「【500人に聞く】 第24回“現代バレンタイン事情”に関する調査」ダイジェスト
バレンタインデーの贈り物には肯定的“なんとなく”でも必要!?
月刊『アイ・エム・プレス』 Vol.166(3月号)誌上で公開!
月刊『アイ・エム・プレス』 Vol.166(3月号)誌上で公開!
PRESS RELEASE
株式会社 アイ・エム・プレス
2010年3月12日
I.M.press,Inc
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「【500人に聞く】 第24回
“現代バレンタイン事情”に関する調査」ダイジェスト
バレンタインデーの贈り物には肯定的“なんとなく”でも必要!?
月刊『アイ・エム・プレス』 Vol.166(3月号)誌上で公開!
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株式会社アイ・エム・プレスは、月刊『アイ・エム・プレス』に連
載中の「500人に聞く」シリーズ(調査主体:(株)アイ・エム・プレ
ス 調査協力:(株)マーシュ)の第23回として今どきのソーシャル
メディア利用動向について調査を行いました。本リリースでは、同調
査結果のダイジェストをお送りします。
なお本調査は、2010年2月25日に弊社が発行いたしました、月刊
『アイ・エム・プレス』Vol.166(3月号)に結果全文を掲載しており
ます。Vol.166の詳細は、http://www.im-press.jp/magazine/ から。
-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*-*
<調査の概要>
調査期間: 2010年1月22日(金)〜25日(月)
調査方法: インターネットリサーチ((株)マーシュ調べ)
調査対象: 全国における10〜50歳の男女
サンプル数:500
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<調査結果紹介>
その起源はローマ帝国の時代にあると言われるバレンタインデー。
欧米においては古くから、男女の別なく花やケーキ、カードなどさま
ざま贈り物を恋人や親しい人にプレゼントする日として親しまれてき
た。
日本においては戦後間もないころから、製菓業界や流通業界が販促
の機会として普及を狙い、社会に根付かせたとされ、宗教的な意味合
いなどは微塵も存在しない、日本独自のイベントができ上がった。日
本型の特徴としては、?贈り物にはチョコレートが一般的、?女性か
ら男性に贈る、?贈り物をしても愛情とは無関係なこともある、?も
らった男性がお返しをするホワイトデーがある、の4点が挙げられる。
今回は、日本において独自の進化(?)を遂げた、バレンタインデー
に深く迫る。
●「必要」が「不要」を20ポイント上回る
最初に、バレンタインデーに贈り物をする習慣をどう思うかを尋ね
た結果が図表1である。トップは「すでに市民権を得たイベント(儀
式)なので必要」の18.6%で、「なんとなく必要」の17.8%がこれに
続いた。このほかの2つを含め、必要派4つの合計は56.0%であった。
一方、不要とする理由の一番手は「チョコレート・メーカーの陰謀に
乗せられているようでイヤ」の14.2%で、不要派4つの合計では35.6%
となり、必要派が20.4%上回った。
次に、今年、贈り物をしたりもらったりする予定があるかを尋ねた
結果が図表2である。最も多かったのは「予定はない」の39.4%で、
バレンタインデーに参加しているのは生活者の約6割である。
興味深いのは「両方」の回答が10.8%、54人に上っており、女性か
ら男性への一方通行ではなくなっていること。この54人を性年代別に
見てみると、10代女性が20人、37.0%と他を圧倒している。一方、10
代男性は「贈る」と「両方」を合計しても3人しかいない。このこと
から、10代女性は同性同士で交換しているのだと考えられるが、これ
は“友チョコ”と呼ばれるそうである。製菓・流通業界には、“本命
チョコ”と“義理チョコ”に次ぐ第3のチョコとして“友チョコ”を
普及させようという思惑があるとも言われているが、現在のところこ
れに追随しているのは一部の層にすぎないようだ。
前の設問で「贈る」と回答した214人に、その人数を尋ねた結果が
図表3である。断トツが「2〜5人」の57.0%で、以下「1人だけ」が
27.6%とこれに続いた。このように、多くても5人までとの回答が
84.6%を占めていることから、大量ばら撒きが基本の“義理チョコ”
が衰退しているのはほぼ明らかになったと言えるだろう。・・・(以
下続く)
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同調査のさらなる情報は「アイ・エム・プレス」Webサイトへ!
