SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
【タブレット端末の授業利用に関するアンケート結果】機能はWebサイト閲覧よりも理解度の可視化が人気
全国の小・中・高校教員、大学教員計100名を対象に、教員のタブレット端末の授業利用に関する アンケート調査を実施しました。
eラーニング戦略研究所は、全国の小・中・高校教員、大学教員計100名を対象に、教員のタブレット端末の授業利用に関するアンケート調査を実施しました。(有効回答数100)
その結果、タブレット端末に求める機能として、“生徒の理解度を可視化する機能”“Webサイト閲覧機能”に人気があることが明らかになりました。一方、“チャット機能”は必要ないと答える教員が67％に上り、“インターネットを経由して出欠をとる機能”については、小・中学校教員と大学教員では適用シーンに差異があり、意見が分かれました。また、タブレット端末導入時のネック第一位は費用であり、8割超が2万円未満なら導入の検討が可能と考えていることが明らかになりました。
【結果からみるポイント】
■ タブレット端末に求める機能、
“生徒の理解度を可視化する機能”“Webサイトの閲覧機能”に人気
実際にタブレット端末を生徒が授業で利用することを想定した場合、様々な機能について
それぞれ必要か不必要かを質問したところ、“生徒の理解度を可視化する機能(※)”を
必要と考える教員が最も多いことがわかった＜とても必要(27％)、まあ必要(61％)＞。
その理由としては、子供の理解度を掌握しやすく便利(小・中・高・大学教員)、発表
できない子供もいるので周りを気にせず押せるボタン機能は必要(小・中・高校教員)、
個別指導に役立つ(小学校教員)、双方向性の授業実現のため(高校・大学教員)といった
意見が上がった。
人気の機能第二位は、“Webサイトの閲覧機能”＜とても必要(34％)、まあ必要(43％)＞。
理由は、調べ学習に役立つ(小・中・高校教員)、情報活用能力の育成につながる(中学校
教員)、授業の幅が広がる(高校教員)、これがないと端末の意味がない(高校教員)など。
授業運営や生徒ひとりひとりへの指導法などに役立てることのできる理解度の可視化や、
調べ学習に必須とされるWebサイト閲覧機能が、教育現場からの高いニーズを集めて
いることが明らかになった。
■ “インターネットを経由して出欠をとる機能”、小・中学校教員、大学教員で適用シーンに差異
一方、“チャット機能”については、チャットに頼ると発言力が低下する(小学校教員)、
口頭でのコミュニケーション能力をつけたい(中学校教員)、余計なおしゃべりや隠れた
中傷等の温床になりやすい(中学校・高校教員)、学生同士の私語につながる(大学教員)
といった理由で、必要ないと答える教員が67％に上った。
また、“インターネットを経由して出欠をとる機能”については、まあ必要(23％)、
どちらともいえない(23％)、全く必要ではない(23％)が同率一位で意見が分かれた。
小・中学校教員からは、出欠確認も大切なコミュニケーション(小学校教員)、生徒の顔を
見て出欠をとったほうがよい(中学校教員)とする不要派の意見が多く上がったのに対し、
大学教員からは、代返・代筆防止(大学教員)、出欠確認が簡素化できる(大学教員)と、
メリットと捉える意見が多く見られた。
■導入ネック一位は費用、8割超が“2万円未満なら導入の検討が可能”
タブレット端末導入時のネックについて、94％の教員が費用と回答。導入検討が可能な
価格帯としては、1万円未満(56.3％)、2万円未満(28.2％)と、8割超が2万円未満なら導入
の検討が可能と考えていることが明らかになった。導入コストや導入後のメンテナンス、
老朽化によるコストの問題等を考えると、今後はリースタイプが増える可能性も考えられる。
タブレット端末導入の規模としては、1クラス分(46％)、1学年分(25％)が多く、全校
生徒分(23％)を上回った。台数としては30-50台未満が最も多く、限られた予算の中、
1教室分のみタブレット端末化し、全校で共有して使用するという利用スタイルをイメージ
する教員が多数派であることがわかった。
【まとめ】
タブレット端末に求める機能として、“生徒の理解度を可視化する機能(※)”
“Webサイト閲覧機能”に人気があることが明らかになりました。授業運営や生徒ひとり
ひとりへの指導法等に役立てることのできる理解度の可視化や、調べ学習に必須とされる
Webサイト閲覧機能が、教育現場からの高いニーズを集めているようです。
一方、“チャット機能”は、発言力の低下や、余計なおしゃべりや隠れた中傷等の温床に
なりやすい、私語につながる、などの理由から、必要ないと答える教員が67％に上りました。
また、“インターネットを経由して出欠をとる機能”については、小・中学校教員からは
不要とする意見が多かったのに対し、大学教員はメリットと考える意見が多く、適用
シーンの差異が浮き彫りになりました。
タブレット端末導入時のネック第一位は費用であり、8割超が2万円未満なら導入の検討が
可能と考えていることが明らかになりました。また、導入の規模としては1クラス分、
台数としては30-50台未満が最も多く、限られた予算の中、1教室分のみタブレット端末
化し、全校で共有するという利用スタイルが主流であることがわかりました。
