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SSDとHDD、データ消去の違い：「SSDのデータ消去と寿命」ホワイトペーパーを無料公開
SSDのデータ消去についてホワイトペーパーを公開。SSDとHDDのデータ消去の違いとその理由、SSDの動作原理や寿命などを解説。無料ダウンロードが可能です。
株式会社ゲットイット（本社：東京都中央区、代表取締役：廣田優輝）は、データ復旧／データ消去の両分野のスペシャリストである沼田理氏によるホワイトペーパー「SSDのデータ消去と寿命」を4月13日にウェブサイトにて公開しました。
https://www.get-it.ne.jp/whitepaper_03/
2020年、SSDの出荷台数がHDDを上回る
市場調査によれば、2020年のSSDの世界出荷台数は約3億1,500万台、HDDは約2億6,000万台で、初めてSSDの出荷台数がHDDを上回りました（※株式会社テクノ・システム・リサーチ調べ）。IT機器の多くは5〜7年で入れ替わるため、今後、IT機器の廃棄／売却時のデータ消去ではSSD搭載機器が主流となることが予測されます。しかし、比較的新しい記憶媒体であるSSDについて、その動作原理などは十分には知られておらず、データ消去においても、HDD用のソフトウェアを用いた上書き消去によって同様の消去結果が期待されるなど、SSDのデータ消去に関する誤解も見受けられます。
ゲットイットでは、年間約10万台を超えるIT機器のリユースに伴うデータ消去を実施しており、安全で確実性の高いデータ消去サービスを提供するための技術を追及してきました。データ消去手法に関するコンサルテーションも行っており、セキュリティとコストに加えて環境負荷についても考慮した、データの管理者による責任あるデータ消去手法の合理的な選択を支援しています。
この度当社は、HDDに代わり記憶媒体の主流となりつつあるSSDのデータ消去について、その動作原理や寿命、HDDのデータ消去との違いなどについて、ホワイトペーパーを公開しました。
HDDとSSD、異なるデータ消去方法
HDDに用いられている記録方式は、飽和磁気記録と呼ばれる磁性体の特徴を利用しており、既にデータが書き込まれている部分に対してデータの消去を目的とする作業を行うことを必要とせず、直接新たなデータを書き込むことでデータを完全に書き換える方式です。このためHDDでは、「データの書き込まれているセクタに対して、無意味なデータを上書きする」ことだけでデータ消去の結果を得ることができます。
これに対して、NAND型フラッシュメモリを使用するSSDでは、メモリ素子の電極に一定の電荷を保持させることでデータの値を記録しており、データを書き換えるためには電極に電荷の無い初期状態に戻す動作を必要としており、また、セクタ単位のデータ操作ができないため、高速性能の向上とHDDとの見掛け上の互換性を維持することを目的に記憶媒体上の論理アドレス（セクタ番号）の振り直しを頻繁に行うため、HDDで行われている「データの書き込まれているセクタに対して、無意味なデータを上書きする」ことでは、HDDと同様なデータ消去結果を得ることはできません。
本ホワイトペーパーでは、データ消去・データ復旧の両分野のスペシャリストの沼田理氏が、SSDのデータ消去の理解に必要な知識を解説します。
「データ消去」に関する理解促進と、循環型経済モデルへの貢献
当社は、HDDやSSDなどの動作原理も含めて、データ消去についての理解を広めていくことが、安心して機器をリユースできる循環型経済モデルの形成に不可欠であると考えています。データ消去についての正しい知識の普及によって、より多くの企業・自治体などがIT機器の物理破壊による廃棄を見直し、IT資産のリユースを促進したいと考え、今回のホワイトペーパーの公開に至りました。
ホワイトペーパー「SSDのデータ消去と寿命」
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NDg1MiMyNjg0NjcjNjQ4NTJfcFJObllPZktrei5qcGc.jpg ]
沼田 理（ぬまた まこと）
オランダPHILIPS社などで技術開発に従事したのち、1986年より株式会社ワイ・イー・ データにて、フロッピーディスクドライブ、ハードディスクドライブおよびテープドライブ等の磁気記憶装置の設計開発に携わる。2001年、日本のデータ復旧サービスのパイオニア、オントラック事業部に異動し、2006年より事業部長。2010年より日本データ復旧協会事務局長およびデータ復旧関連複数社において顧問。技術情報、web原稿の提供、IDF（デジタル・フォレンジック研究会）講師などを務める。2019年より、KLDiscovery Ontrack社ブランド・アンバサダー、ADEC（データ適正消去実行証明協議会）技術顧問。神奈川県情報流出事件以降は、新ガイドライン策定へ向けた行政からの技術諮問に応じるなど活動中。
