志望者は「主体性」、採用側は「柔軟性」:株式会社ブレインアカデミーが私学教員採用における認識差を調査?
??私学振興、私学支援をミッションとする 株式会社ブレインアカデミー????(本社:東京都千代田区・代表取締役:今井 茂)は、私立学校教員(小学校・中学校・高等学校)の採用・応募活動の実態及び活動に対する認識差を明らかにするため、私立学校教員採用担当者・教員志望者(35歳以下の教員採用.jp登録者)・大学教職課程(就職・キャリアセンター)の3者を対象にアンケートを実施した。その結果、「私学教員の人材要件として重要視している(と思われる)こと」について、「主体性」と「柔軟性」の項目に志望者と採用側に大きな差ががみられた。志望者は「主体性」、採用側は「柔軟性」を人材要件の最も重視すべき事項とみている。私学教員の採用・応募活動において、双方の相互理解をより一層深め、ミスマッチの解消等を図る必要性が明らかになった。
■調査方法 : WEB回答フォームを利用した質問調査
■調査期間 : 2021年3月
■回答数:
35歳以下の「教員採用.jp」登録者(※1) 389名
私立学校 ? 25校
教職課程を設置する大学 ? 34大学
※1 株式会社ブレインアカデミーが運営する私学の教員採用支援・私学教員就職
に関するWEBサイト(私学の教員採用支援・私学教員就職のインフラ)
認識が異なる専任教諭の人材要件:採用担当は「柔軟性」、教員志望者は「主体性」
■私立学校が専任教諭採用における人材要件として重要視している(と思われる)こと
・重視する人材要件について、採用担当者の70%以上が「柔軟性」を回答しているのに対して、教員志望者は45%に留まっている。また、「主体性」については、教員志望者の64%が回答しているのに対して、採用担当者では32%に留まっている。
・応募・採用活動については、この認識差がミスマッチにつながることが懸念されるため、採用活動においては、待遇等の諸条件に加え、求める人材要件についても相互理解を醸成する工夫が求められる。また、教員志望者については、積極的に求められる人材要件を確認し応募活動に活かすことが有用である。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2OTkwNSMyNjg0MzYjNjk5MDVfWEV2RENpd0NJVS5wbmc.png ]
図:人材要件として重要視している(と思われる)こと(単位%)
※グラフの見方
○比率はすべて百分率で表し、小数点以下第2位を四捨五入して算出しています。
このため、百分率の合計が 100.0%にならないことがあります。
〇表記方法は次の通りとなります。
35歳以下の教員採用.jp登録者 ? …教員志望者
私立学校 ? ? …採用担当者
教職課程を設置する大学 ? ? …教職課程
■協力校以外については、大学・専修学校・高等学校を対象に有償で?頒布を実施
■調査方法 : WEB回答フォームを利用した質問調査
■調査期間 : 2021年3月
■回答数:
35歳以下の「教員採用.jp」登録者(※1) 389名
私立学校 ? 25校
教職課程を設置する大学 ? 34大学
※1 株式会社ブレインアカデミーが運営する私学の教員採用支援・私学教員就職
に関するWEBサイト(私学の教員採用支援・私学教員就職のインフラ)
認識が異なる専任教諭の人材要件:採用担当は「柔軟性」、教員志望者は「主体性」
■私立学校が専任教諭採用における人材要件として重要視している(と思われる)こと
・重視する人材要件について、採用担当者の70%以上が「柔軟性」を回答しているのに対して、教員志望者は45%に留まっている。また、「主体性」については、教員志望者の64%が回答しているのに対して、採用担当者では32%に留まっている。
・応募・採用活動については、この認識差がミスマッチにつながることが懸念されるため、採用活動においては、待遇等の諸条件に加え、求める人材要件についても相互理解を醸成する工夫が求められる。また、教員志望者については、積極的に求められる人材要件を確認し応募活動に活かすことが有用である。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2OTkwNSMyNjg0MzYjNjk5MDVfWEV2RENpd0NJVS5wbmc.png ]
図:人材要件として重要視している(と思われる)こと(単位%)
※グラフの見方
○比率はすべて百分率で表し、小数点以下第2位を四捨五入して算出しています。
このため、百分率の合計が 100.0%にならないことがあります。
〇表記方法は次の通りとなります。
35歳以下の教員採用.jp登録者 ? …教員志望者
私立学校 ? ? …採用担当者
教職課程を設置する大学 ? ? …教職課程
■協力校以外については、大学・専修学校・高等学校を対象に有償で?頒布を実施