今後はそれぞれの教育現場での効果的な活用法がより具体的になり、かつ、導入費用や
メンテナンス等のコスト面、破損防止対策等の管理面での問題点がクリアされることが、
実際の導入を進める際のキーとなるでしょう。さらにはただ導入するだけでなく継続して
活用するために、教員と生徒間のコミュニケーションや教員、生徒双方に“タブレット
端末を使いこなすスキル”と “ルール作りやモラル指導”なども必要になりそうです。
(※)授業内容を理解した時に押すボタン、理解できなかった時に押すボタンの2つがあり、
生徒が都度ボタンを押すことで理解度を示し、その結果がリアルタイムで教員の端末に
表示されるようなもの。
【アンケート調査概要】
調査期間 ：2010年11月22日(月)-11月24日(水)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査対象 ：全国の22歳以上の教員100名
職業内訳 ：大学教員(19％)、高校教員(34％)、中学校教員(14％)、小学校教員(33％)
男女内訳 ：男性(82％)、女性(18％)
年代別内訳：22-29歳(4％)、30-39歳(28％)、40-49歳(32％)、50-59歳(34％)、60-69歳(2％)
---------------------------------------------------------------------
◆ 本アンケート結果の詳細を掲載した“調査報告書”を無料ダウンロード◆
今回ご紹介したアンケート結果の属性情報、クロス分析結果等を掲載した“調査報告書”を無料でダウンロード頂けます。
ぜひご覧くださいませ。
http://www.digital-knowledge.co.jp/corporate/laboratory/e_report.html
----------------------------------------------------------------------
■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：東京都新宿区下宮比町2-26 共同飯田橋ビル6F
代表者：代表取締役社長 はが 弘明
URL: http://study.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
広報担当：濱田
TEL：03-5206-5811 FAX：03-5206-5812
e-mail：sales@study.jp
《関連URL》
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p386.html
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p392.html
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p399.html
その結果、タブレット端末に求める機能として、“生徒の理解度を可視化する機能”“Webサイト閲覧機能”に人気があることが明らかになりました。一方、“チャット機能”は必要ないと答える教員が67％に上り、“インターネットを経由して出欠をとる機能”については、小・中学校教員と大学教員では適用シーンに差異があり、意見が分かれました。また、タブレット端末導入時のネック第一位は費用であり、8割超が2万円未満なら導入の検討が可能と考えていることが明らかになりました。
【結果からみるポイント】
■ タブレット端末に求める機能、
“生徒の理解度を可視化する機能”“Webサイトの閲覧機能”に人気
実際にタブレット端末を生徒が授業で利用することを想定した場合、様々な機能について
それぞれ必要か不必要かを質問したところ、“生徒の理解度を可視化する機能(※)”を
必要と考える教員が最も多いことがわかった＜とても必要(27％)、まあ必要(61％)＞。
その理由としては、子供の理解度を掌握しやすく便利(小・中・高・大学教員)、発表
できない子供もいるので周りを気にせず押せるボタン機能は必要(小・中・高校教員)、
個別指導に役立つ(小学校教員)、双方向性の授業実現のため(高校・大学教員)といった
意見が上がった。
人気の機能第二位は、“Webサイトの閲覧機能”＜とても必要(34％)、まあ必要(43％)＞。
理由は、調べ学習に役立つ(小・中・高校教員)、情報活用能力の育成につながる(中学校
教員)、授業の幅が広がる(高校教員)、これがないと端末の意味がない(高校教員)など。
授業運営や生徒ひとりひとりへの指導法などに役立てることのできる理解度の可視化や、
調べ学習に必須とされるWebサイト閲覧機能が、教育現場からの高いニーズを集めて
いることが明らかになった。
■ “インターネットを経由して出欠をとる機能”、小・中学校教員、大学教員で適用シーンに差異
一方、“チャット機能”については、チャットに頼ると発言力が低下する(小学校教員)、
口頭でのコミュニケーション能力をつけたい(中学校教員)、余計なおしゃべりや隠れた
中傷等の温床になりやすい(中学校・高校教員)、学生同士の私語につながる(大学教員)
といった理由で、必要ないと答える教員が67％に上った。
また、“インターネットを経由して出欠をとる機能”については、まあ必要(23％)、