執筆文献：「データ抹消に関する米国文書（規格）及びHDD、SSDの技術解説」「ADEC データ消去技術ガイドブック 第2版」「欧米の実例に学ぶ、電磁記憶媒体廃棄時の情報漏洩防止対策規定」他。
主な内容
１．はじめに
・データ復旧ソフトでデータの復元が可能な場合とその理由
・HDDとSSDの互換性
２．HDDとSSDは何が違うのか（基本動作）
・独自の動作：長寿命化技術、高速化技術
・HDDとの動作比較（内部領域）
３．NIST SP800-88Rev.1におけるクリア、パージ、デストロイとは
・各データ抹消レベルの解説
４．電磁記憶媒体の寿命
・フラッシュメモリの動作原理、大容量化と寿命の関係、現実的な耐久性
５．まとめ
・SSDのデータ消去における注意点
ダウンロードURL
以下のURLにて、ホワイトペーパーの無料ダウンロードが可能です。
https://www.get-it.ne.jp/whitepaper_03/
※原則として無期限での公開を予定していますが、技術動向に大きな変化等があった場合には、一時取下げ／修正などの可能性があります。
無料WEBセミナー
本ホワイトペーパーとの連動企画として「SSDのデータ消去」関するウェビナーを4月22日（木）に予定しています。視聴にあたりSSDに関する事前の知識は必要ありませんが、本ホワイトペーパーをお読みいただいてからウェビナーにご参加いただくことで、より深く、SSDのデータ消去について知ることが可能です。
タイトル：「データ消去のスペシャリストが解説：SSDのデータ消去とは？」
日時 ：2021年4月22日（木）14:00〜15:00
定員 ：100名
登録 ：https://event.get-it.ne.jp/ja-jp/webinar-210422-ssd
（参加費無料、登録期限は前日23:59まで）
沼田氏を交えての「オンライン個別説明会」
ホワイトペーパー執筆者の沼田氏を交えてのオンライン個別説明会（40分）を実施しています。データ消去を中心として、関連テーマについてもご対応いたしますので、お気軽にお問い合わせください。
対象
・メディア・プレス関係者
・自治体・行政関係者
主なテーマ
・データ消去全般
・SSDのデータ消去の注意点
・ADEC（データ適正消去実行証明協議会）による消去証明の仕組み、など
※平日10:00~17:00の間で実施しています。40分程度を予定。（説明会20分、質疑応答20分）
※オンラインでの開催となります。ご希望の日時を以下よりお問い合わせください。
お申し込み窓口
担当者 ： 川澄 （カワスミ）
メール ： pr@get-it.ne.jp
電話番号 ： 03-5166-0900
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NDg1MiMyNjg0NjcjNjQ4NTJfamV1QlFLYVhucS5wbmc.png ]
株式会社ゲットイット
都内2,000?倉庫（勝どきZETTA）の豊富な在庫量と、マルチベンダー対応の技術力で、企業の抱えるＩＴの「困った」を解決。サーバー・ネットワーク機器等ＩＴハードウェアの専門家として、レガシーシステム運用に必要なEOSL保守（第三者保守）から、検証環境構築のための機器レンタル、情報機器処分（ITAD）に伴うデータ消去や買取りサービス、コスト削減のリユース販売まで、１社１社のオーダーに応える形で様々なハードウェア関連サービスを提供。株式会社ゲットイットは、持続可能な社会発展へ向けた「SDGs」への関心の高まりを受け、「使えるものは、長く使う」「使い終わったものは、次につなげる」の２点を掲げ、保守による機器の長寿命化や機器のリユース・リサイクルにより、ＩＴ ハードウェアの持続可能な運用のための総合サービス「Sustainable Computing ®」※ を展開しています。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=Irskroxa3_A ]
社名 ：株式会社ゲットイット
URL ：https://www.get-it.ne.jp
所在地 ：東京都中央区築地3-7-10 JS築地ビル4F
代表者 ：廣田 優輝
設立 ：2001年4月
事業内容：ITハードウェアサービス：第三者保守、EOSL保守、販売、買取り、修理、レンタル、移設、構築、データ消去 等
※Sustainable Computing ®（サスティナブルコンピューティング）とは、「使えるものは、長く使おう」「使い終わったものは、次につなげよう」をコンセプトにゲットイットが考案した「ITハードウェアの持続可能な運用のための総合サービス」の名称です。
本件に関するプレスお問い合わせ
