働きがいのある会社 日本におけるベスト25』
著 者 Great Place to Work® Institute Japan 編／斎藤智文 著
判 型 A5判、336ページ
定 価 2,500円（本体2,381円＋税）
発 行 株式会社労務行政
I S B N ISBN978-4-8452-8173-2
【株式会社労務行政の会社概要】
所 在 地 〒106−0044 東京都港区東麻布1−4−2
代 表 者 代表取締役社長 丸岡久雄
事業内容 ・人事労務に関する実務専門図書の企画・制作・出版・販売受託業務
・(財)労務行政研究所が編集する『労政時報』『労政時報別冊』の発行
・人事労務部門の商品･サービス事業者に関するポータルサイト運営等
U R L https://www.rosei.jp/
T E L 03-3584-1231
F A X 03-3584-0126
本リリースに関する問い合わせ先 編集部 荻野（オギノ）
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