500人に聞く・第1回〜第23回バックナンバーも満載!
http://www.im-press.jp/index.html
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インターネットが企業と生活者、そして企業と企業をつなぐ時代。
従来からの競合の概念は大きく変化し、顧客主導型経営の重要性が叫
ばれています。月刊 『アイ・エム・プレス』では、このような“変革
の時代”に勝ち残るための顧客づくりのヒントを、年間定期購読シス
テムによりお届けしております。
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<株式会社アイ・エム・プレス>
代表取締役社長: 西村道子 / 設立: 1989年10月19日
業務内容:出版、セミナー企画、調査、編集
〒113-0033 東京都文京区本郷2-3-6 聖台ビル5F
TEL:03-3815-8991 / FAX:03-3815-8957
URL:http://www.im-press.jp/
<本リリースに関する問い合わせ先>
(株)アイ・エム・プレス 編集部/販売促進 までお気軽にお問い
合わせください。
TEL/FAX/URL: 同上
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株式会社 アイ・エム・プレス
2010年3月12日
I.M.press,Inc
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ス 調査協力:(株)マーシュ)の第23回として今どきのソーシャル
メディア利用動向について調査を行いました。本リリースでは、同調
査結果のダイジェストをお送りします。
なお本調査は、2010年2月25日に弊社が発行いたしました、月刊
『アイ・エム・プレス』Vol.166(3月号)に結果全文を掲載しており
ます。Vol.166の詳細は、http://www.im-press.jp/magazine/ から。
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<調査の概要>
調査期間: 2010年1月22日(金)〜25日(月)
調査方法: インターネットリサーチ((株)マーシュ調べ)
調査対象: 全国における10〜50歳の男女
サンプル数:500
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<調査結果紹介>
その起源はローマ帝国の時代にあると言われるバレンタインデー。
欧米においては古くから、男女の別なく花やケーキ、カードなどさま
ざま贈り物を恋人や親しい人にプレゼントする日として親しまれてき
た。
日本においては戦後間もないころから、製菓業界や流通業界が販促
の機会として普及を狙い、社会に根付かせたとされ、宗教的な意味合
いなどは微塵も存在しない、日本独自のイベントができ上がった。日
本型の特徴としては、?贈り物にはチョコレートが一般的、?女性か
ら男性に贈る、?贈り物をしても愛情とは無関係なこともある、?も
らった男性がお返しをするホワイトデーがある、の4点が挙げられる。
今回は、日本において独自の進化(?)を遂げた、バレンタインデー
に深く迫る。
●「必要」が「不要」を20ポイント上回る
最初に、バレンタインデーに贈り物をする習慣をどう思うかを尋ね
た結果が図表1である。トップは「すでに市民権を得たイベント(儀
式)なので必要」の18.6%で、「なんとなく必要」の17.8%がこれに
続いた。このほかの2つを含め、必要派4つの合計は56.0%であった。
一方、不要とする理由の一番手は「チョコレート・メーカーの陰謀に
乗せられているようでイヤ」の14.2%で、不要派4つの合計では35.6%
となり、必要派が20.4%上回った。
次に、今年、贈り物をしたりもらったりする予定があるかを尋ねた
結果が図表2である。最も多かったのは「予定はない」の39.4%で、
バレンタインデーに参加しているのは生活者の約6割である。
興味深いのは「両方」の回答が10.8%、54人に上っており、女性か
ら男性への一方通行ではなくなっていること。この54人を性年代別に
見てみると、10代女性が20人、37.0%と他を圧倒している。一方、10
代男性は「贈る」と「両方」を合計しても3人しかいない。このこと
から、10代女性は同性同士で交換しているのだと考えられるが、これ
は“友チョコ”と呼ばれるそうである。製菓・流通業界には、“本命
チョコ”と“義理チョコ”に次ぐ第3のチョコとして“友チョコ”を
普及させようという思惑があるとも言われているが、現在のところこ
れに追随しているのは一部の層にすぎないようだ。
前の設問で「贈る」と回答した214人に、その人数を尋ねた結果が
図表3である。断トツが「2〜5人」の57.0%で、以下「1人だけ」が
27.6%とこれに続いた。このように、多くても5人までとの回答が
84.6%を占めていることから、大量ばら撒きが基本の“義理チョコ”
が衰退しているのはほぼ明らかになったと言えるだろう。・・・(以
下続く)
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インターネットが企業と生活者、そして企業と企業をつなぐ時代。
従来からの競合の概念は大きく変化し、顧客主導型経営の重要性が叫
ばれています。月刊 『アイ・エム・プレス』では、このような“変革
の時代”に勝ち残るための顧客づくりのヒントを、年間定期購読シス
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<株式会社アイ・エム・プレス>
代表取締役社長: 西村道子 / 設立: 1989年10月19日
業務内容:出版、セミナー企画、調査、編集
〒113-0033 東京都文京区本郷2-3-6 聖台ビル5F
TEL:03-3815-8991 / FAX:03-3815-8957
URL:http://www.im-press.jp/
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