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逆境ニモマケズ。自粛意識を持ちながらも、こんな時こそ明るくなれるイベントすべき 66% 〜震災1ヶ月後調査に見る日本人のたくましさ〜

株式会社クロス・マーケティング(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:五十嵐幹)と株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都中央区、代表取締役:桑田瑞松)は、共同で、「首都圏における震災1ヵ月後の生活と消費の意識に関するアンケート」を実施し、4月25日に結果を発表いたしました。
報道関係各位

平成23年4月25日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ3629)

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              逆境ニモマケズ
      〜 震災1ヶ月後調査に見る日本人のたくましさ 〜
 自粛意識を持ちながらも、こんな時こそ明るくなれるイベントすべき 66%
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 株式会社クロス・マーケティング(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:五十嵐幹)と株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都中央区、代表取締役:桑田瑞松)は、共同で、「首都圏における震災1ヵ月後の生活と消費の意識に関するアンケート」を実施し、4月25日に結果を発表いたしました。

その結果、震災前と比較して「買い物が好きで楽しんでいる」という人の割合が59%から43%と大きく落ち込み、消費マインドの冷え込みが鮮明になる一方で、「こんな時こそ明るくなれるイベント・行事をするべき」という回答が66%にのぼるなど、暗いムードを跳ね返そうとする”たくましさ”も見えてきました。

また、震災後の買いだめ行動の心理としては、棚にモノがないショックが買いだめ行動を引き起こしていたということがわかりました。


■調査結果トピックス
●買いだめの動機は「店頭での品不足」がきっかけ
  買いだめをした人のきっかけは、「店頭で商品が不足していた」が61.5%。
  情報よりも、棚に商品がないという目で見た事実が不安感をあおり、
  消費者を買いだめに走らせ、更に品不足を生んだと思われます。

●消費マインドは大幅な冷え込み
  消費に関する意識を震災前と比較すると、「買い物が好きな方で楽しんで
  いる」という人の割合が、震災前の59%から震災後は43%に低下し、
  消費マインドが大きく低下していることが分かりました。

●自粛意識をもちながらも暗いムードを跳ね返そうとする日本人
  消費自粛の意識について、自粛意識が高い中でも「節約の中でもささやかな
  贅沢を楽しみたい」が81%、「こんな時こそ明るくなれるイベント・行事を
  するべき」が66%と、自粛意識を持ちながらも、暗いムードを跳ね返そうと
  言う日本人のたくましさがデータで見られます。



■調査概要
【今回調査】
 調査時期:2011年4月8日(金)〜2011年4月11日(月)
 調査対象者:首都圏40km圏に居住する18才〜75才男女個人
       (昨年調査の回答者4,260人を対象に実施)
 有効回答数:3,088サンプル
 調査手法:インターネット調査

【昨年調査】
 調査時期:2010年10月20日(水)〜2010年11月1日(月)
 調査対象者:首都圏40km圏に居住する18才〜74才男女個人
 有効回答数:4,260サンプル
 調査手法:インターネット調査


※いずれの調査についても、性別、年齢別に首都圏の人口構成比に比例するよう回答データに補正(ウェイトバック)をかけている。



◆弊社自主調査レポートのDLはこちら
http://www.cross-m.co.jp/report/index.html



■本資料に関するお問い合わせ先■
株式会社クロス・マーケティング 社長室 広報担当 大島 
TEL:03-3549-0603      e-mail:pr-cm@cross-m.co.jp
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント 販促サポートチーム 小林・鈴木
TEL:03-5642-7711(代表)   e-mail:radnews@rad.co.jp

■調査内容に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント 開発・研究チーム 野口・小川 TEL:03-5642-7711(代表)   e-mail:radnews@rad.co.jp


≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例> 「クロス・マーケティングとR&Dが実施した調査によると・・・」


【東北地方太平洋沖地震について】
 このたびの三陸沖を震源とする大震災により被災された皆さま、そのご家族・ご関係者の方々に対しまして、心よりお見舞い申し上げますとともに、被災地の一日も早い復興と、被災された地域の皆さまの安全とご健康を心よりお祈り申し上げます。

 株式会社クロス・マーケティングでは、国民生活・企業活動に関わるマーケティング活動の支援を通じて、被災地の復興および被災者の救援に貢献させて頂きたいと考えております。

 尚、本地震による被災地の復興および被災者の救済に役立てて頂くため、関係会社である株式会社リサーチパネルを通じ調査アンケートにお答え頂いたポイント謝礼額の5%相当を、日本赤十字社を通じて義援金として寄付させて頂きます。
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