担当者 ： 川澄（カワスミ）
メール ： pr@get-it.ne.jp
電話番号 ： 03-5166-0900
株式会社ゲットイット（本社：東京都中央区、代表取締役：廣田優輝）は、データ復旧／データ消去の両分野のスペシャリストである沼田理氏によるホワイトペーパー「SSDのデータ消去と寿命」を4月13日にウェブサイトにて公開しました。
https://www.get-it.ne.jp/whitepaper_03/
2020年、SSDの出荷台数がHDDを上回る
市場調査によれば、2020年のSSDの世界出荷台数は約3億1,500万台、HDDは約2億6,000万台で、初めてSSDの出荷台数がHDDを上回りました（※株式会社テクノ・システム・リサーチ調べ）。IT機器の多くは5〜7年で入れ替わるため、今後、IT機器の廃棄／売却時のデータ消去ではSSD搭載機器が主流となることが予測されます。しかし、比較的新しい記憶媒体であるSSDについて、その動作原理などは十分には知られておらず、データ消去においても、HDD用のソフトウェアを用いた上書き消去によって同様の消去結果が期待されるなど、SSDのデータ消去に関する誤解も見受けられます。
ゲットイットでは、年間約10万台を超えるIT機器のリユースに伴うデータ消去を実施しており、安全で確実性の高いデータ消去サービスを提供するための技術を追及してきました。データ消去手法に関するコンサルテーションも行っており、セキュリティとコストに加えて環境負荷についても考慮した、データの管理者による責任あるデータ消去手法の合理的な選択を支援しています。
この度当社は、HDDに代わり記憶媒体の主流となりつつあるSSDのデータ消去について、その動作原理や寿命、HDDのデータ消去との違いなどについて、ホワイトペーパーを公開しました。
HDDとSSD、異なるデータ消去方法
HDDに用いられている記録方式は、飽和磁気記録と呼ばれる磁性体の特徴を利用しており、既にデータが書き込まれている部分に対してデータの消去を目的とする作業を行うことを必要とせず、直接新たなデータを書き込むことでデータを完全に書き換える方式です。このためHDDでは、「データの書き込まれているセクタに対して、無意味なデータを上書きする」ことだけでデータ消去の結果を得ることができます。
これに対して、NAND型フラッシュメモリを使用するSSDでは、メモリ素子の電極に一定の電荷を保持させることでデータの値を記録しており、データを書き換えるためには電極に電荷の無い初期状態に戻す動作を必要としており、また、セクタ単位のデータ操作ができないため、高速性能の向上とHDDとの見掛け上の互換性を維持することを目的に記憶媒体上の論理アドレス（セクタ番号）の振り直しを頻繁に行うため、HDDで行われている「データの書き込まれているセクタに対して、無意味なデータを上書きする」ことでは、HDDと同様なデータ消去結果を得ることはできません。
本ホワイトペーパーでは、データ消去・データ復旧の両分野のスペシャリストの沼田理氏が、SSDのデータ消去の理解に必要な知識を解説します。
「データ消去」に関する理解促進と、循環型経済モデルへの貢献
当社は、HDDやSSDなどの動作原理も含めて、データ消去についての理解を広めていくことが、安心して機器をリユースできる循環型経済モデルの形成に不可欠であると考えています。データ消去についての正しい知識の普及によって、より多くの企業・自治体などがIT機器の物理破壊による廃棄を見直し、IT資産のリユースを促進したいと考え、今回のホワイトペーパーの公開に至りました。
ホワイトペーパー「SSDのデータ消去と寿命」
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NDg1MiMyNjg0NjcjNjQ4NTJfcFJObllPZktrei5qcGc.jpg ]
沼田 理（ぬまた まこと）
オランダPHILIPS社などで技術開発に従事したのち、1986年より株式会社ワイ・イー・ データにて、フロッピーディスクドライブ、ハードディスクドライブおよびテープドライブ等の磁気記憶装置の設計開発に携わる。2001年、日本のデータ復旧サービスのパイオニア、オントラック事業部に異動し、2006年より事業部長。2010年より日本データ復旧協会事務局長およびデータ復旧関連複数社において顧問。技術情報、web原稿の提供、IDF（デジタル・フォレンジック研究会）講師などを務める。2019年より、KLDiscovery Ontrack社ブランド・アンバサダー、ADEC（データ適正消去実行証明協議会）技術顧問。神奈川県情報流出事件以降は、新ガイドライン策定へ向けた行政からの技術諮問に応じるなど活動中。
執筆文献：「データ抹消に関する米国文書（規格）及びHDD、SSDの技術解説」「ADEC データ消去技術ガイドブック 第2版」「欧米の実例に学ぶ、電磁記憶媒体廃棄時の情報漏洩防止対策規定」他。
