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【来年度のICT予算に関するアンケート結果】今後導入したいのは“新・ICT機器”電子黒板、電子書籍端末に期待感

株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、全国の小・中・高校教員、大学教員計100名を対象に、来年度のICT予算に関するアンケート調査を実施しました。
eラーニング戦略研究所は、全国の小・中・高校教員、大学教員計100名を対象に、来年度のICT予算に関するアンケート調査を実施しました。[有効回答数100]

その結果、来年度のICT予算は増えると回答した教員が減ると回答した教員を上回り、多くの小・中・高校、大学がICT環境整備を積極的に進めていることがわかりました。また、今後導入したいICT機器について尋ねたところ、教員の39%が電子黒板を、26%が電子書籍端末を支持しました。


【結果からみるポイント】

■多くの小・中・高校、大学がICT環境整備を積極的に推進

 来年度のICT予算について、9割近くの教員が知っていると回答。
 教員の大半が自校の来年度予算総額におけるICT関連費に関心を持ち、把握している
 ことがわかった。

 さらに、約5割の教員が来年度のICT予算は増えると回答。
 多くの小・中・高校、大学がICT環境の整備を積極的に進めている様子が見られた。
 来年度予算は変わらない/変わらないと思うと答えた教員も31%に上ったが、これ
 は既に一定のICT環境整備が完了している、もしくは毎年同額予算で、コンスタント
 にICT環境整備に取り組んでいる学校が多いものと推察される。一方、来年度のICT
 予算の減額が決定していると答えたのは、わずか3%に留まった。

 尚、ICT導入時の予算負担者については、学校負担がもっとも多く55%、国が負担
 するは27%だった。


■教員の56%が“電子黒板を導入済み”
 パソコン、プロジェクタ、デジタルテレビに続く高い割合

 導入済みのICTハードウェアの種類について尋ねたところ、パソコン[98.8%]、
 プロジェクタ[96.4%]がほぼ100%の学校で導入されていることがわかった。
 次いで、デジタルテレビ[71.4%]や電子黒板[56.0%]も広く普及しつつあるようだ。

 一方、電子書籍端末を導入していると答えた教員は2.4%に留まった。最近
 では、電子書籍端末を学生に配布し授業等に活用する大学も増え話題になっているが、
 今回のアンケート対象者の43%が小学校教員であったこともあり、電子書籍端末の教育
 利用方法が未知数であるとの理由で導入に至っていない可能性も考えられる。

 パソコンについては、50台以上導入していると答えた教員が44.6%に上り、クラス単位
 で授業等に活用している学校が多いことがわかった。その他の導入台数については、
 プロジェクタは5台未満[64.2%]、デジタルテレビは5台未満[53.3%]、電子黒板は
 3台未満[59.6%]が多数派となり、試験的・段階的に教育現場に導入されている様子が
 見受けられた。


■今後導入したいのは“新・ICT機器”
 電子黒板、電子書籍端末に期待感

 ICTハードウェアの今後の導入台数の増減について、パソコン、プロジェクタ、
 デジタルテレビは変わらない・変わらないと思うと答えた教員がもっとも多かった。
 一方、電子黒板については増えると答えた教員が27%に上った。

 さらに、今後導入したいICT機器について尋ねたところ、教員の39%が電子黒板を、
 26%が電子書籍端末を支持した。

 電子黒板については、“授業で使いやすく便利”“教材作成の煩雑さが軽減される”
 “学習効果が期待できる”“全教室に配備したい”と、実際に使用してその効果を実感
 したため更に導入を進めたいという意見が多数挙がった。
 
 また、電子書籍端末については、“最新機器で生徒の興味・関心も高い”“持ち運び
 ができて場所を選ばない”“授業の幅が広がり、生徒の授業参加の仕方が変わる”
 “デジタル教科書の導入を前提として使用できる環境を整えたい”と、今後必要
 不可欠な教育ツールであると捉える教員が多いことがわかった。


【まとめ】

文部科学省による学校施設改善事業のひとつに位置づけられるなど注目が集まる
“学校ICT環境整備”。今回は、全国の小・中・高校教員、大学教員計100名を
対象に来年度のICT予算についてのアンケートを実施し、教育現場でのICT化の
現状を調査しました。

その結果、来年度のICT予算は増えると回答した教員が減ると回答した教員を
上回り、多くの小・中・高校、大学がICT環境整備を積極的に進めていることが
わかりました。ICT環境整備の内容はハードウェアの導入が最も多く、中でも
パソコン[98.8%]、プロジェクタ[96.4%]、デジタルテレビ[71.4%]を導入
している学校が多数となりました。電子黒板[56.0%]も広く普及しつつある
ようです。それぞれ学習の理解促進やコミュニケーション能力の育成、学習
履歴の容易な蓄積など従来の学習方法にはないメリットがあり、学校側[教員]に
とっても魅力的なツールであることは間違いないようです。

今後導入したいICT機器について尋ねたところ、教員の39%が電子黒板を、
26%が電子書籍端末を支持しました。電子黒板については、“授業で使いやすく
便利”“教材作成の煩雑さが軽減される”“学習効果が期待できる”“全教室に
配備したい”と、実際に使用してその効果を実感したため更に導入を進めたい
という意見が多数挙がりました。また、電子書籍端末については、“最新機器で
生徒の興味・関心も高い”“持ち運びができて場所を選ばない”“授業の幅が
広がり、生徒の授業参加の仕方が変わる”“デジタル教科書の導入を前提として
使用できる環境を整えたい”と、今後必要不可欠な教育ツールであると捉える
教員が多いことが明らかになりました。

今後は、従来のICT機器に加え、電子黒板や電子書籍端末等の新しいICT機器の
導入・整備、さらに、それを使いこなせる教育者の育成にも力を入れる必要が
ありそうです。


【アンケート調査概要】

調査期間 :2010年10月20日[水]-10月22日[金]
調査方法 :Webアンケート方式
調査対象 :全国の25歳以上の教員100名
職業内訳 :大学教員[13%]、中学校・高校教員[44%]、小学校教員[43%]
男女内訳 :男性[82%]、女性[18%]
年代別内訳:25-29歳[5%]、30-39歳[22%]、40-49歳[22%]、50-59歳[48%]、60-69歳[3%]


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■会社概要
名 称:株式会社デジタル・ナレッジ
所在地:東京都新宿区下宮比町2-26 共同飯田橋ビル6F
代表者:代表取締役社長 はが 弘明
URL: http://study.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】

株式会社デジタル・ナレッジ
広報担当:濱田
TEL:03-5206-5811   FAX:03-5206-5812
e-mail:sales@study.jp

《関連URL》
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http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p386.html
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