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構造計画研究所、多機能商品・サービスの価値を測定するための新手法「VMC：Value Measurement by Configuration」を開発
− 商品企画・プライシング戦略に新たな展開 −
株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長 兼 CEO：服部正太）は、多機能商品・サービスの価値を定量的に測定するための新手法（VMC：Value Measurement by Configuration／ヴイエムシー：バリュー メジャーメント バイ コンフィグレーション）を開発し、現在特許申請中です。
構造計画研究所の商品・サービスの価値測定ソリューションのラインナップに新たにVMCが加わったことで、属性が少数の商品・サービス（食品、飲料、交通サービス等）から、属性が多数の商品・サービス（携帯電話、家電、自動車、旅行、ホスピタリティ関連サービス等）まで、幅広い商品・サービスについて、より付加価値の高いコンサルティングサービスの提供が可能になりました。
今後も引き続き商品・サービスの価値測定分野の技術向上を牽引し、付加価値の高いコンサルティングサービスの提供に努めてまいります。
【VMC開発の背景と、手法の概要】
近年の技術進歩や消費者の価値観の多様化に伴い、携帯電話・家電・自動車等の商品の多機能化、旅行・ホスピタリティ関連サービス等の多様化が進んでいます。
多数の機能やサービスを付加した商品を市場に投入する際、課題となるのが、それぞれの商品スペックに応じた価格設定です。「オプションとして、どの機能を・いくらで設定するのが好ましいか」、また、「高機能高価格−低機能低価格の商品をラインナップとして整える場合に、それぞれの価格帯で盛り込んでおくべき要素と削除しても良い要素はどれか」を捉えることで、投資対効果の評価が可能になります。
これまでこの課題に対して様々な手法が提案されてきましたが、構造計画研究所は、約20年に渡るプライシング戦略支援の実績と大学研究者との共同研究を基に、2010年6月、新たな価値測定手法を開発致しました。
【従来の手法における課題と、VMCの利点】
商品・サービスの機能毎の価値を測定するための既存手法としてコンジョイント分析やPSM分析（Price Sensitivity Measurement分析）などのアンケート調査分析手法がありますが、これらの手法を「多機能」の商品やサービスに適用する場合には、「アンケート質問数が増えるため回答者に課す負荷が大きい、調査経費が多くかかる」、「商品の性質によっては回答すること自体が困難」といった課題がありました。
VMCは上記の課題を解決できます。さらに、予算の中で回答者が機能を選択するプロセスをデータとして得られることから、回答者の商品・サービス選択意思決定までの流れも測定することができます。
※VMCのアンケート画面と分析アウトプットイメージ → http://www.kke.co.jp/news/material/100712.jpg
VMCの詳細につきましては、下記のお問い合わせ先までご連絡ください。
また、7月28日（水）に開催する構造計画研究所ソリューションセミナーでも、VMCをご紹介します。
セミナー詳細・参加申し込み：https://kke.smartseminar.jp/public/seminar/view/182
■構造計画研究所について
1959年創立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行っています。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供しています。
※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
※当社では、お客様企業から発表のご承認をいただいた案件のみを公表させていただいております。ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
・VMCの詳細内容に関して
株式会社構造計画研究所 創造工学部 馬場、瀬良
TEL:03-5342-1125 FAX:03-5342-1225 e-mail: cfg-sozo@kke.co.jp
・ニュースリリースの内容に関して
株式会社構造計画研究所 広報担当 佐藤仁宣、松本飛鳥
TEL:03-5342-1032 FAX:03-5342-1222 e-mail:kkeinfo@kke.co.jp
http://www.kke.co.jp
《関連URL》
http://www.kke.co.jp
http://www.kke.co.jp/news/material/100712.jpg
https://kke.smartseminar.jp/public/seminar/view/182
構造計画研究所の商品・サービスの価値測定ソリューションのラインナップに新たにVMCが加わったことで、属性が少数の商品・サービス（食品、飲料、交通サービス等）から、属性が多数の商品・サービス（携帯電話、家電、自動車、旅行、ホスピタリティ関連サービス等）まで、幅広い商品・サービスについて、より付加価値の高いコンサルティングサービスの提供が可能になりました。
今後も引き続き商品・サービスの価値測定分野の技術向上を牽引し、付加価値の高いコンサルティングサービスの提供に努めてまいります。
【VMC開発の背景と、手法の概要】
近年の技術進歩や消費者の価値観の多様化に伴い、携帯電話・家電・自動車等の商品の多機能化、旅行・ホスピタリティ関連サービス等の多様化が進んでいます。
多数の機能やサービスを付加した商品を市場に投入する際、課題となるのが、それぞれの商品スペックに応じた価格設定です。「オプションとして、どの機能を・いくらで設定するのが好ましいか」、また、「高機能高価格−低機能低価格の商品をラインナップとして整える場合に、それぞれの価格帯で盛り込んでおくべき要素と削除しても良い要素はどれか」を捉えることで、投資対効果の評価が可能になります。
これまでこの課題に対して様々な手法が提案されてきましたが、構造計画研究所は、約20年に渡るプライシング戦略支援の実績と大学研究者との共同研究を基に、2010年6月、新たな価値測定手法を開発致しました。
【従来の手法における課題と、VMCの利点】
商品・サービスの機能毎の価値を測定するための既存手法としてコンジョイント分析やPSM分析（Price Sensitivity Measurement分析）などのアンケート調査分析手法がありますが、これらの手法を「多機能」の商品やサービスに適用する場合には、「アンケート質問数が増えるため回答者に課す負荷が大きい、調査経費が多くかかる」、「商品の性質によっては回答すること自体が困難」といった課題がありました。
VMCは上記の課題を解決できます。さらに、予算の中で回答者が機能を選択するプロセスをデータとして得られることから、回答者の商品・サービス選択意思決定までの流れも測定することができます。
※VMCのアンケート画面と分析アウトプットイメージ → http://www.kke.co.jp/news/material/100712.jpg
VMCの詳細につきましては、下記のお問い合わせ先までご連絡ください。
また、7月28日（水）に開催する構造計画研究所ソリューションセミナーでも、VMCをご紹介します。
セミナー詳細・参加申し込み：https://kke.smartseminar.jp/public/seminar/view/182
■構造計画研究所について
1959年創立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行っています。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供しています。
※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
※当社では、お客様企業から発表のご承認をいただいた案件のみを公表させていただいております。ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
・VMCの詳細内容に関して
株式会社構造計画研究所 創造工学部 馬場、瀬良
TEL:03-5342-1125 FAX:03-5342-1225 e-mail: cfg-sozo@kke.co.jp
・ニュースリリースの内容に関して
株式会社構造計画研究所 広報担当 佐藤仁宣、松本飛鳥
TEL:03-5342-1032 FAX:03-5342-1222 e-mail:kkeinfo@kke.co.jp
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