主な内容
１．はじめに
・データ復旧ソフトでデータの復元が可能な場合とその理由
・HDDとSSDの互換性
２．HDDとSSDは何が違うのか（基本動作）
・独自の動作：長寿命化技術、高速化技術
・HDDとの動作比較（内部領域）
３．NIST SP800-88Rev.1におけるクリア、パージ、デストロイとは
・各データ抹消レベルの解説
４．電磁記憶媒体の寿命
・フラッシュメモリの動作原理、大容量化と寿命の関係、現実的な耐久性
５．まとめ
・SSDのデータ消去における注意点
ダウンロードURL
以下のURLにて、ホワイトペーパーの無料ダウンロードが可能です。
https://www.get-it.ne.jp/whitepaper_03/
※原則として無期限での公開を予定していますが、技術動向に大きな変化等があった場合には、一時取下げ／修正などの可能性があります。
無料WEBセミナー
本ホワイトペーパーとの連動企画として「SSDのデータ消去」関するウェビナーを4月22日（木）に予定しています。視聴にあたりSSDに関する事前の知識は必要ありませんが、本ホワイトペーパーをお読みいただいてからウェビナーにご参加いただくことで、より深く、SSDのデータ消去について知ることが可能です。
タイトル：「データ消去のスペシャリストが解説：SSDのデータ消去とは？」
日時 ：2021年4月22日（木）14:00〜15:00
定員 ：100名
登録 ：https://event.get-it.ne.jp/ja-jp/webinar-210422-ssd
（参加費無料、登録期限は前日23:59まで）
沼田氏を交えての「オンライン個別説明会」
ホワイトペーパー執筆者の沼田氏を交えてのオンライン個別説明会（40分）を実施しています。データ消去を中心として、関連テーマについてもご対応いたしますので、お気軽にお問い合わせください。
対象
・メディア・プレス関係者
・自治体・行政関係者
主なテーマ
・データ消去全般
・SSDのデータ消去の注意点
・ADEC（データ適正消去実行証明協議会）による消去証明の仕組み、など
※平日10:00~17:00の間で実施しています。40分程度を予定。（説明会20分、質疑応答20分）
※オンラインでの開催となります。ご希望の日時を以下よりお問い合わせください。
お申し込み窓口
担当者 ： 川澄 （カワスミ）
メール ： pr@get-it.ne.jp
電話番号 ： 03-5166-0900
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NDg1MiMyNjg0NjcjNjQ4NTJfamV1QlFLYVhucS5wbmc.png ]
株式会社ゲットイット
都内2,000?倉庫（勝どきZETTA）の豊富な在庫量と、マルチベンダー対応の技術力で、企業の抱えるＩＴの「困った」を解決。サーバー・ネットワーク機器等ＩＴハードウェアの専門家として、レガシーシステム運用に必要なEOSL保守（第三者保守）から、検証環境構築のための機器レンタル、情報機器処分（ITAD）に伴うデータ消去や買取りサービス、コスト削減のリユース販売まで、１社１社のオーダーに応える形で様々なハードウェア関連サービスを提供。株式会社ゲットイットは、持続可能な社会発展へ向けた「SDGs」への関心の高まりを受け、「使えるものは、長く使う」「使い終わったものは、次につなげる」の２点を掲げ、保守による機器の長寿命化や機器のリユース・リサイクルにより、ＩＴ ハードウェアの持続可能な運用のための総合サービス「Sustainable Computing ®」※ を展開しています。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=Irskroxa3_A ]
社名 ：株式会社ゲットイット
URL ：https://www.get-it.ne.jp
所在地 ：東京都中央区築地3-7-10 JS築地ビル4F
代表者 ：廣田 優輝
設立 ：2001年4月
事業内容：ITハードウェアサービス：第三者保守、EOSL保守、販売、買取り、修理、レンタル、移設、構築、データ消去 等
※Sustainable Computing ®（サスティナブルコンピューティング）とは、「使えるものは、長く使おう」「使い終わったものは、次につなげよう」をコンセプトにゲットイットが考案した「ITハードウェアの持続可能な運用のための総合サービス」の名称です。
本件に関するプレスお問い合わせ
担当者 ： 川澄（カワスミ）
メール ： pr@get-it.ne.jp
電話番号 ： 03-5166-0900
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