どちらともいえない(23％)、全く必要ではない(23％)が同率一位で意見が分かれた。
小・中学校教員からは、出欠確認も大切なコミュニケーション(小学校教員)、生徒の顔を
見て出欠をとったほうがよい(中学校教員)とする不要派の意見が多く上がったのに対し、
大学教員からは、代返・代筆防止(大学教員)、出欠確認が簡素化できる(大学教員)と、
メリットと捉える意見が多く見られた。
■導入ネック一位は費用、8割超が“2万円未満なら導入の検討が可能”
タブレット端末導入時のネックについて、94％の教員が費用と回答。導入検討が可能な
価格帯としては、1万円未満(56.3％)、2万円未満(28.2％)と、8割超が2万円未満なら導入
の検討が可能と考えていることが明らかになった。導入コストや導入後のメンテナンス、
老朽化によるコストの問題等を考えると、今後はリースタイプが増える可能性も考えられる。
タブレット端末導入の規模としては、1クラス分(46％)、1学年分(25％)が多く、全校
生徒分(23％)を上回った。台数としては30-50台未満が最も多く、限られた予算の中、
1教室分のみタブレット端末化し、全校で共有して使用するという利用スタイルをイメージ
する教員が多数派であることがわかった。
【まとめ】
タブレット端末に求める機能として、“生徒の理解度を可視化する機能(※)”
“Webサイト閲覧機能”に人気があることが明らかになりました。授業運営や生徒ひとり
ひとりへの指導法等に役立てることのできる理解度の可視化や、調べ学習に必須とされる
Webサイト閲覧機能が、教育現場からの高いニーズを集めているようです。
一方、“チャット機能”は、発言力の低下や、余計なおしゃべりや隠れた中傷等の温床に
なりやすい、私語につながる、などの理由から、必要ないと答える教員が67％に上りました。
また、“インターネットを経由して出欠をとる機能”については、小・中学校教員からは
不要とする意見が多かったのに対し、大学教員はメリットと考える意見が多く、適用
シーンの差異が浮き彫りになりました。
タブレット端末導入時のネック第一位は費用であり、8割超が2万円未満なら導入の検討が
可能と考えていることが明らかになりました。また、導入の規模としては1クラス分、
台数としては30-50台未満が最も多く、限られた予算の中、1教室分のみタブレット端末
化し、全校で共有するという利用スタイルが主流であることがわかりました。
今後はそれぞれの教育現場での効果的な活用法がより具体的になり、かつ、導入費用や
メンテナンス等のコスト面、破損防止対策等の管理面での問題点がクリアされることが、
実際の導入を進める際のキーとなるでしょう。さらにはただ導入するだけでなく継続して
活用するために、教員と生徒間のコミュニケーションや教員、生徒双方に“タブレット
端末を使いこなすスキル”と “ルール作りやモラル指導”なども必要になりそうです。
(※)授業内容を理解した時に押すボタン、理解できなかった時に押すボタンの2つがあり、
生徒が都度ボタンを押すことで理解度を示し、その結果がリアルタイムで教員の端末に
表示されるようなもの。
【アンケート調査概要】
調査期間 ：2010年11月22日(月)-11月24日(水)
調査方法 ：Webアンケート方式
調査対象 ：全国の22歳以上の教員100名
職業内訳 ：大学教員(19％)、高校教員(34％)、中学校教員(14％)、小学校教員(33％)
男女内訳 ：男性(82％)、女性(18％)
年代別内訳：22-29歳(4％)、30-39歳(28％)、40-49歳(32％)、50-59歳(34％)、60-69歳(2％)
---------------------------------------------------------------------
◆ 本アンケート結果の詳細を掲載した“調査報告書”を無料ダウンロード◆
今回ご紹介したアンケート結果の属性情報、クロス分析結果等を掲載した“調査報告書”を無料でダウンロード頂けます。
ぜひご覧くださいませ。
http://www.digital-knowledge.co.jp/corporate/laboratory/e_report.html
----------------------------------------------------------------------
■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：東京都新宿区下宮比町2-26 共同飯田橋ビル6F
代表者：代表取締役社長 はが 弘明
URL: http://study.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
広報担当：濱田
TEL：03-5206-5811 FAX：03-5206-5812
e-mail：sales@study.jp
《関連URL》
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p386.html
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p392.html
http://www.digital-knowledge.co.jp/seminar/p399.html
SEO関連
