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労働時間は長くなっているものの、給与所得は低下。1年前に比べて内食頻度が上昇、さらに巣篭り傾向広がる。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都中央区 代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20〜69歳の男女を対象に、「消費動向」に関する調査を実施いたしました。今回の調査は第1回調査（2009年2月実施）から3ヵ月ごとに実施し、今回は、第5回調査となります。
クロス・マーケティング調査〜消費動向」に関する調査（2010年2月度）〜
労働時間は長くなっているものの、給与所得は低下。
1年前に比べて内食頻度が上昇、さらに巣篭り傾向広がる。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都中央区 代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20〜69歳の男女を対象に、「消費動向」に関する調査を実施いたしました。今回の調査は第1回調査（2009年2月実施）から3ヵ月ごとに実施し、今回は、第5回調査となります。
■調査背景・目的
一昨年来の金融危機を発端とした社会経済情勢の変化や長引く景気低迷により、家計を取り巻く環境は大きく変化しています。本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的に実施しました。
■調査結果トピックス
・1年前と比べて「労働時間」は長くなっているものの、「給与所得」は減少。「おこづかい」「食費」などの倹約傾向が続く。
・全ての年代でおこづかいは減っているが、20代は男女とも「増えた」が1割強と比較的高い。
・1年前と比較した消費動向は「巣篭もり傾向」にあり、食事は手作りすることで、食費を抑えている。食品・日用品は、値引きのある店舗で購入と、倹約姿勢が伺える。
・日用品関連では、『消費動向DI』は「プライベートブランド商品の購入頻度」「通信販売の利用頻度」がそれぞれプラスに転じ、金融商品の『消費動向DI』では「クレジットカード」のみがプラス。
・「スーパーマーケット」「100円ショップ」「ディスカウントストア」「アウトレットモール」の『消費動向DI』は上昇傾向、「ファミリーレストラン」「マンガ喫茶」「美容院・理髪店」は低下傾向にある。
※【消費動向ＤＩ 】
当社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として【消費動向DI 】を定義しています。
◆自主調査レポートの続きはこちらへ⇒https://www.cross-m.co.jp/report/request.php
■調査概要
調査手法：インターネットリサーチ（当社アンケートモニター使用）
調査対象：全国20〜69歳の男女
調査期間：2010年2月8日(月）〜2010年2月9日（火）
有効回答数：1,200サンプル（人口構成比に基づいて割付）
【会社概要】
会社名 ：株式会社クロス・マーケティング http://www.cross-m.co.jp/
所在地 ：東京都中央区銀座8-15-2 銀座COMビル6F
設立 ：2003年4月1日
公開市場：東証マザーズ（証券コード：3629）
代表者 ：代表取締役社長 五十嵐 幹
事業内容：ネットリサーチ事業 Webマーケティング事業
◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当：鷲野（わしの）
TEL : 03-3549-0222 FAX : 03-3549-0221
E-mail pr-cm@cross-m.co.jp
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ずクレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞ 「マーケティングリサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると…」
労働時間は長くなっているものの、給与所得は低下。
1年前に比べて内食頻度が上昇、さらに巣篭り傾向広がる。
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都中央区 代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20〜69歳の男女を対象に、「消費動向」に関する調査を実施いたしました。今回の調査は第1回調査（2009年2月実施）から3ヵ月ごとに実施し、今回は、第5回調査となります。
■調査背景・目的
一昨年来の金融危機を発端とした社会経済情勢の変化や長引く景気低迷により、家計を取り巻く環境は大きく変化しています。本調査は現在の消費者の『暮らしの状況』を、所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的に実施しました。
■調査結果トピックス
・1年前と比べて「労働時間」は長くなっているものの、「給与所得」は減少。「おこづかい」「食費」などの倹約傾向が続く。
・全ての年代でおこづかいは減っているが、20代は男女とも「増えた」が1割強と比較的高い。
・1年前と比較した消費動向は「巣篭もり傾向」にあり、食事は手作りすることで、食費を抑えている。食品・日用品は、値引きのある店舗で購入と、倹約姿勢が伺える。
・日用品関連では、『消費動向DI』は「プライベートブランド商品の購入頻度」「通信販売の利用頻度」がそれぞれプラスに転じ、金融商品の『消費動向DI』では「クレジットカード」のみがプラス。
・「スーパーマーケット」「100円ショップ」「ディスカウントストア」「アウトレットモール」の『消費動向DI』は上昇傾向、「ファミリーレストラン」「マンガ喫茶」「美容院・理髪店」は低下傾向にある。
※【消費動向ＤＩ 】
当社では、世の中全体の消費に対する意識や実態を把握するための指標として【消費動向DI 】を定義しています。
◆自主調査レポートの続きはこちらへ⇒https://www.cross-m.co.jp/report/request.php
■調査概要
調査手法：インターネットリサーチ（当社アンケートモニター使用）
調査対象：全国20〜69歳の男女
調査期間：2010年2月8日(月）〜2010年2月9日（火）
有効回答数：1,200サンプル（人口構成比に基づいて割付）
【会社概要】
会社名 ：株式会社クロス・マーケティング http://www.cross-m.co.jp/
所在地 ：東京都中央区銀座8-15-2 銀座COMビル6F
設立 ：2003年4月1日
公開市場：東証マザーズ（証券コード：3629）
代表者 ：代表取締役社長 五十嵐 幹
事業内容：ネットリサーチ事業 Webマーケティング事業
◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当：鷲野（わしの）
TEL : 03-3549-0222 FAX : 03-3549-0221
E-mail pr-cm@cross-m.co.jp
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＜例＞ 「マーケティングリサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると…」
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